研究者総覧
奥西 允 (オクニシ マコト)
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Last Updated :2025/06/06
研究活動情報
論文
- 重度知的障害者支援における過程志向の意義－支援者の肯定的な感情体験に焦点を当てた定性・定量調査から－奥西 允東洋大学審査学位論文 2025年03月 [査読有り]
- 重度知的障害者と支援者との良好な関係の 形成過程に関する計量分析―構造方程式モデリングによる検討―奥西 允社会福祉学評論 25 57 - 71 2025年03月 [査読有り]
- 重度知的障害者と支援者との良好な関係の形成に関する質的研究―肯定的な感情体験に着目した支援者へのインタビュー調査から―奥西 允社会福祉学評論 24 70 - 84 2024年07月 [査読有り]
- 対人支援における利用者との関係の変容という現場での学び―Auto-TEM を用いた質的分析―奥西 允日本福祉教育・ボランティア学習学会研究紀要 42 2024年06月 [査読有り]
講演・口頭発表等
- Getting-awayand getting-close:The new working style with avatar robot OriHimePengyaoLiu; Eriko Maruyama; Makoto Okunishi; Kenichi Shimura39th Annual Pacific Rim International Conference on Disability and Diversity 2024年02月 ポスター発表
MISC
- 第5章 分身ロボットカフェで働くことの意味丸山恵理子; 奥西允 東洋大学福祉社会開発研究センターブックレット5 福祉社会開発研究 特別号 53 -69 2025年03月
- 働く場の特性と仕事のやりがい等の実態に関する調査報告奥西 允; 丸山 恵理子; 劉 鵬瑶 福祉社会開発研究 (17) 81 -94 2025年03月
- 日詰 正文; 奥西 允 紀要 / 国立重度知的障害者総合施設のぞみの園 編 (17) 15 -26 2024年10月
- 奥西 允 福祉社会開発研究 15 133 -147 2023年03月
- 奥西 允 東洋大学大学院紀要 = Toyo University Graduate School Bulletin 59 215 -240 2023年03月
- 奥西 允 東洋大学大学院紀要 = Toyo University Graduate School Bulletin 58 289 -306 2022年03月
- 石田 尭子; 奥西 允; 萩原 美里; 堀川 慶太 紀要 / 国立重度知的障害者総合施設のぞみの園 編 (11) 141 -150 2018年06月
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2022年06月 -2027年03月代表者 : 志村 健一; 金子 光一; 古川 和稔; 稲沢 公一; 窪田 佳寛; 横田 祥; 高山 直樹; 佐藤 亜樹; 藤木 聡美; 荻野 剛史; 三重野 清顕; 高野 聡子2023年度は研究2年目であり、初年度から準備を進めた研究を実施し、報告する機会を得た。本研究の特色は、特別支援教育を含む社会福祉に関連する実践領域でICTやIoTを利活用する実践を展開し、機器の改良等を進めつつ、その実践について哲学的に考察するところにある。 実績① 公立の特別支援学校(肢体不自由)で登校が難しい生徒の分身ロボットを活用した教育活動を展開した。教室での教育活動等に参加し、それをサポートした他の子どもたち、教員、保護者からデータを得た。また、前年度に公立の特別支援学校(知的障害)で得られた知見を分身ロボットの改良に適用させるための考察を行い、全国規模の学会で自主シンポジウムを開催することができた。 実績② 分身ロボットを介してカフェで就労する重度身体障がいのある人たちのインタビュー調査を実施した。対象者が全国であるため調査そのものもオンライン会議システムにより実施し、カフェの経営側から提供された対象者全員のインタビュー調査を実施した。その成果を質的研究として取りまとめ、重度身体障がいのある人たちの就労経験、就労意義等を国際学会でポスター発表、口頭発表した。 実績③ 外国人介護職員へのインタビュー調査を継続的に行っている。外国人介護職員が職場に適応していくプロセスと、その過程において必要とされる情報機器等について検討することである。2023年度は、4名のミャンマー人介護職員に対し、計2回のインタビュー調査を実施した。 実績④ これらの成果に基づいて、哲学的考察を深化させるために本研究の拠点である福祉社会開発研究センターでの主催研究会で報告し、哲学、社会福祉原論研究の立場から「相互承認」を切り口にシンポジウムを2回開催し、ICTやIoTを利活用して相互承認の価値を共有するための「場」について議論を進めることができた。