MF Researcher Database

研究者総覧

詳細

高橋　克也 (タカハシ　カツヤ)

  • 食環境科学部フードデータサイエンス学科　教授
Last Updated :2025/04/19

研究者情報

学位

  • 博士（政策研究）（2011年03月 政策研究大学院大学）

科研費研究者番号

  • 20371015

J-Global ID

研究キーワード

  • フードシステム、地域、食全般   

経歴

  • 2025年04月  東洋大学食環境科学部
  • 2003年04月  農林水産政策研究所食料領域
  • 2001年04月  国連世界食糧農業機構（FAO）
  • 1997年04月  農業研究センター農村計画部
  • 1989年04月  農業総合研究所経済政策部

学歴

  • 2008年04月 - 2011年03月   政策研究大学院大学   博士課程
  • 1987年04月 -   岩手大学大学院   農学研究科
  • 1983年04月 -   山形大学   理学部   生物学科

所属学協会

  • 日本公衆衛生学会   日本フードシステム学会   日本農業経済学会   

研究活動情報

論文

書籍

MISC

受賞

  • 2023年03月 日本農業経済学会 The 11th ASAE大会賞日本語セッション特別賞
     「コミットメントによる野菜摂取量の変化―生体情報を用いたランダム化比較試験による―」 
    受賞者: 玉木志穂;髙橋克也
  • 2022年06月 日本フードシステム学会 学会賞・学術賞
     「食料品アクセス問題と食料消費、健康・栄養」
  • 2018年06月 日本フードシステム学会 学会賞・学会誌賞
     「高齢女性の食料品アクセスが食生活と健康におよぼす影響の分析」
  • 2016年06月 日本フードシステム学会 学会賞・学術賞
     「食料品アクセス問題に関する一連の研究」

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2025年03月 
    代表者 : 高橋 克也; 薬師寺 哲郎; 山本 祥平; 丸山 優樹; 船津 崇; 玉木 志穂
     
    食料品アクセス問題は、高齢者の食生活や健康といった個人やミクロ面にも悪影響を及ぼす、超高齢社会である我が国において早急に解決すべき重要な課題である。 本研究では、アクセスマップを応用してアクセス条件の変化が食生活に及ぼす影響とその改善効果を検証することを目的とするが、なかでも食料品アクセス問題が個人・ミクロ面に及ぼす影響に焦点をあて、所属機関での研究成果であるアクセスマップを応用した住民調査を実施することで、アクセス条件の変化を考慮した住民調査と食生活改善の提案に関する調査を行う。アクセスマップから抽出された過去10年、3時点でアクセス条件が大きく変化した地域について、各自治体のアクセス対策や社会経済要因等を考慮しながら住民調査を実施するとともに、自治体関係者等との協議調整後、高齢者を対象にした食事摂取頻度調査を組み込んだ住民調査を再度実施する。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2018年04月 -2024年03月 
    代表者 : 高橋 克也; 薬師寺 哲郎; 池川 真里亜
     
    本研究は、食料品アクセス問題において生活の質に直結する食生活への影響とその改善効果について個人・地域レベルでの食生活改善の提案とその効果を検証した。主観的な買い物の不便さと食品摂取の多様性の関係では、男性単身世帯では他世帯類型より食料品の摂取頻度が低い傾向が確認され、これら世帯への食料品調達・摂取に関するサポートの必要性が示唆された。同時に、アクセス条件を緩和する移動販売等の消費者選好調査をBWS手法により実施したところ、生鮮品の鮮度に次いで販売員との会話が重要視し、その傾向は後期高齢者で高くなる特徴が確認され、移動販売は高齢者の生活を維持・向上において一定の貢献していることが確認された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2017年04月 -2022年03月 
    代表者 : 薬師寺 哲郎; 高橋 克也; 八木 浩平
     
    成長が著しい中食産業について、その供給構造を分析し、食品製造業や飲食サービス業の成長に大きな貢献をした一方で、労働集約的であり1人当たりの付加価値が小さいことを確認した。今後、生産年齢人口の減少に伴い、製品や労賃の大幅な価格上昇の可能性がある。また、中食消費と栄養摂取の関係について分析し、主食的中食の頻度上昇が炭水化物摂取に正の影響を及ぼし、おかず的中食の頻度上昇は炭水化物摂取に負の影響を及ぼすことなどを明らかにした。最後に、折から発生した新型コロナウィルス感染症の問題が与えた食料消費パターンへの影響を調査し、飲食店の食事の頻度減少がデリバリーの大幅増加につながったことを明らかにした。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2016年04月 -2019年03月 
    代表者 : 大浦 裕二; 山本 淳子; 中嶋 晋作; 新開 章司; 氏家 清和; 吉田 晋一; 櫻井 清一; 高橋 克也; 八木 浩平
     
    本研究では、非経済的要因にも考慮した青果物消費の規定要因に関する研究を行った。主な成果は以下の通りである。①消費者属性と個人の青果物消費水準の関係については、年齢とソーシャル・キャピタルの影響が見られた。②低所得層に特有の傾向として、食生活を重視することと野菜摂取割合が高いことに関連が見られた。③貧困層は一般層と比べ、野菜を好きではない者、健康のため必要な野菜の量を過少に認識した者、実際に野菜摂取量が少ない者が多く、その背景には、子どもの頃からの食生活や食への関心の低さが窺われた。④リフレーミングを提示することによる青果物購買への影響は部分的であった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2015年04月 -2018年03月 
    代表者 : 山口 美輪; 高橋 克也
     
    農村部の40歳以上の住民に主観的な食料品アクセスと栄養摂取量との関連を調べたところ、男性において買い物の苦労がある者は、苦労がない者と比較して1日の低脂質、高炭水化物の栄養素エネルギー比であったことが明らかになった。 次に、地理情報システムから地理的な食料品アクセスの距離を推定し、高齢者における地域レベルの食料品アクセスと野菜・果物と肉・魚の摂取頻度との関連について都心部/郊外と農村地域に分けてそれぞれ分析を行った。その結果、都心部/郊外の地理的食料品アクセスが悪い住民は、良い住民より野菜・果物摂取頻度がより高いことが分かった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2013年04月 -2016年03月 
    代表者 : 大浦 裕二; 中嶋 晋作; 木立 真直; 小野 史; 霜浦 森平; 森尾 昭文; 茂野 隆一; 櫻井 清一; 河野 恵伸; 山本 淳子; 高橋 克也; 須田 文明; 戸川 律子
     
    本研究では、非経済的要因にも考慮した青果物消費の規定要因に関する研究を行った。主な成果は以下の通りである。需要体系分析では、サラダは家庭消費に浸透してきており、少人数世帯ほど消費が増加してきていることが明らかとなった。また共分散構造分析では、野菜と果実ともに健康・安全志向が消費量に影響しており、野菜では調理志向、果実では共食志向が消費量に影響していることが明らかになった。以上の結果から、青果物の消費拡大には、健康・安全面をアピールするとともに、野菜では調理メニューの提案とカット野菜での消費拡大、果実では一緒に食べることの楽しさの遡及が有効であると考える。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2012年04月 -2016年03月 
    代表者 : 薬師寺 哲郎; 高橋 克也; 浅川 達人; 岩間 信之; 田中 耕市
     
    食料品アクセス問題を、マクロ、ミクロ、ローカルの各側面から分析し、その解決策についての含意を得た。 マクロの側面については、今後、都市部を中心に高齢の買い物困難者が増加する可能性があることを数量的に明らかにした。ミクロの側面については、大都市郊外の団地を例に分析し、食料品の買い物に苦労している高齢女性は、食の外部依存を高め、食品摂取の多様性を低め、さらに健康に悪影響を及ぼしている可能性を明らかにした。ローカルの側面では、高齢化が進んだ地方都市で，主として高齢ボランティアにより、店舗が運営されている事例を分析し、今後，健康でアクティブな高齢者の社会参加が重要な課題になることが示唆された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2012年04月 -2015年03月 
    代表者 : 櫻井 清一; 栗原 伸一; 丸山 敦史; 西山 未真; 霜浦 森平; 石田 貴士; 新開 章司; 大浦 裕二; 藤田 武弘; 横山 繁樹; 久保 雄生; 高橋 克也; 市田 知子; 佐藤 和憲; ガナス
     
    本研究では，地域外に居住する消費者などを利害関係者として取り込んだ地域社会のあり方を「テーマ・コミュニティ」ととらえたうえで，テーマ・コミュニティ化が進展する農村での経済多角化活動の発展の実態を具体的に捉えるとともに，その成果をわかりやすい手法・指標で評価することを目指した。利害関係者の多様化に伴い，テーマ・コミュニティが想定する地理的範囲は海外まで広がっていること，同時に域外の関係者の活動が農村住民に刺激を与え，新たな経済活動を生み出していることを解明した。また活動の成果をDPモラール法を用いて視覚的に説明する手法を試行した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2009年 -2011年 
    代表者 : 櫻井 清一; 霜浦 森平; 新開 章司; 大浦 裕二; 藤田 武弘; 市田 知子; 横山 繁樹; 久保 雄生; 佐藤 和憲; 高橋 克也
     
    農村経済多角化に資する経済活動の運営方式と、地域レベルの経済活動を下支えする社会的成立基盤との関係性を分析し、以下の諸点を明らかにした。(1)農産物直売所が開設されている農村社会では、高齢出荷者の社会活動レベルの低下および出荷活動の停滞がみられる一方、後発参入者が広域的な社会ネットワークを広げ、出荷活動にも積極的である。(2)多角化活動の実践は地域社会における経済循環を形成している。(3)政府による農商工等連携事業において、農業部門の自主的な参画・連携がみられない。(4)アイルランドで活発な地域支援組織LAGはプロジェクト方式で自主的に運営され、地域の利害関係者間に新たな協働をもたらしている。(5)アメリカの消費者直売型農業にかつてみられたオールタナティブ性が変化し、対面型コミュニケーションが希薄化している。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2006年 -2008年 
    代表者 : 櫻井 清一; 霜浦 森平; 新開 章司; 佐藤 和憲; 大浦 裕二; 藤田 武弘; 市田 知子; 高橋 克也; 横山 繁樹; 新開 章司; 佐藤 和憲; 藤田 武弘; 高橋 克也; 大浦 裕二
     
    アジアおよび欧米諸国で多様に展開している農産物および加工食品の消費者向け直売活動について、運営の仕組みや農家・地域社会に与える影響を国際比較した。アジア諸国では農村・農家主導で直売が展開しているのに比べ、欧米諸国では都市部の消費者が直売型流通を主導している。流通業の国際化と食文化の標準化は国を超えて浸透しているが、その中でも地域の食材を評価し実際に購入できる場として農産物直売は評価されている。

委員歴

  • 日本フードシステム学会   理事・編集委員
  • 日本農業経済学会   理事・編集委員
  • 日本農業経営学会   理事・編集委員

その他のリンク

researchmap