研究者総覧

西野 理子 (ニシノ ミチコ)

  • 社会学部社会学科 教授
  • 21世紀ヒューマン・インタラクション・リサーチ・センター 教授
  • 社会学研究科社会学専攻 教授
Last Updated :2021/10/15

研究者情報

学位

  • 修士(文学)(早稲田大学)

科研費研究者番号

  • 50257185

J-Global ID

研究キーワード

  • ライフコース   全国家族調査   家族   日本   出生コーホート   パネル調査   発達研究   キャリア   社会学   Sociology   

研究分野

  • 人文・社会 / 社会学

経歴

  • 2011年04月 - 現在  東洋大学社会学部教授
  • 2004年04月 - 2011年03月  東洋大学社会学部助教授・准教授
  • 2001年04月 - 2004年03月  東洋大学社会学部専任講師
  • 1998年 - 2001年  武蔵大学非常勤講師
  • 1997年 - 2001年  早稲田大学非常勤講師
  • 1992年 - 2001年  成蹊大学非常勤講師
  • 1995年 - 1998年  放送大学非常勤講師
  • 1993年 - 1997年  早稲田大学助手

学歴

  •         - 1993年   早稲田大学   文学研究科   社会学
  •         - 1987年   早稲田大学   文学部   哲学科

所属学協会

  • 家族問題研究学会   比較家族史学会   日本家族社会学会   日本社会学会   

研究活動情報

論文

書籍

講演・口頭発表等

  • 西野理子
    日本家族社会学会第30回大会 2020年09月 口頭発表(一般)
  • 子どもの巣立ちは夫婦関係に影響するのか:パネルデータによる検討  [通常講演]
    西野理子
    日本家族社会学会第28回大会 2018年09月 口頭発表(一般)
  • 子どもの巣立ちを夫婦はどう迎えるのか  [通常講演]
    西野 理子
    日本家族社会学会第6回家族社会学パネル研究会 2016年02月 口頭発表(一般)
  • いつも夫婦は助け合って生活しているのか  [通常講演]
    西野 理子
    日本家族社会学会第6回家族社会学パネル研究会 2016年02月 口頭発表(一般)
  • 夫婦関係の推移をとらえる試み  [通常講演]
    西野 理子
    日本家族社会学会第3回家族社会学パネル研究会 2015年02月 口頭発表(一般)
  • 家族意識の変容  [通常講演]
    西野 理子
    東北大学 萩セミナー ワークショップ「計量分析からみる家族変動」 2010年10月
  • Exploring the Source of Inconsistencies between the Family Norms and Designated Family Roles  [通常講演]
    西野 理子
    “Diversity and Dynamics of East Asian Family”East Asian Comparative Family Studies Workshop 2010年08月
  • 全国家族調査(NFRJ)のパブリシティ――『現代日本人の家族』刊行の意義を問う  [通常講演]
    西野 理子
    第19回日本家族社会学会大会 2009年09月
  • 日本と韓国における中・後期親子間関係  [通常講演]
    西野 理子
    東洋大学福祉開発研究センター公開研究会「日本と韓国における家族・地域の変容と福祉社会の形成-国際比較研究の課題と方法をめぐって」 2009年08月
  • Comparative Analysis of Family Consciousness in Japan and china  [通常講演]
    西野 理子
    International Workshop on Family Structure and Relations: Collaborative Exploration of Micro-level Data Sets in Japan, China, and Korea 2009年07月
  • Comparison of consciousness of gender role division: Japan, China and Kore  [通常講演]
    西野 理子
    International Workshop on Family Structure and Relations: Collaborative Exploration of Micro-level Data Sets in Japan, China, and Korea 2007年12月
  • 早稲田プロジェクトにおけるパネル研究の成果と課題  [通常講演]
    西野 理子
    ㈱ニッセイ基礎研究所研究会 2006年02月
  • 調査の目的と調査票の構造  [通常講演]
    西野 理子
    日本家族社会学会第14回大会(日本大学)テーマセッション日本家族社会学会第14回大会報告要旨 2004年09月
  • 職場への適応  [通常講演]
    西野 理子
    第2回パネルカンファレンス(グランドヒル市ヶ谷)季刊『家計経済研究』 2002年12月
  • 職場での適応:パネルデータによる縦断分析の試み  [通常講演]
    西野 理子
    日本社会学会第75回大会(大阪大学)第75回日本社会学会大会報告要旨 2002年11月
  • 社会変動と人間発達プロジェクトの概要  [通常講演]
    西野 理子
    第1回パネルカンファレンス(グランドヒル市ヶ谷)季刊『家計経済研究』 2001年12月

作品等

  • 家族についての全国パネル調査
    2009年
  • 家族生活についての全国調査
    1997年
  • National Family Research of Japan
    1997年
  • Social Change and Human Development
    1992年

MISC

  • Do married children accept their parents as family members?
    The Bulletin of Facnlty of Sociology Toyo University 39-3, 91-104 2002年
  • Work Career After Job Cuts : The effects of prolonged work experience in coal industry
    THE ANNUALS OF SOCIOLOGY 42 41 -52 2001年
  • The Japanese National Family Research(NFR98) and the date archives
    Japanese Journal of Family Sociology 13-1, 35-45 2001年
  • On what counditions are elder siblings recognized as family members and under what conelitions is the conscionsness sustained
    Japanese Journal of Family Sociology 13-1, 61-71 2001年
  • Who are Thought as Family Members : An Exploratory Analysis
    ANNALS OF FAMILY STUDIES 25 43 -56 2000年
  • Role Transition from Undergraduates to Occupation : An Examination of Four Hypotheses with Individual Data
    Journal of Human Sciences 13 (1) 53 -61 2000年
  • Adaptation to the Work Place
    Journal of Human Sciences 15 (2) 36 -46

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2017年04月 -2020年03月 
    代表者 : 西野 理子
     
    本研究は、全国規模の家族パネル調査データを活用して、親子、きょうだいという定位家族成員間の関係性の変容過程を探求しようというものである。 本研究で用いるパネルデータは、日本家族社会学会全国家族調査委員会による全国家族パネル調査(NFRJ-08Panel)である。第1波は、住民票を用いた層化二段抽出による全国確率標本で実施された。回答者のうち、追跡調査に応諾した1,879名を対象に、その後4回にわたってデータが蓄積されている。 昨年度に精査したデータセットを用いて、今年度は分析を進めるとともに、分析技法の検討を重ねた。定位家族の成員間の関係性にはきょうだいが大きな役割を果たすが、きょうだいは対象者1人あたり複数名を含む。このため、マルチレベル分析が有効である。そこで、文献による検討に加えて、7月に研究会を開催し、講師に依頼してパネルデータのマルチレベル分析に関するレクチャーを受けた。 マルチレベル分析技法を学んだあと、きょうだいに関する分析に着手した。しかしながら、きょうだいに関する情報は第1波と第5波の2時点の情報にとどまるため、先に、5時点の情報がそろっている夫婦関係に関する分析を発展させた。その成果は、9月に開かれた日本家族社会学会第28回大会において、「子どもの巣立ちは夫婦関係に影響するのか:パネルデータによる検討」と題する報告を行った。また、男性の家事参加の変化に着目した研究を展開している研究者や、既婚女性の就労変化を扱っている研究者、さらに家族変動の歴史的推移に詳しい研究者らと面会し、分析の詳細について検討を進めた。
  • パネルデータによる家族関係の変容過程の研究
    日本学術振興会:科学研究費補助金 基盤研究C
    研究期間 : 2014年04月 -2017年03月 
    代表者 : 西野 理子
  • 震災復興におけるアーティキュレーション・ワークの研究
    特別研究(特定課題)
    研究期間 : 2012年 -2014年
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(A), 基盤研究(A))
    研究期間 : 2009年 -2013年 
    代表者 : 西野 理子; 永井 暁子
     
    本研究は、日本家族社会学会有志が1998年以降継続して実施してきた「家族に関する全国調査(通称NFRJ:National Family Research of Japan)」の一環として、同一標本を追跡するパネル法により現代日本の家族に関する全国規模のデータを収集し、家族の動態を把握しようというものである。今年度は、第一に、追跡調査を継続実施した。6月と12月にニュースレター4・5号を作成して調査対象者に送付した。そして、1月に郵送で追跡調査(WAVE4)を実施した。基本的には前年度に実施したWAVE3の質問を繰り返したずねることを優先したが、単年度の質問として、東日本大震災の影響ならびに意識を問う項目も含めた。調査時には住所確認のハガキを同封して住所移転に対応した。さらに、上記調査でこの1年の結婚経験が判明した対象者に、配偶者の属性をたずねる追加調査を郵送で実施した。対象者の住所ならびに名簿管理は、パネル調査の実績のある専門調査会社に引き続き委託した。第二に、前年度に実施したWAVE3のデータのクリーニング作業を行った。2008年度からの3年間にわたる調査データを連結し、研究メンバーが開発した専用ソフトを用いて、20数名の研究会メンバー全員が参加して作業を行った。この作業は、研究会メンバーが自宅で行う作業と、研究メンバーが会議を開催して検討する作業を組み合わせて実施された。...
  • 若年層における非正規雇用と社会参入に関する組織領域間の比較研究
    科学研究費 基盤研究(B)(一般)
    研究期間 : 2007年 -2010年 
    代表者 : 原山哲
  • 「ニート」の問題の現状と克服に関する応用・臨床社会学的研究
    特別研究(特定課題)
    研究期間 : 2007年 -2009年
  • 少子高齢化社会の家族と公共性の諸相-市民・地域・事業・行政・司法の連携に関する研究-
    研究所プロジェクト
    研究期間 : 2005年 -2007年
  • コンフリクト処理に関する修復的実践と社会的正義についての研究
    研究所プロジェクト
    研究期間 : 2006年 -2006年
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2003年 -2006年 
    代表者 : 西野 理子
     
    本研究では、女性が圧倒的多数を占める保育士という職業を選択していった男性保育士を対象に、その職業キャリアならびに人生形成のプロセスを実証的に調査し、ライフコースの形成過程や転機、さらにはジェンダーで構築されている社会と個人との接点をさぐろうとした。準備期間を経て、平成16年度には東京都23区内の公立保育園に勤務している男性保育士を対象にインタビュー調査を、平成17年度には同じく23区内の私立保育園に勤務している男性保育士を対象に郵送ならびに面接調査を実施した。私立園での調査はサンプリングがきわめて困難であったが、あわせて280名の情報を収集することができた。最終年度には、これら2つの調査でえられたデータを連結したデータベースを作成し、分析・考察を進めた。データは、保育園での勤務状況や保育士としてのキャリア、保育士になるまでの職業キャリアと保育士職への移行過程、生育キャリアと結婚経験などのライフコース変数を中心に収集した。面接が可能であったケースでは、移行過程に関する聞き取りを行なった。あわせて、近年の幼保一元化や経営の民間委託の話題もとりあげた。出生コーホートによる相違と、ジェンダーによる職業キャリア構築における相違、さらに、公立園と私立園での状況の相違に留意しながら分析を行なった結果、若い世代では年長の世代に比べて、職業意識に違いが認められること、ボランティアやアルバイトで...
  • 場・公共経営・ジェンダー
    特別研究(特定課題)
    研究期間 : 2003年 -2004年
  • 文部科学省:科学研究費補助金(奨励研究(A))
    研究期間 : 1995年 -1995年 
    代表者 : 西野 理子
     
    東京都杉並区在住の64〜68歳の男性で定年退職を経験したことのある265名を対象に、平成7年11月に構造化された調査票を用いて郵送調査を実施した。265名は、平成4年に実施した調査の回答者であり、彼らを対象とすることにより、定年退職経験者という標本を確保するとともに、2時点での縦断追跡パネル・データを収集できた。縦断データを活かして、定年後の時間の経過に伴う生活適応の変容を把握し、定年経験と家族キャリアとの関連、さらには他の生活キャリアとの関連を探索することが本研究の目的である。回答を回収できたのは131名(回収率49.4%)で、高学歴者が多く、経済的階層が総じて高い。今回の回答者に限定して3年前との変化を慨述すると、有職率が74%から34%に低下しており、この3年間に離職した者がとりわけ多い。職業からの引退が急速に進んでいることがわかる。生活時間に余裕ができたためか、友人や近所との付き合いが以前より活発になっており、趣味が「多い方」という者、サークルや社会活動をしている者も増えている。満足度や成長意欲も以前より強い。健康には若干の衰えがみられるが、定年後さらに時間を経過した今回の方が、生活の各側面への適応が良好なようすがうかがわれた。まだ基礎的な縦断分析を終えて、2時点間での変化を確認した段階であり、こうした生活変容の因果的説明のための分析を引き続き進めている。
  • Panel Study on Families in Japan
  • Study on Life-course Dynamics and Family Development
  • Study on Transition to Adulthood

委員歴

  • 2019年09月 - 現在   日本家族社会学会   理事
  • 2016年09月 - 2019年09月   日本家族社会学会   理事、事務局長
  • 2013年09月 - 2016年09月   日本家族社会学会   編集委員会 委員
  • 2010年09月 - 2013年09月   日本家族社会学会   理事
  • 2010年09月 - 2013年09月   日本家族社会学会   全国家族調査委員会委員・全国家族調査委員会委員長   日本家族社会学会
  • 2001年09月 - 2013年09月   日本家族社会学会   全国家族調査委員会 委員
  • 2006年07月 - 2012年07月   家族問題研究学会   編集委員会 委員
  • 2009年07月 - 2010年07月   家族問題研究学会   編集委員会 委員長

その他のリンク

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