研究者総覧

西村 孝史 (ニシムラ タカシ)

  • 経営学部経営学科 教授
Last Updated :2025/06/06

研究者情報

学位

  • 博士(一橋大学)

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J-Global ID

研究キーワード

  • 戦略的人的資源管理   経営人材   転換制度   戦略人材マネジメント   雇用区分   ネットワーク   ソーシャル・キャピタル   組織論   組織行動論   人的資源管理論   Network   Social Capital   Strategic Theory   Organization Theory   Organizational Behavior   Human Resource Management   

研究分野

  • 人文・社会 / 経営学
  • 人文・社会 / 社会心理学
  • 人文・社会 / 社会学

経歴

  • 2025年04月 - 現在  東洋大学経営学部 経営学科教授
  • 2020年04月 - 2025年03月  東京都立大学経営学研究科准教授
  • 2018年04月 - 2020年03月  首都大学東京大学院経営学研究科准教授
  • 2013年04月 - 2018年03月  首都大学東京大学院社会科学研究科准教授
  • 2011年04月 - 2013年03月  東京理科大学経営学部准教授
  • 2009年12月 - 2012年03月  一橋大学大学院商学研究科日本企業研究センターフェロー(非常勤)
  • 2010年06月 - 2011年05月  コーチング研究所特別研究員(非常勤)
  • 2009年04月 - 2011年03月  徳島大学大学院ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部准教授
  • 2008年06月 - 2010年05月  株式会社リクルート ワークス研究所客員研究員(非常勤)
  • 2008年04月 - 2009年03月  徳島大学総合科学部准教授
  • 2007年06月 - 2007年09月  一橋大学大学院商学研究科リサーチ・アシスタント
  • 2001年04月 - 2005年03月  株式会社 日立製作所情報・通信システムグループ総務本部員(公共勤労グループ)

学歴

  • 2005年04月 - 2008年03月   一橋大学   商学研究科   博士後期課程(経営・会計専攻)
  • 1999年04月 - 2001年03月   立教大学大学院   経済学研究科   経営学専攻 博士後期課程前期

所属学協会

  • Academy of Management   産業・組織心理学会   一橋商学会   日本労使関係研究協会   日本労務学会   経営行動科学学会   組織学会   

研究活動情報

論文

  • 柔軟性志向の人的資源管理が組織レジリエンスに与える影響-コロナ禍下の2時点データによる戦略との垂直適合の調整効果の検証
    藤澤理恵; 藤村直子; 西村孝史
    日本労務学会誌 25 1 55 - 67 2024年06月 [査読有り]
  • 戦略的人的資源管理研究と人的資本経営:論点整理と今後の研究課題
    砂原健一; 千葉純平; 西村孝史
    経済経営研究 6 17 - 40 2024年03月
  • 人的資源管理:管理職は人事施策の「意図」をかたち創るメッセンジャー
    西村孝史
    産業保健と看護 15 4 46 - 51 2023年04月 [招待有り]
  • COVID-19 禍における柔軟な働き方がワークエンゲイジメントに及ぼすメカニズム-組織的公正の媒介効果の検討-
    西岡由美; 西村孝史
    立正経営論集 55 2 55 - 76 2023年03月
  • 働き方の限定性と多元的アイデンティフィケーション―人材ポートフォリオ論からの検討―
    林祥平; 西村孝史
    経済経営研究 4 1 - 24 2022年03月
  • COVID-19下での働き方の変化とワークエンゲイジメント
    西村孝史; 西岡由美
    産業・組織心理学研究 35 1 75 - 86 2021年07月 [査読有り]
  • 日本の人事部門は会社にどのように貢献するのか―2つのソーシャル・キャピタルの有効性―
    西村孝史
    日本企業の経営課題2020 80 - 89 2020年10月
  • 戦略的人的資源管理におけるミクロ的基礎の実証研究-2014-2018年度のJ1リーグデータの分析-
    西村 孝史
    組織科学 53 3 49 - 51 2020年03月 [査読有り]
  • 新卒採用の外部化は何をもたらすのか―2020年新卒採用に関する質問票調査から―
    西村 孝史, 島貫 智行
    日本労働研究雑誌 716 130 - 142 2020年02月 [招待有り]
  • 「新型コロナウイルス感染症拡大とホワイトカラーの仕事・働き方の変化
    西岡由美; 西村孝史
    立正経営論集 53 1 1 - 30 2020年
  • 人事機能の分権化がもたらす反作用-人的資源の柔軟性の媒介効果-
    西村 孝史
    経済経営研究 1 17 - 34 2019年03月
  • ソーシャル・キャピタルの規定要因としての人事管理施策
    西村 孝史
    組織科学 52 2 33 - 46 2018年12月 [招待有り]
  • 西村 孝史; 西岡 由美
    『一橋ビジネスレビュー』 62-73. 64 1 62 - 73 東洋経済新報社 2016年 [招待有り]
  • 西村 孝史
    『DIO』 286 8 - 11 連合総合生活開発研究所 2013年10月 [招待有り]
  • 「HRM」
    西村 孝史
    『日本労働研究雑誌』 633 46 - 49 2013年04月 [招待有り]
  • 「SNSで築かれる「きずな」をバーチャルから「リアル」な力に-企業内ソーシャル・キャピタルと人材マネジメント」
    西村 孝史
    『人間会議』 26 38 - 43 2012年 [招待有り]
  • 西村孝史; 金マリナ
    『社会科学研究』 23 31 - 50 徳島大学 2010年
  • 西村孝史
    『Works Review』 5 126 - 137 リクルートワークス研究所 2010年
  • 「雇用区分の決定要因と転換の壁」
    西村孝史
    『Works Review』 4 140 - 153 2009年
  • 西村孝史; 守島基博
    『日本労働研究雑誌』 586 5 20 - 33 労働政策研究・研修機構 2009年 [招待有り]
  • 西村孝史
    『経営行動科学』 21 3 215 - 227 経営行動科学学会 2008年 [査読有り]
  • “Transformation of Internal Labor Market and Determinative Factors”
    Takashi Nishimura; Motohiro Morishima
    Tokyo Meeting for ESRI International Collaboration Projects 2007 Report 2008年
  • 西村孝史
    『日本労働研究雑誌』 574 5 85 - 94 労働政策研究・研修機構 2008年 [招待有り]
  • 「人材マネジメント・ポリシーの3タイプ-従業員認知と働く意欲に与える影響の差異」
    西村孝史
    『日本企業研究のフロンティア4』 4 206 - 222 2008年 [査読有り]
  • 「就業形態の多様化と企業内労働市場の変容-「ワーキングパーソン調査2006」の再分析」
    西村孝史
    『日本労働研究雑誌』 571 145 - 157 2008年 [査読有り]
  • 「離職研究と社会化研究の統合を目指して」
    西村孝史
    『組織科学』 41 2 69 - 81 2007年 [査読有り]
  • 事業経営者のキャリアと育成-「BU長キャリア」のデータベース分析
    守島基博; 島貫智行; 西村孝史; 坂爪洋美
    『日本企業研究のフロンティア2』 2 31 - 52 2006年

書籍

講演・口頭発表等

  • 企業・従業員を対象とした定量調査の方法  [招待講演]
    高橋康二; 西村孝史; 林祥平; 平尾智隆
    日本労務学会第54回全国大会リサーチセッション 2024年06月 シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
  • 柔軟性志向のHRMと事業戦略の垂直適合:組織レジリエンスの媒介によるコロナ禍における組織パフォーマンス
    藤澤理恵; 藤村直子; 西村孝史
    日本労務学会第52回全国大会, オンライン. 2022年07月 口頭発表(一般)
  • 柔軟性志向のHRMがコロナ禍における組織のレジリエンスに与える影響  [通常講演]
    藤澤理恵; 藤村直子; 西村孝史
    日本労務学会第51回全国大会(神戸大学) 2021年07月 口頭発表(一般)
  • Impact of the Application Timing of the Human Resource Practices on Work Engagement under the COVID-19 Pandemic  [通常講演]
    Yumi Nishioka; Takashi Nishimura
    The 19th ILERA World Congress 2021年06月 口頭発表(一般)
  • 日本の人事部門は会社にどのように貢献するのか―2つのソーシャル・キャピタルの有効性―  [招待講演]
    西村孝史
    中央大学商学部企業研究所オンライン公開研究会 2021年01月 公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
  • 戦略的人的資源管理と職場業績  [招待講演]
    西村孝史
    厚生労働省労働政策懇談会 2019年01月 公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
  • これからの日本企業に求められるHRM  [招待講演]
    西村孝史
    平成30年度産業経済研究委託事業(企業の戦略的人事機能の強化に関する調査)研究会 2018年10月 口頭発表(招待・特別)
  • 二つの柔軟性概念:スキル・行動の柔軟性(FHRM)と働き方の柔軟性(FWA)の相互作用―働き方改革へのSHRM論的アプローチ―  [通常講演]
    藤澤理恵; 西村孝史
    日本労務学会第48回全国大会(九州産業大学). 2018年06月 口頭発表(一般)
  • OB化するHRM,HRM化するOB  [招待講演]
    西村孝史
    企業研究会 2017年12月 公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
  • ソーシャル・キャピタルと人材マネジメントが職場業績に与える影響-3時点データを用いた実証分析-
    西村孝史
    経営行動科学学会第20回大会(同志社大学). 2017年11月 口頭発表(一般)
  • ソーシャル・キャピタルの規定要因としての人材マネジメント  [招待講演]
    西村孝史
    HRM研究会(慶応義塾大学) 2017年09月 口頭発表(一般)
  • 日本企業における柔軟性志向のHRMが組織の吸収能力に与える影響
    藤澤理恵; 西村孝史
    日本労務学会第47回全国大会(専修大学) 2017年07月 口頭発表(一般)
  • 働き方の限定性がもたらす組織との一体感 -多元的アイデンティフィケーションに着目して-
    林祥平; 西村孝史
    日本労務学会第47回全国大会(専修大学) 2017年07月 口頭発表(一般)
  • ソーシャル・キャピタルの規定要因としての人材マネジメント-3時点データを用いた因果の検討-  [招待講演]
    西村 孝史
    第27回 日経企業行動コンファレンス(IPC生産性国際交流センター) 2017年03月 口頭発表(一般)
  • 日本企業におけるHRMの適合と柔軟性の関係
    西村 孝史
    経営行動科学学会第18回全国大会(愛知大学) 2015年11月 口頭発表(一般)
  • 人事機能の分権化がもたらす反作用ー人的資本の柔軟性の媒介効果の検討ー
    西村 孝史
    日本労務学会第45回全国(法政大学) 2015年08月 口頭発表(一般)
  • 3時点データを用いた「知覚された組織的支援(POS)」と「ソーシャル・キャピタル」の関係性および組織成果への影響
    佐藤 佑樹; 西村 孝史
    2015年度組織学会研究発表大会(一橋大学) 2015年06月 口頭発表(一般)
  • ミドルマネージャの役割が組織パフォーマンスに与える影響ー戦略的人的資源管理の視点から  [通常講演]
    西村孝史; 西岡由美
    経営行動科学学会 第17回全国大会(一橋大学) 2014年11月 口頭発表(一般)
  • 日本企業の人材マネジメント改革の潮流  [通常講演]
    西村 孝史
    地方自治体における行政運営の変容と今後の地方自治制度改革に関する研究会 2013年11月 口頭発表(一般)
  • 「自社人材の認知ギャップと人事施策の適合-人事部,部門トップ,従業員の視点からー」  [通常講演]
    西岡 由美; 西村 孝史
    日本経営学会第87回大会 2013年09月 口頭発表(一般)
  • 「異動を通じたソーシャル・キャピタル形成-X社,A事業部の21名のインタビューと 異動データ1,483件を用いて-」  [通常講演]
    西村 孝史
    経営行動科学学会第14回全国大会 2011年11月 口頭発表(一般)
  • 西村 孝史
    経営行動科学学会第14回全国大会 2011年11月 口頭発表(一般)
  • 「従業員像ギャップが人事施策に与える影響-事業経営者・人事部・従業員の3者が抱く認知の差異-」  [通常講演]
    日本労務学会関西部会 2010年
  • 「HRMが企業内の社会関係資本形成に与える影響」  [通常講演]
    2009年度組織学会研究発表大会 2009年
  • 「雇用の多様化と組織行動論~正規従業員の多層化~」  [通常講演]
    第11回経営行動科学学会 2008年
  • 「我が国における人材ポートフォリオの現状と課題-内部労働市場の変容とその決定要因-」  [通常講演]
    Strategic HR研究会 2008年
  • 「働き方の多様化と格差-ワーキングパーソン2006の分析-」  [通常講演]
    日本労使関係研究協会 2007年
  • 「働き方の多様化とキャリア-ワーキングパーソン調査2006年の分析-」  [通常講演]
    組織学会 2007年
  • 「成果主義の二極性-「成果主義に関するアンケート」の再分析-」  [通常講演]
    第9回経営行動科学学会 2006年
  • 「ホワイトカラー転職者の離職問題」  [通常講演]
    組織学会 2006年

作品等

  • ワークス研究所 (雑誌『Works』 96号監修 [2009年10月〜10月])
    2009年
  • ワークス研究所『2015年。人材マネジメントはどこへ行く?人材マネジメント調査2005』
    2006年
  • 社団法人日本能率協会編『経済産業省委託調査報告 平成18年度 基盤整備に関する調査「企業の人材施策に関する調査」(人材マネジメントに関する研究会報告書)』
    2006年

MISC

受賞

  • 2023年03月 International Conference on Humanities, Social Science and Business Management (ICHSSBM) in World Research Forum for Advantages in Science and Engineering (WRFASE) Excellent Paper Award
     Organizational Justice as a Work Resource and the Mediating Effect of Work Engagement: Focusing on career developmental stages 
    受賞者: Yumi Nishioka;Takashi Nishimura
  • 2008年 SSJデータアーカイブ優秀論文賞(優秀賞)
     JPN

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • well-beingと生産性を両立させる人的資源管理に関する実証研究
    一般財団法人 篠原欣子記念財団:2025年度しのはら財団研究助成
    研究期間 : 2025年03月 -2026年03月
  • 人事管理におけるミクロ的基礎の実証研究
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2020年04月 -2025年03月 
    代表者 : 西村 孝史; 佐藤 佑樹; 西岡 由美; 島貫 智行
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2021年04月 -2024年03月 
    代表者 : 西岡 由美; 西村 孝史
     
    2021年度は,人材ポートフォリオ論に関する国内外の研究成果をレビューするとともに,既存の調査データを再分析することにより日本企業の人材ポートフォリオの実態とそれに対応した人事管理の在り方に関する研究を行った。具体的には,人事管理の中でも仕事配分と賃金管理に着目することにより,第 1 に,非正規社員内部の雇用区分の明確化とそれに対応した人事管理の必要性,第2に,多様な人事管理の分化と統合を検討した。その結果,雇用区分数の増加に伴い,人事管理の多様化は進み,逆に区分間の公正性の確保が難しくなるが,現状の日本企業は過度に人事管理が多様化しており,人事管理の統合を進めている状態にあることが確認された。さらに個々の企業が選択すべき雇用区分の最適点は異なるが,当該企業の雇用区分数の設定が自社の最適点に対してどの位置にあるのかによって,モチベーション,効率性,定着率といった組織成果に異なる影響を及ぼす可能性が示唆された。本研究成果は既に論文として纏め,労働政策研究・研修機構『日本労働研究雑誌』に掲載されている。 また2022年度に実施予定のインターネット調査の調査項目の検討に先立ち,過去に実施した複数の調査項目を精査し,プレ調査を実施した。プレ調査については現在,研究分担者とともにデータの整理を進めており,この調査結果を踏まえ,戦略的人的資源管理論と人材ポートフォリオ論の統合的枠組みの検討に向けた本調査を実施予定である。
  • ニューノーマル時代の人事管理:テレワークおよび兼副業が公正感に与える影響
    公益財団法人日立財団:2020年度(第52回)倉田奨励金
    研究期間 : 2021年04月 -2022年03月 
    代表者 : 西村 孝史; 西岡 由美
  • 社長の課長時代-経営者に求められるイベントとレッスンの検討-
    公益財団法人野村マネジメント・スクール:野村マネジメント・スクール研究助成
    研究期間 : 2019年11月 -2021年10月
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2018年04月 -2021年03月 
    代表者 : 西岡 由美; 西村 孝史
     
    2018年度は、非正社員が多く従事するサービス職のおもてなし行動が組織に及ぼす影響の研究と、正社員と多様な非正社員の賃金管理に関する研究を行った。 前者では、既存調査データを用い、サービス職のおもてなし行動と組織や職場での役割外行動である組織市民行動との関係性を確認し、おもてなし行動が職場に及ぼす影響を検討した。一般的に非正社員は雇用が安定的でないため、正社員に比べて組織に対するコミットメントが低く、役割外の自発的な行動がなされづらいと考えられている。しかし、本研究結果から、非正社員を多く含むサービス職のおもてなし行動がおもてなし満足感や組織市民行動を通じて組織の業績に良い影響を及ぼすことが確認された。同研究成果は既に論文として纏め、学内の紀要『立正経営論集』に掲載されている。 後者は、正社員、フルタイム非正社員、パートタイム非正社員、定年後の再雇用者といった同一企業内の多様な雇用区分間の賃金決定方法と賃金格差との関係性について検討した。具体的には、1990年代以降、正社員の賃金決定方法は属人的なものから仕事関連へのシフトが強まっているが、正社員と同様に非正社員にも仕事関連の基本給決定要素を重視し、雇用区分に関係なく企業内で基本給決定要素を統一する動きが確認された。さらに正社員と非正社員(フル非正社員とパート非正社員)で同じ基本給決定要素を重視する企業は別の要素を重視する企業に比べて、非正社員の基本給水準が高いことが明らかになった。同研究成果の一部は、既にHRM研究会で報告を行っており、より詳細な分析結果については2019年度の日本労務学会全国大会にて報告予定である。 さらに、2時点データの収集を目的とした非正社員の組織内公正性や人事制度に関するインターネット調査の第1回調査(1時点目)を研究分担者と実施した。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2017年04月 -2020年03月 
    代表者 : 西村 孝史; 西岡 由美
     
    2018年度は,論文を2本執筆し,1本は『組織科学』,もう1本は,学内の紀要(『経済経営研究』)に掲載されている。また,本研究課題を進めるために近年の労働調査を網羅的に検討しており,その成果が『日本労働研究雑誌』に座談会の形式で報告されている。特に『組織科学』に掲載された論文(「ソーシャル・キャピタルの規定要因としての人事管理施策」)では,ソーシャル・キャピタルが職場業績に影響を与えることが確認され,さらにソーシャル・キャピタルの規定要因として能力開発施策が有効であること,さらに予想に反して成果主義施策がソーシャル・キャピタルに正の影響を与えることを明らかにした点で経営学における人材マネジメントとソーシャル・キャピタルの関係性を明示した論文であり,本研究課題の重要な成果である。
    他にも,人事施策の柔軟性に関する学会発表を院生と共同で実施したほか,官公庁において日本企業に関する人事管理の変容に関する招待講演を2本実施した。
    また,企業の人材マネジメントの実態を把握するために企業調査を2本,共同研究者と一緒にインターネット調査を2本実施した。1社目の企業調査では個人のソーシャル・キャピタルの回答と企業の人事評価(=客観データ)を結合したデータであり,これは2019年度にソーシャル・キャピタルと人事評価との関係性を共分散構造分析により検討する予定である。もう1社の企業調査は,ソーシャル・キャピタルに関する設問を全ての階層に尋ねており,トップ-ミドル-ロワーの行動とソーシャル・キャピタルの関係性を検討した。インターネット調査では,人事施策の持つ強さについて2時点目(T2)の調査であり,これを一時点目(T1)のデータと照らし合わせてソーシャル・キャピタルの関わりを検討しており,2019年度に学会報告を予定している。
  • ビッグサイエンスと産業イノベーション:科学化される社会、社会化される科学
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2015年04月 -2020年03月 
    代表者 : 桑田 耕太郎; 松嶋 登; 石川 哲也; 高田 昌樹; 原 拓志; 高尾 義明; 松尾 隆; 井上 福子; 高橋 勅徳; 西村 孝史; 水越 康介; 宮尾 学
     
    本研究の目的は、所与の科学技術を産業利用する既存のイノベーション研究ではなく、科学技術の変化や産業構造の変化を伴った根源的なイノベーションのプロセスを理解するための分析枠組みと理論を構築し、先端科学技術と産業の国際競争力の向上をダイナミックに結びつける理論と方法を確立することにある。 ビッグサイエンスのリサーチサイトとして、理化学研究所の協力の下、大型放射光施設(SACLAやSPring-8)を取り上げる。本研究では、「科学は社会化され、社会は科学化される」という視角を採用し、世界最先端の大型放射光施設を生み出す産業の実践、その施設を利用する科学技術者の実践、その研究成果を利用する産業の実践のダイナミクスを研究し、科学・技術と産業社会の分業構造が根幹から再編成されるプロセスを分析する。 研究4年目となった本年は、これまでの研究蓄積を踏まえつつ、大きく4つの論点についてそれぞれ研究を進めた。第一に、科学と産業の相互影響の歴史に取り組み、これまでに引き続き研究蓄積の整理分析を行うとともに、各分野でのヒアリング調査を中心として、放射光科学の歴史を確認した。第二に、ビッグサイエンスを支えるビジネス・エコシステムの社会的形成、および、第三にビッグサイエンスを媒介にした社会的実践の変化を捉えるため、大型放射光施設に関わる企業のイノベーションを確認した。さらに第四として、地球レベルでのイノベーション・システムの探求に取り組むべく、研究会や学会報告を行い、研究枠組みの精緻化を進めた。
  • 企業の採用活動の外部化と採用成果に関する実証研究
    公益財団法人 労働問題リサーチセンター:令和元年度労働問題リサーチセンター研究助成
    研究期間 : 2019年06月 -2020年03月 
    代表者 : 島貫智行(一橋大学大学院経営管理研究科教授)
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2014年04月 -2017年03月 
    代表者 : 西村 孝史; 西岡 由美
     
    3時点データを用いてソーシャル・キャピタルと職場の業績との関係を検討した。分析の結果,ソーシャル・キャピタルが職場業績に影響を与えることが確認され,ソーシャル・キャピタルの規定要因として内部育成施策が有効であることが確認された。さらに予想に反して成果主義がソーシャル・キャピタルに正の影響を与えることが明らかになった。このことからソーシャル・キャピタルの形成においては,これまで人材マネジメントで整合的とされていた内部育成と年功的処遇の組み合わせではなく,内部育成と成果主義という組み合わせが合理性を持つことが明らかになった。
  • 働きがいの規定要因としての人材マネジメントとソーシャル・キャピタル
    日本学術振興会:科学研究費補助金 基盤研究(C)
    研究期間 : 2014年04月 -2016年03月 
    代表者 : 西村 孝史
  • 職場の人事管理と企業内のソーシャル・キャピタルに関する研究
    公益財団法人 労働問題リサーチセンター:平成25年度 労働問題リサーチセンター研究助成
    研究期間 : 2013年04月 -2014年03月 
    代表者 : 西村 孝史
  • 人材マネジメントが企業のソーシャル・キャピタル形成に与える影響
    日本学術振興会):科学研究費補助金 若手研究(A)
    研究期間 : 2012年04月 -2013年03月 
    代表者 : 西村 孝史
  • 企業内労働市場の変容とその規定要因に関する国際比較
    日本学術振興会:科学研究費補助金 若手研究(B)
    研究期間 : 2009年04月 -2011年03月 
    代表者 : 西村 孝史
  • 財団法人 日本生産性本部:平成20年度 生産性研究助成
    研究期間 : 2009年04月 -2010年03月 
    代表者 : 西村 孝史

委員歴

  • 2012年06月 - 現在   公益財団法人労働問題リサーチセンター   人事・労務管理研究会委員
  • 2023年09月 - 2025年08月   組織学会   評議員
  • 2023年09月 - 2025年08月   組織学会   編集委員会副編集長
  • 2021年09月 - 2025年08月   組織学会   『組織科学』編集委員
  • 2019年09月 - 2025年08月   組織学会   シニアエディター
  • 2023年07月 - 2025年06月   日本労務学会   常任理事
  • 2017年02月 - 2023年03月   一般社団法人 企業研究会   人事スタッフ研究フォーラムアドバイザー
  • 2019年06月 - 2021年05月   日本労務学会   理事
  • 2016年 - 2020年   日本経営学会   機関誌編集委員
  • 2017年07月 - 2019年03月   一般社団法人 日本能率協会   「KAIKAの会」主査(座長)
  • 2017年 - 2019年   日本労務学会   常任理事 事務局長
  • 2016年 - 2019年   株式会社日本人材機構   研究員(非常勤)
  • 2016年04月 - 2018年03月   厚生労働省(東京海上日動リスクコンサルティング株式会社受託)   「女性の活躍推進及び両立支援に関する表彰検討委員会」委員
  • 2016年 - 2018年   日本労務学会   機関誌編集委員
  • 2017年04月 - 2017年10月   組織学会   2018年度組織学会年次大会(首都大学東京)大会準備委員
  • 2014年07月 - 2017年03月   独立行政法人労働政策研究・研修機構   「多様な正社員の活用戦略に関する研究」メンバー
  • 2014年 - 2016年   日本労務学会   研究奨励賞審査委員会委員
  • 2014年11月 - 2015年12月   人事院   「公務における人材育成・研修に関する研究会」委員
  • 2011年11月 - 2015年08月   組織学会   編集幹事
  • 2014年04月 - 2015年03月   経営行動科学学会   大会準備委員会委員(主催校:一橋大学)
  • 2013年10月 - 2014年03月   総務省   「地方自治体における行政運営の変容と今後の地方自治制度改革に関する研究会」委員
  • 2013年06月 - 2014年03月   社団日本能率協会   KAIKAカンファレンスコンソーシアムメンバー
  • 2012年04月 - 2014年03月   経営行動科学学会   理事(事務局担当)
  • 2012年10月 - 2013年03月   総務省   「平成24年度地方公共団体における人事評価制度の運用に関する研究会」委員
  • 2012年04月 - 2013年03月   社団日本能率協会   HRD Japan企画委員会委員
  • 2012年04月 - 2013年03月   日本経済研究センター   「働きたい会社」研究会委員
  • 2011年   経営行動科学学会   人的資源部会長   経営行動科学学会
  • 2009年 - 2010年   経営行動科学学会   経営行動科学ハンドブック編集幹事(第4章人的資源)   経営行動科学学会
  • 2009年 - 2010年   経済産業省   「産学連携人材育成事業(経営・管理人材分野)-『人材マネジメント型企業変革リーダー』育成プログラム開発・実証―」開発メンバー
  • 2009年 - 2010年   独立行政法人 高齢・障害者雇用支援機構   「平成21年度 首都圏近郊におけるエイジフリー社会に向けた雇用・社会活動に関する調査研究会委員
  • 2007年 - 2008年03月   社団法人関西社会経済研究所   内閣府国際共同研究調査研究委員
  • 2005年   度 経済産業省平成18年度基盤整備に関する調査「企業の人事施策に関する調査」分析メンバー(社団法人日本能率協会委託業務)

担当経験のある科目

  • 経営学特論
    徳島大学大学院 ソシオ・アンド・アーツ・サイエンス研究部
  • ゼミナール
    徳島大学 総合科学部
  • 経営学入門
    徳島大学 総合科学部
  • 人材マネジメント
    徳島大学 総合科学部
  • 経営組織論
    徳島大学 総合科学部
  • 経営戦略論
    徳島大学 総合科学部
  • 組織行動特論
    東京理科大学大学院 経営学研究科
  • 人的資源管理特論
    東京理科大学大学院 経営学研究科
  • ゼミナール
    東京理科大学 経営学部
  • 経営学概論
    東京理科大学 経営学部
  • 組織行動
    東京理科大学 経営学部
  • 人的資源管理
    東京理科大学 経営学部
  • ヒューマン・リソース・マネジメント特論
    首都大学東京大学院(ビジネススクール)
  • ゼミナール
    首都大学東京 都市教養学部 経営学系
  • ヒューマン・リソース・マネジメント
    首都大学東京 都市教養学部 経営学系

その他のリンク

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