研究者総覧

西野 理子 (ニシノ ミチコ)

  • 社会学部社会学科 教授
  • 社会学研究科社会学専攻 教授
  • 人間科学総合研究所 研究員
Last Updated :2024/02/02

研究者情報

学位

  • 修士(文学)(早稲田大学)

科研費研究者番号

  • 50257185

J-Global ID

研究キーワード

  • ライフコース   全国家族調査   家族   日本   出生コーホート   パネル調査   発達研究   キャリア   社会学   Sociology   

研究分野

  • 人文・社会 / 社会学

経歴

  • 2011年04月 - 現在  東洋大学社会学部教授
  • 2004年04月 - 2011年03月  東洋大学社会学部助教授・准教授
  • 2001年04月 - 2004年03月  東洋大学社会学部専任講師
  • 1998年 - 2001年  武蔵大学非常勤講師
  • 1997年 - 2001年  早稲田大学非常勤講師
  • 1992年 - 2001年  成蹊大学非常勤講師
  • 1995年 - 1998年  放送大学非常勤講師
  • 1993年 - 1997年  早稲田大学助手

学歴

  •         - 1993年   早稲田大学   文学研究科   社会学
  •         - 1987年   早稲田大学   文学部   哲学科

所属学協会

  • 家族問題研究学会   比較家族史学会   日本家族社会学会   日本社会学会   

研究活動情報

論文

書籍

講演・口頭発表等

  • 夫婦関係分析におけるダイアド・データ活用の可能性  [通常講演]
    西野理子
    日本家族社会学会第30回大会 2020年09月 口頭発表(一般)
  • 子どもの巣立ちは夫婦関係に影響するのか:パネルデータによる検討  [通常講演]
    西野理子
    日本家族社会学会第28回大会 2018年09月 口頭発表(一般)
  • 子どもの巣立ちを夫婦はどう迎えるのか  [通常講演]
    西野 理子
    日本家族社会学会第6回家族社会学パネル研究会 2016年02月 口頭発表(一般)
  • いつも夫婦は助け合って生活しているのか  [通常講演]
    西野 理子
    日本家族社会学会第6回家族社会学パネル研究会 2016年02月 口頭発表(一般)
  • 夫婦関係の推移をとらえる試み  [通常講演]
    西野 理子
    日本家族社会学会第3回家族社会学パネル研究会 2015年02月 口頭発表(一般)
  • 家族意識の変容  [通常講演]
    西野 理子
    東北大学 萩セミナー ワークショップ「計量分析からみる家族変動」 2010年10月
  • Exploring the Source of Inconsistencies between the Family Norms and Designated Family Roles  [通常講演]
    西野 理子
    “Diversity and Dynamics of East Asian Family”East Asian Comparative Family Studies Workshop 2010年08月
  • 全国家族調査(NFRJ)のパブリシティ――『現代日本人の家族』刊行の意義を問う  [通常講演]
    西野 理子
    第19回日本家族社会学会大会 2009年09月
  • 日本と韓国における中・後期親子間関係  [通常講演]
    西野 理子
    東洋大学福祉開発研究センター公開研究会「日本と韓国における家族・地域の変容と福祉社会の形成-国際比較研究の課題と方法をめぐって」 2009年08月
  • Comparative Analysis of Family Consciousness in Japan and china  [通常講演]
    西野 理子
    International Workshop on Family Structure and Relations: Collaborative Exploration of Micro-level Data Sets in Japan, China, and Korea 2009年07月
  • Comparison of consciousness of gender role division: Japan, China and Kore  [通常講演]
    西野 理子
    International Workshop on Family Structure and Relations: Collaborative Exploration of Micro-level Data Sets in Japan, China, and Korea 2007年12月
  • 早稲田プロジェクトにおけるパネル研究の成果と課題  [通常講演]
    西野 理子
    ㈱ニッセイ基礎研究所研究会 2006年02月
  • 調査の目的と調査票の構造  [通常講演]
    西野 理子
    日本家族社会学会第14回大会(日本大学)テーマセッション日本家族社会学会第14回大会報告要旨 2004年09月
  • 職場への適応  [通常講演]
    西野 理子
    第2回パネルカンファレンス(グランドヒル市ヶ谷)季刊『家計経済研究』 2002年12月
  • 職場での適応:パネルデータによる縦断分析の試み  [通常講演]
    西野 理子
    日本社会学会第75回大会(大阪大学)第75回日本社会学会大会報告要旨 2002年11月
  • 社会変動と人間発達プロジェクトの概要  [通常講演]
    西野 理子
    第1回パネルカンファレンス(グランドヒル市ヶ谷)季刊『家計経済研究』 2001年12月

作品等

  • 家族についての全国パネル調査
    2009年
  • 家族生活についての全国調査
    1997年
  • National Family Research of Japan
    1997年
  • Social Change and Human Development
    1992年

MISC

  • 調査の達人
    西野理子 社会と調査 (30) 113 2023年03月
  • 家族、血縁社会を捉え直す
    西野理子 倫風 (12月) 38 -41 2021年12月
  • 西野 理子; ニシノ ミチコ; Michiko NISHINO 東洋大学社会学部紀要 39-3, 91-104 (3) 91 -104 2002年
  • Work Career After Job Cuts : The effects of prolonged work experience in coal industry
    THE ANNUALS OF SOCIOLOGY 42 41 -52 2001年
  • 西野 理子 家族社会学研究 13-1, 35-45 (1) 35 -45 2001年
  • On what counditions are elder siblings recognized as family members and under what conelitions is the conscionsness sustained
    Japanese Journal of Family Sociology 13-1, 61-71 2001年
  • Who are Thought as Family Members : An Exploratory Analysis
    ANNALS OF FAMILY STUDIES 25 43 -56 2000年
  • Role Transition from Undergraduates to Occupation : An Examination of Four Hypotheses with Individual Data
    Journal of Human Sciences 13 (1) 53 -61 2000年
  • Adaptation to the Work Place
    Journal of Human Sciences 15 (2) 36 -46

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2027年03月 
    代表者 : 西野 理子; 池岡 義孝; 嶋崎 尚子; 三輪 哲; 筒井 淳也
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2021年04月 -2026年03月 
    代表者 : 佐藤 香; 長尾 由希子; 卯月 由佳; 山口 泰史; 三輪 哲; 西野 理子; 鈴木 富美子; 元治 恵子; 伊藤 秀樹; 深堀 聡子
     
    2021年度には、オンラインによって合計5回の打ち合わせと4回の研究会を開催し、Wave18の本人調査およびWave4の配偶者調査を郵送法による質問紙調査によって実施した。本人調査の回収数は403(回収率30.0%)、配偶者調査の回収数は206(回収率80.5%)であった。2020年度に実施したWave17の調査データ(対象年齢:34~35歳)の分析においては、コロナ禍における夫婦関係の変化、家の中の居場所、仕事への影響と給付金などに焦点をあてた。また、各人の研究関心にもとづいて、これまで蓄積してきたパネルデータの分析をおこない、学会報告2本、学術誌論文2本、ディスカッションペーパー1本の成果があげられた。 Wave17のデータをもちいた基礎的分析による知見は以下のとおりである。もともと良好な関係をもつ夫婦では、コロナ禍においても、その関係は揺るがないことが示された。また在宅勤務・テレワークをおこなう夫でも、実際の家事や育児の頻度はそれほど増えていないが、妻は夫の在宅・テレワークによって夫の家事・育児頻度が増加したと評価する傾向にあることが明らかになった。 在宅時間は増加したコロナ禍においては、それ以前と比較すると居間やダイニングといった共同のスペースで過ごすことが多くなる傾向にあったが、緊急事態宣言下で過ごした場所については、性別・家族の状況・住居の種類によって違いがあった。 さらに、コロナ禍と仕事との関係をみると、約半数がコロナ禍によって影響を受けたと回答しており、その内訳では労働時間・収入の減少、業務内容の変更などが多く、解雇や雇止めはほとんどなかった。また、安定した仕事に就くことができず、かつ福祉の受給条件に合致しない、いわば「制度の狭間」にいる人々が存在することも明らかになった。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2018年04月 -2023年03月 
    代表者 : 鈴木 富美子; 三輪 哲; 西野 理子; 田中 茜
     
    家族形成初期段階は妻と夫の夫婦関係満足度の乖離が最も大きく、結婚の質を考えるうえで重要な時期にもかかわらず、この時期の夫婦間の相互作用や関係性の変化の検討に必要な計量データは日本ではまだ充分整っていない。 本研究はこの課題に取り組むため、高校卒業時からほぼ毎年パネル調査を実施してきた高卒パネル調査対象者の「配偶者」に3回の継続的な調査を行うことで「夫婦ペアパネルデータ」を構築し、同一夫婦における妻と夫の満足度の①変化の様態と②変化の要因を明らかにすることを目的としてスタートした。2018年度から2020年度まで毎年調査を実施し、3時点の夫婦ペアパネルデータを収集することができた。収集したペアデータは、2018年度181組、2019年度183組、2020年度188組の延べ552組で、うち3時点のすべてに回答したのは102組であった。 2021年度もコロナ禍の状況を踏まえ、オンラインで全3回の研究会を開催し、夫婦ペアデータや夫婦ペアパネルデータを用いた研究成果を発信すべく、議論を重ねてきた。特に2020年度の調査では、コロナ禍が人々のくらしに及ぼした影響を探るため、コロナに関連する質問項目を設けた。これらの項目を用いて、研究分担者・田中(東北文化学園大学)は、緊急事態宣言下での夫婦関係の変化を分析し、速報版を作成して調査対象者へ配布するとともに、コロナ禍における夫の家事・子どもとのかかわりをテレワークと絡めて分析し、ディスカッションペーパーにまとめ、HPで公開した。研究代表者・鈴木(大阪大学)については、2020年度家族社会学会のテーマセッション「ダイアド・データによる家族研究の可能性」での報告内容が『社会と調査』の特集号「家族のリアリティを調査する 工夫・成果・課題」に掲載された。
  • 定位家族成員間の関係性変容のパネルデータ分析
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2017年04月 -2020年03月 
    代表者 : 西野 理子
     
    本研究は、全国規模の家族パネル調査データを活用して、親子、きょうだいという定位家族成員間の関係性の変容過程を探求しようというものである。 本研究で用いるパネルデータは、日本家族社会学会全国家族調査委員会による全国家族パネル調査(NFRJ-08Panel)である。第1波は、住民票を用いた層化二段抽出による全国確率標本で実施された。回答者のうち、追跡調査に応諾した1,879名を対象に、その後4回にわたってデータが蓄積されている。 昨年度に精査したデータセットを用いて、今年度は分析を進めるとともに、分析技法の検討を重ねた。定位家族の成員間の関係性にはきょうだいが大きな役割を果たすが、きょうだいは対象者1人あたり複数名を含む。このため、マルチレベル分析が有効である。そこで、文献による検討に加えて、7月に研究会を開催し、講師に依頼してパネルデータのマルチレベル分析に関するレクチャーを受けた。 マルチレベル分析技法を学んだあと、きょうだいに関する分析に着手した。しかしながら、きょうだいに関する情報は第1波と第5波の2時点の情報にとどまるため、先に、5時点の情報がそろっている夫婦関係に関する分析を発展させた。その成果は、9月に開かれた日本家族社会学会第28回大会において、「子どもの巣立ちは夫婦関係に影響するのか:パネルデータによる検討」と題する報告を行った。また、男性の家事参加の変化に着目した研究を展開している研究者や、既婚女性の就労変化を扱っている研究者、さらに家族変動の歴史的推移に詳しい研究者らと面会し、分析の詳細について検討を進めた。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2014年04月 -2018年03月 
    代表者 : 保田 時男; 西野 理子; 永井 暁子; 多賀 太; 筒井 淳也; 田中 重人; 三輪 哲; 水落 正明; 田中 慶子; 菅澤 貴之
     
    本研究は、家族の社会学的研究におけるパネルデータの利用に関する方法論的な基盤を整備することを目的としている。本研究の中核は、回顧調査によるパネルデータの収集の有効性を実証することにある。そのために、過去20~30年間の家族イベントや意識を回顧してもらう郵送調査を実施した。調査の結果、回顧調査によるパネルデータは長期間の変化を十分に測定できており、豊富なデータを効率的に収集できることが示された。
  • パネルデータによる家族関係の変容過程の研究
    日本学術振興会:科学研究費補助金 基盤研究C
    研究期間 : 2014年04月 -2017年03月 
    代表者 : 西野 理子
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2013年04月 -2016年03月 
    代表者 : 稲葉 昭英; 田渕 六郎; 筒井 淳也; 保田 時男; 松田 茂樹; 西村 純子; 田中 重人; 永井 暁子; 西野 理子; 嶋崎 尚子; 平澤 和司; 荒牧 草平; 松井 真一; 裵 智恵; 金 貞任; 施 利平; 菅野 剛; 大日 義晴; 田中 慶子; 大和 礼子; 鈴木 富美子; 福田 亘孝; 中西 泰子; 品田 知美; 乾 順子; 島 直子; 澤口 恵一; 松信 ひろみ; 内田 哲郎; 井田 瑞江; 堀 真紀子; 賀茂 美則; 余田 翔平; 三輪 清子; 根岸 弓; 近兼 路子; 吉武 理大
     
    日本を代表する28人の家族研究者による計19本の論文を収録した『日本の家族 1999-2009:全国家族調査(NFRJ)を用いた計量社会学』を2016年6月末に東大出版会から刊行予定である。 本書は、日本家族社会学会によって実施・作成された第3回全国家族調査(NFRJ08)データを中心に、NFRJ98,NFRJ03などのデータも併用しながら1999-2009年の時期を中心とした日本の家族の構造と変容について、各研究者がさまざまな角度から計量的な分析を行ったものである。定位家族へ依存が高まる一方で、そうした家族を持たない人の不利が顕在化してきたことが全体として読み取れる。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2012年04月 -2015年03月 
    代表者 : 原山 哲; 朝倉 京子; 青木 辰司; 西野 理子; モッセ フィリップ; ブーロンニュ・ガルサン マリーズ; ブルジェール ファビエンヌ
     
    本研究は、地域ケアの活動、とりわけ看護師のキャリアのジェンダー化された形成の脱構築、そのアーティキュレーション・ワーク(連携と調整)に焦点を置き、2013-2014年、訪問看護師についての調査を、フランスと日本において実施した。 2015年は、国際社会学会で、部会「保健医療プロフェッションと組織」をオーガナイズし、看護師、ソーシャルワーカーなどのアーティキュレーション・ワークについて議論した。福島の復興の事例は、新たな価値、広域化されたネットワークによる新たな形態の家族、地域の形成にかかわる社会ネットワークの構築を示していることが明らかにされた。
  • 震災復興におけるアーティキュレーション・ワークの研究
    特別研究(特定課題)
    研究期間 : 2012年 -2014年
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(A), 基盤研究(A))
    研究期間 : 2009年 -2013年 
    代表者 : 西野 理子; 永井 暁子
     
    本研究は、日本家族社会学会有志が1998年以降継続して実施してきた「家族に関する全国調査(通称NFRJ:National Family Research of Japan)」の一環として、同一標本を追跡するパネル法により現代日本の家族に関する全国規模のデータを収集し、家族の動態を把握しようというものである。今年度は、第一に、追跡調査を継続実施した。6月と12月にニュースレター4・5号を作成して調査対象者に送付した。そして、1月に郵送で追跡調査(WAVE4)を実施した。基本的には前年度に実施したWAVE3の質問を繰り返したずねることを優先したが、単年度の質問として、東日本大震災の影響ならびに意識を問う項目も含めた。調査時には住所確認のハガキを同封して住所移転に対応した。さらに、上記調査でこの1年の結婚経験が判明した対象者に、配偶者の属性をたずねる追加調査を郵送で実施した。対象者の住所ならびに名簿管理は、パネル調査の実績のある専門調査会社に引き続き委託した。第二に、前年度に実施したWAVE3のデータのクリーニング作業を行った。2008年度からの3年間にわたる調査データを連結し、研究メンバーが開発した専用ソフトを用いて、20数名の研究会メンバー全員が参加して作業を行った。この作業は、研究会メンバーが自宅で行う作業と、研究メンバーが会議を開催して検討する作業を組み合わせて実施された。...
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2010年 -2012年 
    代表者 : 永井 暁子; 稲葉 昭英; 澤口 恵一; 嶋崎 尚子; 田中 重人; 田渕 六郎; 西野 理子; 西村 純子; 福田 亘孝; 保田 時男
     
    本プロジェクトでは、全国規模の家族の縦断調査である「全国家族調査」(1998年、2003年、2008年)データを用い、家族と仕事、世代間関係の動態、家族形成と育児、階層・ネットワークの4領域に関して分析を行った。多くの分析結果を要約すると、第一に、夫婦関係(妻の就労、夫の家事分担、夫婦関係満足度など)に大きな変化はみられない。第二に、家族形成には大きな変化があった。非典型的家族、つまりステップファミリーなどが増加している。第三に、非典型的家族は不利なことが多い。特に子どもにとって不利である。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2008年 -2010年 
    代表者 : 石原 邦雄; 松田 苑子; 田渕 六郎; 平尾 桂子; 永井 暁子; 西野 理子; 施 利平; 金 貞任; 加藤 彰彦; 西村 純子; 青柳 涼子
     
    日本、中国、韓国の研究者がそれぞれ自国での家族の総合調査のミクロデータを提供し合い、共同利用する体制を作って比較分析を積み重ねるという新たな試みとなる国際共同研究に取り組み、最終的にChanging Families in Northeast Asia : China, Korea, and Japan. Sophia University Pressという、共同研究者12名の論文を含む出版物の形で成果をまとめた。 多彩な分析結果を大きくくくると、(1)人口の少子高齢化と経済社会のグロ-バル化および個人化という同一方向での変化のインパクトのもとで、3カ国の家族が、遅速の差はあれ、共通方向での変化を遂げつつあること、(2)しかし同時に、各国の社会文化的伝統の影響の強弱によって、3カ国の家族の世代間関係と夫婦関係のあり方や変化の仕方に違いが生じていることも併せて明らかにされた。
  • 若年層における非正規雇用と社会参入に関する組織領域間の比較研究
    科学研究費 基盤研究(B)(一般)
    研究期間 : 2007年 -2010年 
    代表者 : 原山哲
  • 「ニート」の問題の現状と克服に関する応用・臨床社会学的研究
    特別研究(特定課題)
    研究期間 : 2007年 -2009年
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2006年 -2009年 
    代表者 : 稲葉 昭英; 石原 邦雄; 嶋崎 尚子; 渡辺 秀樹; 田中 重人; 藤見 純子; 永井 暁子; 西村 純子; 神原 文子; 保田 時男; 澤口 恵一; 福田 亘孝; 田渕 六郎; 石原 邦雄; 嶋崎 尚子; 渡辺 秀樹; 永井 暁子; 西野 理子
     
    本研究は、1999年と2004年に行われた全国家族調査に引き続く第3回調査(NFRJ08)を計画・実施し、公共利用データを作り上げることを目的とする。2008年11月~12月に、日本の全国(島嶼部を除く)に居住する28歳から72歳までの男女を対象に9,400人を層化二段無作為抽出によって抽出、2009年1月~2月に訪問留め置き法に実査を行い、5,203名から回収票を得た(回収率55.4%)。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2005年 -2007年 
    代表者 : 石原 邦雄; 松田 苑子; 田渕 六郎; 平尾 桂子; 西野 理子; 永井 暁子; 稲葉 昭英
     
    本研究は、日本家族社会学会が5年ごとに実施し、ミクロデータを公開している全国家族調査(NFRJ)を基礎として、中国、韓国の有力な家族研究者たちとの協力関係のもとに、家族の国際比較研究を発展展開させようとする試みである。韓国については、韓国女性開発院が実施した全国規模の家族調査(KNSFS03)のミクロデータを活用し、適切なデータのない中国については、日本調査(NFRJ)との比較のための大規模調査を新規に実施することによって、東北アジアに隣接する3カ国の家族を、クロデータのレベルで比較分析する道を開いた。これは、家族研究において画期的なことと言って良い。そして、3カ国の分析チームが、個々人の研究成果の英文ペーパーを持ち寄って、2007年12月に国際研究集会を開き、さらにこれを彫琢して英文論文集の形で最終報告書をまとめた。 内容としては、世代間関係、夫婦の役割関係や結婚満足度、家族生活とストレス、家族意識や家族形成パターン、子どもへの教育投資と階層化など、多岐にわたる家族の諸側面における3カ国での家族の異質性と共通性が浮き彫りにされた。 しかし、国際間のデータ相互利用に関わる諸問題をクリアするのに時間を取られ、分析研究段階での時間不足となった面は否めず、個々の分析は、2カ国比較にとどまったものや、未だ初歩的な分析段階にとどまったものも散見される。幸い、基盤研究(C)での研究費補助が継続して得られることになったので、比較分析の幅と深さを一層推し進めた成果に結びつけていきたい。
  • 少子高齢化社会の家族と公共性の諸相-市民・地域・事業・行政・司法の連携に関する研究-
    研究所プロジェクト
    研究期間 : 2005年 -2007年
  • コンフリクト処理に関する修復的実践と社会的正義についての研究
    研究所プロジェクト
    研究期間 : 2006年 -2006年
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2003年 -2006年 
    代表者 : 正岡 寛司; 藤見 純子; 嶋崎 尚子; 澤口 恵一; 西野 理子; 大久保 孝治; 白井 千晶
     
    本研究は、19世紀・20世紀半ばまでの重量型資本主義の基盤を第一次エネルギー供給の面から下支えしてきた石炭鉱業の経済史的ならびに社会学的な意義と特殊性、そしてその発展と終焉過程とを緻密に記述することを目的としたものである。あわせて、それを比較歴史的な記録資料として利用可能な状態で保存する。具体的には以下の5点の作業をすすめ、成果をえた。 (1)旧常磐炭砿株式会社磐城砿業所(福島県いわき市)で就労した労働者の職業キャリアの大規模なミクロ・データの構築。 (2)入社から退社にいたるまでの個別砿員の職業を中心として各種キャリアの時系列データの分析。 (3)磐城砿業所の閉山にともない解雇された労働者の炭砿での職業キャリアと閉山後に形成した職業キャリアとの連結と、その分析(非自発的職業中断の影響)。 (4)炭砿で就労した経験をもち、かつそこを解雇された元炭砿労働者たちの職業生活から離脱過程のデータの構築と分析(解雇経験後の職業キャリアと引退後生活)。 (5)以上の諸ミクロ・データをデジタル化したうえで、大規模ミクロ・データの公共利用。 上記作業の結果、昭和30年代の「採解簿データ」(約80,000件)をデジタル化し、6,459名の入社から退職にいたる職業キャリアの大規模なミクロ・データを構築した。他方、4,209名の離職者の89%にあたる3,747名の追跡調査を終えた(調査終了1,427名(34%)、調査不能879名(21%)、死亡確認(34%)1,441名)。彼らの閉山後の職業キャリアデータと入社から退職までの職業キャリアデータとを連結し、生涯職業キャリアデータを構築した。 これらの生涯職職業キャリアデータを用いて、非自発的職業中断の影響、解雇経験後職業キャリアと引退生活の分析をすすめ、その成果を報告書にまとめ刊行した。本研究で構築した大規模ミクロ・データについては、HP上でその一部を公開した。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2003年 -2006年 
    代表者 : 西野 理子
     
    本研究では、女性が圧倒的多数を占める保育士という職業を選択していった男性保育士を対象に、その職業キャリアならびに人生形成のプロセスを実証的に調査し、ライフコースの形成過程や転機、さらにはジェンダーで構築されている社会と個人との接点をさぐろうとした。準備期間を経て、平成16年度には東京都23区内の公立保育園に勤務している男性保育士を対象にインタビュー調査を、平成17年度には同じく23区内の私立保育園に勤務している男性保育士を対象に郵送ならびに面接調査を実施した。私立園での調査はサンプリングがきわめて困難であったが、あわせて280名の情報を収集することができた。最終年度には、これら2つの調査でえられたデータを連結したデータベースを作成し、分析・考察を進めた。データは、保育園での勤務状況や保育士としてのキャリア、保育士になるまでの職業キャリアと保育士職への移行過程、生育キャリアと結婚経験などのライフコース変数を中心に収集した。面接が可能であったケースでは、移行過程に関する聞き取りを行なった。あわせて、近年の幼保一元化や経営の民間委託の話題もとりあげた。出生コーホートによる相違と、ジェンダーによる職業キャリア構築における相違、さらに、公立園と私立園での状況の相違に留意しながら分析を行なった結果、若い世代では年長の世代に比べて、職業意識に違いが認められること、ボランティアやアルバイトで...
  • 場・公共経営・ジェンダー
    特別研究(特定課題)
    研究期間 : 2003年 -2004年
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2001年 -2004年 
    代表者 : 嶋崎 尚子; 正岡 寛司; 藤見 純子; 西野 理子; 澤口 恵一; 白井 千晶; 佐藤 慶幸
     
    本研究は、わが国を代表する大手炭砿企業のひとつである常磐炭砿K.K.および常磐炭砿労働組合(砿員ならびに職員)の歴史的過程を再構成する資料アーカイブ(デジタル・データ形式)の構築を目的に、以下の3点の作業を当初の予定どおり実施した。 1.資料アーカイブの構築 常磐炭砿KKの総務、労務、労働組合、職員組合関連資料のデジタル・アーカイブを以下の手順で構築した。その結果、ネットワーク上に1,680点の名簿・文書資料データ(デジタル・データとPDFデータ)を検索可能なシステムが完成し、作動している。 (1)名簿資料(691点)のデジタル化とエディティング・クリーニング作業(平成13年度〜14年度)。 (2)文書資料データ(約500点)原形態のPDF化作業(平成14年度〜16年度)。 (3)名簿データ登載者全員へのID番号の付与作業(平成14年度)。 (4)全資料(1,680点)インデックス作成(平成16年度)。 (5)アーカイブ・データ検索システムの構築(平成16年度)。 2.写真資料アーカイブの構築 昭和30年代の常磐地域の写真(約900点)資料をデジタル化し、ネットワーク上で検索可能なシステムを構築した。 3.資料解題成果の刊行 作成途上にある名簿データ、文書資料データを利用して、閉山時の求人・求職・就職に関する資料解題を論文として発表した(嶋崎,2004)。 写真資料をもとに、「1971年2月21日の労働組合員たち」(報告書,2003)、「ありし日の炭住とその後」(報告書,2004)をまとめた。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2003年 -2003年 
    代表者 : 藤見 純子; 渡邊 秀樹; 大久保 孝治; 石原 邦雄; 松田 苑子; 西野 理子
     
    本研究は、第2回全国家族調査(NFRJ03)の準備のための基礎研究である。第1回全国家族調査(NFRJ98)によって収集されたデータは、すでに多種多様な分析の対象となり、その結果は合計8冊の報告書、および単行本『現代家族の構造と変動』(2004年1月刊、東京大学出版会)において公表されている。しかしNFRJ03の実施準備を行っていく過程で、NFRJ98調査がその調査方法、質問項目、尺度や測度などの点で検討すべき問題を抱えていることが次第に明らかになってきた。NFRJ98データを最大限生かしつつ、今後定期的に実施しようとしている全国家族調査結果に連動させていくためには、第2回全国家族調査(NFRJ03)においてより信頼性・妥当性のある質問項目、尺度、測度を確保することが望まれた。 そこで本研究では、一方でNFRJ98データを海外で実施されている同様の調査(たとえばアメリカのNSFHやPSID、イギリスのBHPS、ドイツのGLHS、また東アジア諸国での諸調査)結果と比較可能なデータに構築し直した。この作業は、上記したように、より信頼性・妥当性のある質問項目、尺度、測度を得るためばかりでなく、近い将来、日本家族の各時点での実態とその変容の実相を海外諸国と比較するためにも至当と考えたからである。他方、NFRJ98データの再構築過程で入手しえた結果は、NFRJ03実施計画の見直しに反映された。 本研究で、より望ましい全国家族調査の方法、観察側面、測度や尺度などをある程度確かめることができたといえるが、2003年末にサンプリング、2004年2月に実施した第2回全国家族調査(NFRJ03)には、主として経費の面から、本研究の成果を十分生かすことはできなかった。しかし、海外諸調査結果との比較研究のための基盤をつくることができたと考える。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2001年 -2002年 
    代表者 : 大久保 孝治; 島崎 尚子; 藤見 純子; 正岡 寛司; 澤口 恵一; 西野 理子
     
    われわれは今回の研究助成を受ける以前より、首都圏の私立大学を1991年〜1993年に卒業した者たちの対象にして、学部在学中(4年生の12月)、卒業直後の6月、卒業2年目の6月という3時点の追跡調査(第一波調査)を、さらに1998年11月には「30代への移行調査1」(第二波調査初回)を実施してきた。そして今回、研究助成を得て、2002年11月に「30代への移行調査2」(第二波調査2回目)を実施した。 「30代への移行調査2」は、「30代への移行調査1」の回答者のうち住所不明のケースを除く519名に対して実施し、379名の有効回答が得られた(回収率73%)。ただし、第一波の初回調査(学部在学中)の対象者は1570名に対する最終時点での追跡率は24%にとどまる。 379名の性別は男性183名(43%)、女性196名(52%)。年齢は31歳から37歳まで広がっているが、9割が32歳から35歳の間にある。調査時点における対象者の職業と家族を中心とした生活状況については、『発達レポート』13号(早稲田大学人間総合研究センター、2003年)を参照されたい。 また、379名のうちの98名(男性46名、女性52名)に対して、2003年7月から11月にかけて、面接法によるライフストーリー調査を実施したが、この結果については、『そして彼らは30代の半ばになった-バブル崩壊の前後に大学を卒業した若者たちのライフストーリー』(早稲田大学第一文学部社会学専修、2004年)を参照されたい。 今後、われわれは全5時点の調査データを連結したパネルデータを構築し、大学卒業から30代の半ばに至るまでのライフコースの持続と変容に関する分析を進めていく。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 1999年 -2001年 
    代表者 : 正岡 寛司; 嶋崎 尚子; 佐藤 慶幸; 藤見 純子; 澤口 恵一; 西野 理子; 秋元 律郎
     
    本研究の目的は、昭和46年の旧常磐炭砿KKの閉山によって解雇された約5,000名の元砿員たちを対象に、離職前および離職後の30余年にわたる職業キャリアおよび家族キャリアの縦断データを作成し、(1)非自発的離職を経験した労働者の役割移行の難易、(2)非自発的離職後の職業キヤリア・パターン、(3)職業生活引退後のライフスタイルを明らかにし、その要因を探ることにあった。平成9年より開始した元砿員への追跡調査(面接・郵送)は、平成11、12、13年度に延べ5回実施し、約900名からライフコース・データを収集してきた。結果、生存を確認できる者の6割から情報を得たことになる。 この間の研究成果は、調査データを活用し、炭砿労働者の閉山後のキャリアの再形成過程を分析し、『炭砿労働者の閉山離職とキャリアの再形成PARTII』(平成11年度)、同書PARTIII(平成12年度)、同書PARTIV(平成13年度)としてまとめ公表した。 加えて、本研究では福島大学地域創生支援センター所蔵の旧常磐炭砿KKの資料の電子化を進めた。390種の名簿資料を入手し、すべて電子化し終えた。このデータを追跡データと連結し、炭砿離職者の在籍中から閉山後30余年のライフコースデータの再構築が可能となった。昭和46年大閉山前後の旧常磐炭砿KKの文書資料等については、目下資料アーカイブとして再構築し、公開にむけた整理を行っている。さらに、旧幣磐炭砿の元技術系職員の研究協力をえて、常磐炭砿の坑内外記録写真をデジタル化する機会を得、100余点の写真をデジタル化した。これらのアーカイブ・データの一部はすでにHP上でも公開している。 当申請研究は今年度をもって終了するが、6割にまで達した元炭砿の追跡調査は平成14年度に終える予定である。また、これまでにデジタル化をすすめてきた当申請研究成果を含め、平成15年度を目標に、最終成果論文集を刊行する予定である。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 1994年 -1996年 
    代表者 : 正岡 寛司; 西野 理子; 藤見 純子; 佐藤 友光子
     
    本年度の研究実績は以下のとおりである。 1.山梨県旧西南湖村の宗門人別帳資料から昨年度までに作成した2種類のデータ・ベースのうち、個人の親族的位座の継起的変化に関する個人ライフコース・データを用いて、男性の家族経歴(結婚タイミング)の基本統計量の算出、コ-ホ-ト法による統計解析を行った。 2.岐阜県旧上村の宗門人別帳資料のデータ・ベース作成作業を昨年度に引き続き行った。本年度の作業は具体的には、基本データを大型コンピュータ上で接合し、各年に登場する個人の名寄せ作業である。コンピュータ上で接合されたデータをもとに、手作業によって個人の確定を行い(識別番号の設定)、大型コンピュータ上で再度接合し、再び手作業での確認するという手順をふんだ。その結果平成7年12月に一応の名寄せ作業を完成した。 3.昨年度から当初の計画以外で進めてきた、世帯継承データの作成を継続し、岐阜県旧山中村、旧東改田村、山梨県旧西南湖村について完成させた。 なお、本研究は今年度をもって研究期間を終える。共同論文として方法論に関する成果をまとめたが、本研究を通して作成されたデータ・ベース解析作業については今後も継続して進めていく計画である。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(奨励研究(A))
    研究期間 : 1995年 -1995年 
    代表者 : 西野 理子
     
    東京都杉並区在住の64〜68歳の男性で定年退職を経験したことのある265名を対象に、平成7年11月に構造化された調査票を用いて郵送調査を実施した。265名は、平成4年に実施した調査の回答者であり、彼らを対象とすることにより、定年退職経験者という標本を確保するとともに、2時点での縦断追跡パネル・データを収集できた。縦断データを活かして、定年後の時間の経過に伴う生活適応の変容を把握し、定年経験と家族キャリアとの関連、さらには他の生活キャリアとの関連を探索することが本研究の目的である。回答を回収できたのは131名(回収率49.4%)で、高学歴者が多く、経済的階層が総じて高い。今回の回答者に限定して3年前との変化を慨述すると、有職率が74%から34%に低下しており、この3年間に離職した者がとりわけ多い。職業からの引退が急速に進んでいることがわかる。生活時間に余裕ができたためか、友人や近所との付き合いが以前より活発になっており、趣味が「多い方」という者、サークルや社会活動をしている者も増えている。満足度や成長意欲も以前より強い。健康には若干の衰えがみられるが、定年後さらに時間を経過した今回の方が、生活の各側面への適応が良好なようすがうかがわれた。まだ基礎的な縦断分析を終えて、2時点間での変化を確認した段階であり、こうした生活変容の因果的説明のための分析を引き続き進めている。
  • Panel Study on Families in Japan
  • Study on Life-course Dynamics and Family Development
  • Study on Transition to Adulthood

委員歴

  • 2019年09月 - 2022年09月   日本家族社会学会   理事
  • 2016年09月 - 2019年09月   日本家族社会学会   理事、事務局長
  • 2013年09月 - 2016年09月   日本家族社会学会   編集委員会 委員
  • 2010年09月 - 2013年09月   日本家族社会学会   理事
  • 2010年09月 - 2013年09月   日本家族社会学会   全国家族調査委員会委員・全国家族調査委員会委員長   日本家族社会学会
  • 2001年09月 - 2013年09月   日本家族社会学会   全国家族調査委員会 委員
  • 2006年07月 - 2012年07月   家族問題研究学会   編集委員会 委員
  • 2009年07月 - 2010年07月   家族問題研究学会   編集委員会 委員長

その他のリンク

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