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大原 亨オオハラ トオル

所属・担当
経営学科
経営力創成研究センター
職名講師
メールアドレスohara[at]toyo.jp ※[at]を@に書き換えて送信して下さい
ホームページURL
生年月日
Last Updated :2017/07/19

研究者基本情報

学歴

  • 一橋大学大学院商学研究科経営・会計専攻
  • 一橋大学商学部

学位

  • 修士(商学), 一橋大学

所属学協会

  • 組織学会
  • 日本経営学会
  • 一橋商学会

研究活動情報

研究分野

  • 経営学, 経営学

研究キーワード

    経営戦略論

論文

  • 事業拡大期における経営者のビジョンと戦略の創発, 大原 亨, 日本ベンチャー学会誌, (29) 3 - 11,   2017年03月
  • 企業ドメインの定義における経営哲学の役割:タカキベーカリー創業期の事例研究, 大原 亨, 『商品研究』日本商品学会, 58, (3・4) 1 - 14,   2013年12月
  • 経営哲学に基づいた戦略の創発?経営者の戦略的意思決定において経営哲学の果たす役割, 大原 亨, 『経営論集』東洋大学経営学部, (78) 215 - 224,   2011年11月
  • 企業外部の資源を梃子とした経営資源の蓄積と事業展開, 大原 亨, 『経営論集』東洋大学経営学部, (75) 217 - 229,   2010年03月31日
  • 企業外部の資源を梃子とした経営資源の蓄積と事業展開, 大原 亨, 『経営論集』東洋大学経営学部, (75) 217 - 229,   2010年03月
  • 成熟企業の事業転換プロセス?ブラザー工業の事業転換の事例による, 大原 亨, 『一橋研究』一橋大学一橋研究編集委員会, 34, (1) 1 - 17,   2009年04月
  • 経営者の社会的関係を利用した中小企業の成長と変革?企業外部の資源を含めたダイナミック・シナジー, 大原 亨, 『日本企業研究のフロンティア』有斐閣, 5, 231 - 248,   2009年03月
  • 中小企業経営者による社会的ネットワークの拡大とその利用に関する理論的検討, 大原 亨, 『一橋研究』一橋大学一橋研究編集委員会, 33, (0) 51 - 64,   2009年01月

MISC

  • ネットワーキング再訪, 大原 亨, 日本ベンチャー学会会報, (75) 11 - 11,   2016年09月, 招待有り

講演・口頭発表等

  • オープンイノベーションの構築, 大原 亨, 日本ベンチャー学会 第19回全国大会,   2016年12月03日
  • 経営哲学の役割:企業ドメインの定義を通じた戦略策定への影響, 大原 亨, 日本マネジメント学会第68回全国研究大会(於:九州産業大学),   2013年10月20日
  • 企業ドメインの定義における経営哲学の役割, 大原 亨, 日本商品学会秋季全国大会(於:東京経済大学),   2011年11月, 本発表では、創業者の経営哲学に基づいて企業ドメインが定義され、企業の戦略策定において他企業との差異を生む源泉となりうることを考察する。さらに、パン製造小売企業であるタカキベーカリー(現在のアンデルセングループ)の創業期における事業展開と企業成長の事例の検討を通じて、創業者の経営哲学によって導かれた特異な企業成長プロセスを明らかにする。
  • 社会的ネットワークを利用した経営資源の創造と企業の変革, 大原 亨, 日経企業行動コンファランス(於:富士教育研修所),   2010年12月, 本発表の基本的な主張は、経営者を取り巻くネットワークを形成し、そこから引き出される資源や市場に関する情報や知識を梃子として、企業成長・変革を導く経営資源蓄積の動態的循環プロセスを発生させるためには、ネットワーク形成の初期段階において、従来の事業における顧客などの既存の関係者に注目し、彼らとの関係を基盤として、ネットワークを拡大していくというプロセスが重要になるということである。
  • インタビュー調査に基づく経営者ネットワークの解明, 大原 亨, IIRサマースクール(於:一橋大学イノベーション研究センター),   2010年08月, 経営資源に大きな制約を抱える中小企業の経営においては、経営資源の動態的な循環が発生させるかが重要な問題となる。本発表では、主に、中小酒造メーカーとの社会的ネットワークの形成を契機とした中小酒販店の業態転換の事例を対象として、中小規模の企業の成長・変革の過程において、社会的ネットワーク上の行為主体を組み込んだ経営資源の動態的な循環プロセスがいかに生じうるかということを明らかにする。
  • 中小企業の事業転換プロセス, 大原 亨, 組織学会2007年度研究発表大会(於:京都産業大学),   2007年06月02日, 大規模な環境変化に直面した中小企業の事業転換プロセスを分析した。ここで注目したのは、同一の環境に直面しているにもかかわらず、事業転換に必要な経営資源の獲得に際して、異なる2つの対応策の存在である。一つは、事業構想や必要な経営資源を外部行為主体に全面依存する方法であり、もう一つは、既存事業で培われた外部行為主体との関係を利用し、事業構想を自ら組み立て、必要な経営資源を自社で蓄積するという方法である。