研究者総覧

大谷 奈緒子 (オオタニ ナオコ)

  • 社会学部メディアコミュニケーション学科 教授
  • 社会学研究科社会学専攻 教授
Last Updated :2025/04/19

研究者情報

学位

  • 修士(社会学)(東洋大学)

ホームページURL

科研費研究者番号

  • 50364716

J-Global ID

研究キーワード

  • インターネット   ケーブルテレビ   地域の情報化   コミュニティ   地域情報化   テレビ視聴行動   コミュニティチャンネル   多チャンネル放送   地上波デジタル化   ローカル局   多チャンネル   CATV   ローカルテレビ   地上デジタル放送   地域文化   地域意識   地域関連情報   情報環境   地域メディアの機能   情報行動   地域メディア   マス・コミュニケーション   メディア   世論   社会学   社会調査   

研究分野

  • 人文・社会 / 社会学

経歴

  • 2016年04月 - 現在  東洋大学社会学部教授
  • 2010年04月 - 2016年03月  東洋大学社会学部准教授
  • 2006年04月 - 2010年03月  東洋大学社会学部講師
  • 2003年04月 - 2006年03月  明海大学総合教育センター専任講師(特任)

研究活動情報

論文

書籍

  • メディア用語基本事典〔第2版〕
    渡辺武達; 金山勉; 野原 仁; 大谷奈緒子ほか (担当:分担執筆範囲:)世界思想社 2019年05月 ISBN: 9784790717324 368
  • 新版 概説マス・コミュニ ケーション論
    早川善治郎編著; 八田正信; 大塚一美; 赤尾光史; 高木強; 島崎哲彦; 赤木孝次; 米倉律; 池田正之; 笹田佳宏; 川島安博; 大谷奈緒子; 川井良介; 浅岡隆裕 (担当:共著範囲:第11 章「CATV」)学文社 2010年04月
  • ネットワーク化・地域情報化 とローカルメディア
    林茂樹; 浅岡隆裕編著; 川島安博; 内田康人; 松本憲始; 島崎哲彦; 大谷奈緒子; 川上孝之; 守弘仁志; 岩佐淳一; 中平良磨 (担当:共著範囲:第5 章「沖縄県下の情報格差問題-CATVとインターネットを中心として-」)ハーベスト社 2009年04月
  • 放送論
    島崎哲彦; 池田 正之; 米倉律編著; 丸山敦裕; 西土彰一郎; 水島久光; 関谷直也; 奥田良胤; 大谷奈緒子 (担当:共著範囲:第9 章「地域メディアとしての放送」)学文社 2009年04月
  • 石川 博久; 大谷 奈緒子; 川島 安博; 疋田 春水; 東 清子; 大久保 麻実 (担当:共著範囲:)学術図書出版社 2007年05月 ISBN: 478060057X 162
  • ビジネス・コンピューティン グ基礎(第2 版)
    明海大学総合教育センター編; 共著者; 東清子; 大久保麻実; 大谷奈緒子 (担当:共著範囲:)学術図書出版社 2004年09月
  • 社会変動と地域社会の展開
    高橋勇悦; 大坪省三編著; 牧野修也; 渡辺芳; 鄭暎惠; 大谷奈緒子; 小谷敏; 干川剛史; 大倉健宏; 許石; 澤井敦; 原田謙 (担当:共著範囲:第5 章「情報 メディアと地域社会」)学文社 2000年04月
  • 住民と行政の協働
    辻山幸宣編著; 平石正美; 牛山久仁彦; 岩崎恭典; 江藤俊昭; 橋本卓; 星野泉; 細木博雄; 伊藤和良; 室地隆彦; 中村順; 大石田久宗; 岡田実; 早川淳; 大谷奈緒子; 堀雅晴 (担当:共著範囲:第9 章「災 害対策における行政・住民の協働」)ぎょうせい 1998年08月

MISC

  • ケーブルテレビの地域コンテンツ制作・流通システムに関する調査
    明海大学ケーブルテレビ研究会; 川島 安博; 大谷 奈緒子; 川上 孝之; 松本 憲始 電気通信普及財団 平成24年度研究調査助成・調査研究報告書[速報版] 5 -150 2014年03月
  • 大谷 奈緒子; 山下 信 東洋大学社会学部紀要 51 (1) 13 -25 2014年01月
  • ケーブルテレビの地域コンテンツ制作・流通システムに関する実証研究
    川島 安博; 大谷 奈緒子; 川上 孝之; 松本 憲始 電気通信普及財団研究調査報告書 (29) 2014年
  • 犯罪報道における被疑者・被害者の取り扱い方の変遷と問題点に関する実証的研究
    島崎哲彦; 原山哲; 信太謙三; 大谷奈緒子; 赤尾光史; 四方由美; 川島安博; 川上孝之; 伊達康博; 松本憲始; 小川祐喜子; 柳瀬公; 福田朋実; 渡部翔一 東洋大学21 世紀ヒュー マン・インタラクショ ン・リサーチ・センター 調査報告書 2013年03月
  • ローカル局とCATV の地域メディアとしての機能に関する研究
    大谷 奈緒子 平成21 年度~平成23 年 度科学研究費補助金若手 研究(B)研究成果報告書 2012年03月
  • 犯罪報道における被疑者・被害者の取り扱い方の変遷と問題点に関する実証的研究
    小川祐喜子; 柳瀬公; 大谷奈緒子; 赤尾光史; 四方由美; 福田朋実; 川島安博; 川上孝之; 島崎哲彦 日本マス・コミュニケー ション学会2011 年度秋季研究発表会 2011年11月
  • 若年層における非正規雇用 と社会参入に関する組織領域 間の比較研究
    原山哲; 小川祐喜子; 島崎哲彦; 大谷奈緒子; 四方由美; 福田朋実 平成19 年~22 年度科学 研究費補助金基盤研究 (B)研究成果報告書 2011年03月
  • 「ニート」の問題の現状と克服に関する応用・臨床社会学的研究
    原山哲; 今村肇; 大谷奈緒子; 加藤司; 鎌田耕一; 駒村康平; 篠崎信之; 島崎哲彦; 西野理子; 西山茂; 平田謙次; 宮本みち子; 山下えり子; 大西克明; 小川祐喜子; 寺田善朗; 村尾祐美子 平成19年度~平成21年度東洋大学特別研究 研究成果報告書 2010年02月
  • 地域情報の制作・流通の事業動向とその受容に関する実証研究
    林茂樹; 浅岡隆裕; 川島安博; 内田康人; 松本憲治; 島崎哲彦; 大谷奈緒子; 川上孝之; 守弘仁志; 岩佐淳一; 中平良磨 平成16 年~18 年度科学 研究費補助金基盤研究 (B)(2)研究成果報告書 2007年03月
  • 地域の情報化が市民意識や地域文化に及ぼす影響に関する研究
    大谷 奈緒子 平成16 年~18 年度科学 研究費補助金若手研究 (B)研究成果報告書 2007年03月
  • 報道機関における「第三者機関」の社会的役割に関する総合的研究
    小林宏一; 島崎哲彦; 大石泰彦; 広瀬英彦; 片野利彦; 大谷奈緒子 2004 年度~2005 年度東洋大学特別研究報告書 2006年03月
  • 現代社会におけるメディアとコミュニケーション行動に関する調査
    島崎哲彦; 川島安博; 高橋奈佳; 川上孝之; 大谷奈緒子 東洋大学21 世紀ヒュー マン・インタラクショ ン・リサーチ・センター 調査報告書 2006年03月
  • CATVのマルチメディア化 の及ぼす地域社会・住民意識の 変容に関する研究
    島崎哲彦; 田中淳; 田崎篤郎; 吉井博明; 八ツ橋武明; 高梨成子; 大谷奈緒子 東洋大学社会学研究所 研究報告書 (29) 2003年03月
  • 地域情報化と社会生活システムの変容に関する実証的研究
    川本勝; 三上 俊治; 八ツ橋武明; 竹下俊郎; 御堂岡潔; 古川良 治; 大谷奈緒子 平成11~14 年度科学研究費基盤研究(A(1))研究成果報告書 2003年03月
  • 地域コミュニティ型CATV の地域社会に果たす機能と将 来の展望に関する研究
    島崎哲彦; 田中淳; 田崎 篤郎; 吉井博明; 八ツ橋武明; 高梨成子; 大谷奈緒子 平成12~14年度科学研究費基盤研究(C)研究成果報告書 2003年03月
  • 田崎篤郎; 島崎哲彦; 田中淳; 清原徹二; 高梨成子; 大谷奈緒子 電気通信普及財団研究調査報告書 (17-1) 134 -139 2002年
  • 環境問題への関心とメディア の役割
    田欣; 三上俊治; 川端美樹; 岡島成行; 大谷奈緒子; 高橋奈佳 イオングループ環境財団 助成研究報告書’98 1998年12月
  • 川本勝; 竹内郁郎; 三上俊治; 竹下俊郎; 御堂岡潔; 吉川良治; 大谷奈緒子; 玉利智子 電気通信普及財団研究調査報告書 (11) 208 -220 1997年02月
  • マスメディアが地球環境問題の認識に及ぼす影響に関する研究
    三上俊治; 竹下俊郎; 仲田誠; 川端美樹; 大谷奈緒子 平成8 年度文部省科学研 究費補助金(一般研究C) 研究成果報告書 1997年02月
  • 大谷 奈緒子 マ-ケティング・リサ-チャ- (76) 36 -41 1997年02月
  • 環境問題をめぐる市民意識とマスコミ報道に関する実証研究
    三上俊治; 竹内 郁郎; 高橋直之; 竹下俊郎; 仲田誠; 川端美樹; 大谷奈緒子; 佐藤利枝 東洋大学社会学研究所 研究報告 (18) 1996年03月
  • 放送メディアの変容の社会的影響過程に関する研究
    川本勝; 池田健一; 御堂岡潔; 竹下俊郎; 古川良治; 大谷奈緒子 平成4、5、6 年度科学研究費補助金(総合研究 A)研究成果報告書 1995年03月

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2027年03月 
    代表者 : 戸高 由美; 北出 真紀恵; 大谷 奈緒子
  • 犯罪報道におけるジェンダー問題に関する実証的研究
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2016年04月 -2021年03月 
    代表者 : 戸高 由美; 北出 真紀恵; 大谷 奈緒子
     
    2019年度は5回の研究会を開催し、研究を進めた。 2018年度5月に実施した「マスコミ報道についての意識調査」のデータの一部を用いて、受け手のメディア利用と報道評価との関連を探るために、各メディアの利用状況別に「犯罪報道への意見」を検討し、いくつかの結論を得た。利用メディアおよびその利用時間ごとに「犯罪報道への意見」をスコア化することにより「受け手像」が明確になった。例えば、メディア利用時間が長くなるにしたがってスコアが高くなるのは、「社会全体の治安悪化を感じさせる」である。この意見へ特に影響しているのは新聞であり、長時間閲読者ほどそう思う傾向が強い。そのほか、事件と利用するメディアによって意見は異なることから共通項を見出すのは難しいが、興味本位を煽る報道、犯人視報道のスコアは、新聞、テレビ、インターネットニュースの順で高いことから、新聞への評価がわかった。一方、被疑者や被害者の性別による報道の違いの感じ方については、新聞とインターネットニュースの利用が影響しており、長時間利用者ほど性別による報道の違いを感じている。他方、マスコミやインターネットに対する意見は、メディアの利用時間による意見の方向性の違いはみられなかった。これらの結果成果は2019年度に執筆した2つの論文にまとめた。 また、犯罪報道とジェンダー問題に関して「法務、コンプライアンス(ジェンダーに関するガイドライン等)」「ジェンダーやダイバーシティに関する組織的な取り組み」「社会の動向とニュース制作との関わり」「インターネットによるニュースの配信」などの事項について、専門知識を有する人物やニュース制作に関与する人物へのインタビュー調査を行い、ニュース制作過程から犯罪報道の在りようを明らかにすることを試みた。2020年に入り新型コロナウイルス感染拡大により対面でのインタビューが難しくなったため調査を中断中である。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2012年 -2015年 
    代表者 : 大谷 奈緒子
     
    本研究は、送り手と受け手の双方の視座から犯罪報道の問題点を指摘し、その解決策を探ることを目的としており、2つのアプローチを採用した。ひとつは、マス・メディアの犯罪報道の実際を把握するものである。もうひとつは、受け手の報道に対する評価や意見を把握するものである。研究の結果、マス・メディアの自主規制等による報道内容の改善は確認できるものの、未だに被疑者、被害者の個人情報やプライバシーが公表される傾向にあり、その傾向は被害者において特に顕著である。人びとはマス・メディアの影響力を認めつつも、「中立・公平」「個人情報・プライバシーの配慮」に欠ける報道を行っているという認識であることが明らかとなった。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(若手研究(B))
    研究期間 : 2009年 -2011年 
    代表者 : 大谷 奈緒子
     
    本研究では、それぞれの地域メディアとしての機能を果たしてきたローカル局とケーブルテレビを対象に、放送のデジタル化の現状と課題について、ハード・ソフトの両面からその実態を捉えるとともに、今後の地域メディアとしての在り方について検討を行った。その結果、デジタル化によってソフトの大きな変化はないものの、放送外サービスは多様化する傾向にあることがわかった。また、ローカル局とケーブルテレビともに、地域メディアとしての社会的機能を今後も重視することが確認できた。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2007年 -2010年 
    代表者 : 原山 哲; 大谷 奈緒子; 島崎 哲彦; 西野 理子; 西山 茂; 平田 謙次; 井部 俊子; 今村 肇; 大西 克明; 小川 祐喜子; 加藤 司; 鎌田 耕一; 篠崎 信之; 寺田 喜朗; 福田 朋子; 村尾 祐美子; 山下 りえ子; 伊藤 朋子; 中村 哲也; 奥 裕美; 駒村 康平; 四方 由美; 宮本 みち子
     
    本研究は、異なる組織領域の比較の視点から若年層を中心とする社会参入の問題をめぐって、第一に、若年層就業支援機関(ジョブカフェ)の利用者の若年層、市場競争重視の自動車販売、公共性を強調する看護ケアにおいて質的調査を実施し、雇用の流動性と労働のネットワークの出現について解明した。第二に、大卒者を対象とする数量的調査により、新卒一括採用の伝統的コンヴェンションの解体を明らかにした。さらに、第三に、メディアの内容分析により、「フリーター」、「ニート」などの社会的表象について、世論の関心が分配公正から個人の社会化へと焦点の移行がみられることを解明した。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2007年 -2009年 
    代表者 : 三上 俊治; 水野 博介; 竹下 俊郎; 仲田 誠; 川端 美樹; 大谷 奈緒子; 関谷 直也; 小笠原 盛浩
     
    本研究は、近年の情報技術の発達に伴うメディア環境の変容が、世論形成過程にどのような影響を及ぼしつつあるかを探究した。より具体的には、(a)人々のメディア利用の仕方はどうパターン化できるか、(b)人々が公共的争点を認知するやり方は、メディア利用パターンによってどう異なるか、(c)メディア利用の多様化は、マスメディアの議題設定機能にどう影響するか、(d)メディアの多様化は人々の政治的疎外意識とどう関連するか、といった課題を検討した。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(若手研究(B))
    研究期間 : 2004年 -2006年 
    代表者 : 大谷 奈緒子
     
    平成18年度は、平成16年度〜平成17年度に実施した研究の総括を行った。本研究は、産業の情報産業化や地域情報化が進行している沖縄本島地域において、メディア環境の変容が地域固有性の高い市民意識や地域文化にどのようなインパクトを与えるのか、その過程と変容を捉えることを目的に研究を進めてきた。研究の結果、以下のような成果を得ることができた。メディア環境と人びとの生活行動や地域意識との関連性を確認するために、調査回答者を、4つのタイプ-(1)インターネソト利用者かつ多チャンネル放送の視聴者(以下、多メディア利用者)、(2)インターネット利用者ではあるが多チャンネル放送は非視聴者(以下、インターネット利用者)、(3)多チャンネル放送の視聴者であるがインターネットは非利用者(以下、多チャンネル利用者)、(4)インターネットも多チャンネルも利用しない(以下、非利用者)-に分類した。利用するメディアによる沖縄本島や文化に対する意識・考え方の顕著な違いはみられなかったが、多メディア利用者は地域の伝統・文化への意識が非常に高いという知見を得た。異なるメディア環境は人びとにメディア選択の違いをもたらし、それによって人びとの情報行動は一律なものではなくなる。なかでも多メディア利用者やインターネット利用者というインターネットを利用する人びとの間で、生活時間の変化、情報化への高い意識、地域意識への変化を確認することができた。他方、ケーブルテレビのコミュニティチャンネル(地域情報番組)が地域意識の向上・醸成や地域活動への参加促進へ貢献するという結果は確認されなかったが、多チャンネル放送を視聴することによる生活行動への変化は明らかとなった。このように、生活面での情報化は確実に人びとの生活に変化を与え、利用するメディアによっては地域意識へも影響を与えていると考察できる。今後さらに、地域の情報通信産業化や地域情報化が進行し、メディアの利活用が多様化するにつれ、人びとの生活様式の変容をもたらし、市民意識や文化へも影響を与えることが推察される。

その他のリンク

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