研究者総覧

中村 功 (ナカムラ イサオ)

  • 社会学部メディアコミュニケーション学科 教授
  • 社会学研究科社会学専攻 教授
Last Updated :2024/04/06

研究者情報

学位

  • 社会学修士(東京大学)

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科研費研究者番号

  • 60268737

J-Global ID

研究分野

  • 人文・社会 / 社会心理学
  • 人文・社会 / 社会学

経歴

  • 2003年 - 2004年  東洋大学社会学部 助教授Faculty of Sociology
  • 1996年 - 2003年  松山大学人文学部 助教授Faculty of Humanities
  • 1994年 - 1996年  松山大学人文学部 講師Faculty of Humanities

学歴

  •         - 1994年   東京大学   社会学研究科   社会情報学
  •         - 1994年   東京大学   Graduate School, Division of Sociology
  •         - 1987年   学習院大学   法学部   政治
  •         - 1987年   学習院大学   Faculty of Law

所属学協会

  • 日本災害情報学会   日本社会心理学会   日本社会学会   情報通信学会   日本マス・コミュニケーション学会   

研究活動情報

論文

書籍

MISC

受賞

  • 2022年10月 日本災害情報学会 廣井賞
     
    受賞者: 中村 功

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 1997年 -1997年 
    代表者 : 三上 俊治; 中村 功
     
    本研究では、阪神・淡路大震災時における情報環境と情報行動の実態と問題点を解明するために、震災後被災地域である神戸市においてもっともニーズの高かった「生活情報」の流通の実態調査に焦点を絞り、現地での聞き取り調査、資料収集、および生活情報の詳細な内容分析を行った。聞き取り調査を実施した対象は、兵庫県庁災害対策本部、神戸市役所広報課、ラジオ関西、神戸新聞、読売新聞、長田区震災記録室などである。収集した生活情報関連資料は、神戸新聞、読売新聞、毎日希望新聞、神戸市広報、ファックス情報、ミニコミ紙、地元放送局の放送記録などである。これらの資料をもとに、震災後に提供された生活情報(1995年1月17〜3月31日の期間に限定)を共通のコーディング項目に基づいて内容分析し、1週間単位でコンピューターを使って集計・分析した。その結果、次のような知見が得られた。(1)希望新聞の分析では、「各種相談」記事がもっとも多く、「住まい」「教育(学校など)」「交通」関連情報がこれに続く。各種相談の内訳をみると、「住宅」がトップで、以下、「法律」「行政サービス」「心のケア」の順となっている。(2)ミニコミについては、(1)ミニコミで流通した生活情報には、商店営業、医療施設、入浴、コインランドリーなど個別事業者の営業情報や求人情報、住宅情報が比較的多く、(2)ボランティア系と新聞社系のミニコミは内容的に相互補完的な形で生活情報を提供していることがわかった。(3)ラジオ放送で提供された生活情報のうち、もっとも多く放送された情報は、交通、道路関係の情報であり、ニーズの強かったライフライン、住宅、入浴関連情報、医療情報などは必ずしも十分に提供されたとはいえないという知見が得られた。
  • 災害時の情報伝達
  • 電気通信の社会心理学
  • Dissemination of Disaster Information
  • Socialphychology of Telecommunication Media

委員歴

  • 2021年 - 2023年   自治体衛星通信機構   第三世代システム移行調整会議
  • 2021年 - 2022年   総務省消防庁   地上デジタル放送波を活用した災害情報伝達手段の ガイドライン策定等に係る検討会
  • 2019年 - 2020年   総務省消防庁   J-ALERT 有識者WG
  • 2019年 - 2020年   総務省消防庁   災害情報伝達手段の一斉送信機能の導入促進に関する検討会
  • 2018年04月 - 2019年03月   総務省消防庁   戸別受信機の標準的なモデル等のあり方に関する検討会
  • 2018年 - 2019年   国土交通省   実効性のある避難を確保するための土砂災害対策検討委員
  • 2014年 - 2014年   総務省   防災情報伝達あり方検討会
  • 2013年 - 2013年   消防庁   地域社会の防災ネットワークに関する検討委員会
  • 2013年 - 2013年   消防庁   石油コンビナート等防災体制検討会
  • 2009年 - 2012年   国土交通省   東北における津波防災情報連絡協議会
  • 2009年 - 2009年   気象庁   交通政策審議会気象分科会
  • 2007年 - 2009年   静岡県   静岡県土砂災害警戒情報検討委員会
  • 2008年 - 2008年   経済産業省   原子力保安院広聴・広報総合評価委員会
  • 2007年 - 2008年   東京消防庁   携帯情報端末を活用した震災時災害状況把握体制に関する調査研究委員会
  • 2007年 - 2007年   国土交通省   港湾BCPによる協働体制構築に関する委員会
  • 2007年 - 2007年   経済産業省   原子力災害時における住民行動マニュアルのあり方検討委員会
  • 2007年 - 2007年   総務省   重要通信の高度化の在り方に関する研究会
  • 2007年 - 2007年   東京消防庁   火災予防審議会及び調査研究委員会
  • 2006年 - 2007年   総務省   今後の消防体制のあり方に関する調査検討会
  • 2005年 - 2007年   総務省   全国瞬時警報システム(J-Alert)検討委員会
  • 2006年 - 2006年   国土交通省   土砂災害警戒避難ガイドライン検討委員会
  • 2006年 - 2006年   総務省   首都圏直下地震発生時の帰宅困難者等の避難誘導に資するアドホック無線ネットワークの構築に関する調査検討会
  • 2005年 - 2006年   横浜市   安否情報検討委員会
  • 2004年 - 2004年   気象庁   気象情報の経済的価値に関する調査委員会
  • 2004年 - 2004年   総務省消防庁   次世代震度情報ネットワークのあり方検討会
  • 2004年 - 2004年   内閣府   富士山広域防災検討委員会

担当経験のある科目

  • 社会心理学
    松山大学
  • マスコミュニケーション論
    松山大学、学習院大学
  • メディアコミュニケーション学概論
    東洋大学
  • 災害情報論
    東洋大学

その他のリンク

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