研究者総覧

伊藤 嘉浩 (イトウ ヨシヒロ)

  • 国際観光学部国際観光学科 教授
  • 国際観光学研究科国際観光学専攻 教授
Last Updated :2025/04/19

研究者情報

学位

  • 工学士(早稲田大学)
  • 工学修士(早稲田大学)
  • 修士(経営学)(法政大学)
  • 博士(経営学)(東北大学)

科研費研究者番号

  • 60436235

J-Global ID

研究キーワード

  • イノベーション・マネジメント   マーケティング   ビジネスモデル   経営戦略論   経営学   

研究分野

  • 人文・社会 / 経営学

経歴

  • 2024年04月 - 現在  東洋大学国際観光学部 国際観光学科教授
  • 2020年04月 - 2024年03月  長岡技術科学大学大学院工学研究科 情報・経営システム工学系教授
  • 2017年04月 - 2020年03月  長岡技術科学大学准教授
  • 2006年04月 - 2015年07月  山形大学人文学部准教授
  • 1990年04月 - 2006年03月  キヤノン株式会社研究員

学歴

  •         - 2005年09月   東北大学   経済学研究科   現代応用経済科学専攻

所属学協会

  • INFORMS   日本マーケティング学会   国際ビジネス研究学会   日本商業学会   日本情報経営学会   経営情報学会   組織学会   日本経営学会   

研究活動情報

論文

  • 私のイノベーション・マネジメント研究の最前線
    伊藤嘉浩
    日本経営学会誌 53 1 52 - 61 2023年07月 [招待有り]
  • A Theoretical Basis for the Sponsored Location Program as a Form of Joint Marketing: A Mixed Bundling Model Approach
    伊藤嘉浩; 野田英雄
    International Journal of Technology Management 2022年10月 [査読有り]
  • A Review of Fintech Research
    武田篤典、伊藤嘉浩
    International Journal of Technology Management 86 1 67 - 88 2021年06月 [査読有り]
  • 税制度における創発的ビジネスモデルのイノベーション:ふるさと納税の事例
    伊藤嘉浩
    経営情報学会誌 29 1 0 - 0 経営情報学会 2020年06月 [査読有り]
  • 組織間共創を通じた創発的ビジネスモデルのイノベーション:ポケモンGOを用いた被災地観光復興の事例
    伊藤嘉浩
    経営情報学会誌 28 1 1 - 15 経営情報学会 2019年06月 [査読有り]
  • マルチサイド・プラットフォームにおけるニューレイヤー参入・競争戦略
    伊藤嘉浩
    Nextcom 37 1 42 - 51 KDDI総合研究所 2019年03月 [査読有り]
  • ARゲーム「ポケモンGO」のビジネスモデルの数理分析
    伊藤嘉浩; 野田英雄
    日本情報経営学会誌 38 3 104 - 109 日本情報経営学会誌 2018年08月 [招待有り]
  • Evolution and Interaction in a Business Model: The Case of Inkjet Printers in Japan
    Yoshihiro Ito
    Asian Journal of Management Science and Applications 3 3 181 - 200 Inderscience 2018年06月 [査読有り]
  • ベンチャー企業のビジネスモデルの創造プロセス:創発的ビジネスモデルの視点による12社の事例調査分析
    伊藤嘉浩
    日本情報経営学会誌 38 2 70 - 88 日本情報経営学会 2018年05月 [招待有り]
  • 伊藤嘉浩
    経営情報学会誌 26 2 97 - 112 経営情報学会 2017年09月 [査読有り]
  • 創発的ビジネスモデルのイノベーション:3事例の比較分析
    伊藤嘉浩
    経営学論集 87 1 0 - 0 日本経営学会誌 2017年06月
  • Changes in the Attitudes and Behaviors of Champions and Antagonists in New Business Development
    Yoshihiro Ito
    Asian Journal of Management Science and Applications 2 3 296 - 313 Inderscience 2016年11月 [査読有り]
  • 新規事業開発における資源獲得正当化のための企業間お墨付きの論理:キヤノンの事例分析
    伊藤嘉浩
    日本経営学会誌 1 37 15 - 28 千倉書房 2016年09月 [査読有り]
  • 創発的ビジネスモデルのイノベーション:2事例の比較分析
    伊藤嘉浩
    経営学論集 1 86 0 - 0 日本経営学会 2016年07月
  • 創発的ビジネスモデルのイノベーション:巣鴨信用金庫の事例
    伊藤嘉浩
    一橋ビジネスレビュー 64 1 156 - 169 東洋経済新報社 2016年06月 [査読有り]
  • プラットフォーム・エンベロープメント戦略の攻撃と防衛の実行プロセス:マイクロソフトとクライテリオンの事例
    伊藤嘉浩
    日本情報経営学会誌 36 3 71 - 85 日本情報経営学会 2016年04月 [査読有り]
  • ベンチャー企業のビジネスモデルのアイディアの契機
    伊藤嘉浩
    ナレッジ・マネジメント研究 1 14 47 - 62 日本ナレッジ・マネジメント学会 2016年03月 [査読有り]
  • 消耗品ビジネスモデルによる成熟商品の新たな顧客価値創出と事業再成長の戦略
    伊藤嘉浩
    日本情報経営学会誌 36 2 113 - 125 日本情報経営学会 2015年12月 [査読有り]
  • Interorganizational endorsements for Legitimizing Resouce Mobilization in New Business Development
    Yoshihiro ITO
    Proceedings of ICKM2015 0 0 0 - 0 ICKM 2015年11月 [査読有り]
  • ビジネスモデルの進化と相互作用:インクジェットプリンターの事例
    伊藤嘉浩
    日本経営学会誌 1 35 3 - 15 千倉書房 2015年07月 [査読有り]
  • 伊藤嘉浩; 市川嘉奈子
    日経広告研究所報 1 281 2 - 9 日本経済新聞社広告研究所 2015年06月 [査読有り]
  • 伊藤嘉浩; 藤田修平
    学術雑誌イノベーション・マネジメント 1 12 109 - 131 法政大学 2015年03月 [査読有り]
  • 伊藤嘉浩
    経営情報学会誌 23 4 313 - 332 経営情報学会 2015年03月 [査読有り]
  • 伊藤嘉浩
    山形大学紀要(社会科学編) 45 2 51 - 73 山形大学 2015年02月
  • 日本の映画料金の調査分析
    伊藤嘉浩; 佐藤洸志
    消費者行動研究 20 2 95 - 120 日本消費者行動学会 2014年12月 [査読有り]
  • ビジネスモデルのローカライゼーション:ネスカフェバリスタの事例
    伊藤嘉浩; 田中洋
    国際ビジネス研究 6 2 31 - 47 国際ビジネス研究学会 2014年12月 [査読有り]
  • 伊藤嘉浩
    経営情報学会誌 23 3 217 - 245 経営情報学会 2014年12月 [査読有り]
  • ビジネスモデルの創造プロセス:アスクルの事例分析
    伊藤嘉浩
    日本経営学会誌 1 34 87 - 99 千倉書房 2014年12月 [査読有り]
  • 新規事業開発における資源獲得正当化のための企業間お墨付き
    伊藤嘉浩
    経営学論集 1 84 0 - 0 日本経営学会誌 2014年09月
  • Vertical Startup Strategy: The Case of Panasonic
    Yoshihiro ITO
    Proceedings of IFSAM2014 0 0 0 - 0 IFSAM 2014年09月 [査読有り]
  • New Champion and Antagonist in New Business Development
    Yoshihiro ITO
    Proceedings of IFSAM2014 0 0 0 - 0 IFSAM 2014年09月 [査読有り]
  • 日本企業におけるSNSを用いたマーケティング戦略
    伊藤嘉浩
    山形大学紀要(社会科学編) 45 1 91 - 127 山形大学 2014年07月
  • パートワークマガジンというビジネスモデル
    伊藤嘉浩
    経営情報学会誌 23 1 17 - 34 経営情報学会 2014年06月 [査読有り]
  • 垂直立ち上げ戦略:パナソニックのケース
    伊藤嘉浩
    経営学論集 1 83 0 - 0 日本経営学会誌 2013年09月
  • 東日本大震災時の企業と組織のマネジメント:山形の事例
    伊藤嘉浩
    山形大学大学院社会文化システム研究科紀要 1 10 21 - 31 山形大学 2013年09月
  • 伊藤嘉浩
    ベンチャー・レビュー(日本ベンチャー学会誌) 1 17 33 - 42 日本ベンチャー学会 2011年03月 [査読有り]
  • 新規事業開発と著名/ブランドの企業間ダイナミクス:複数事例の調査と比較調査分析
    伊藤嘉浩
    経営学論集 1 78 146 - 147 日本経営学会 2008年09月
  • 新規事業開発プロセスにおける社外の著名企業の効果:キヤノンの液晶カラーフィルターの新規事業の事例分析
    伊藤嘉浩
    山形大学紀要(社会科学編) 39 1 83 - 101 山形大学 2008年07月
  • 新規事業開発プロセスにおける社外からの著名効果:キヤノンの次世代半導体ウェハのイノベーションの事例分析
    伊藤嘉浩
    山形大学大学院社会文化システム研究科紀要 1 3 91 - 106 山形大学 2007年09月
  • 伊藤嘉浩
    ベンチャーズ・レビュー(日本ベンチャー学会誌) 1 10 31 - 40 日本ベンチャー学会 2007年09月 [査読有り]
  • 新規事業開発のアプローチと成長の戦略に関する理論モデルの構築
    伊藤嘉浩
    山形大学大学院社会文化システム研究科紀要 1 4 21 - 31 山形大学 2007年07月
  • 新規事業開発プロセスにおける社外の著名企業の効果:キヤノンのレーザーロータリーエンコーダの新規事業の事例を通じたモデルの例示
    伊藤嘉浩
    山形大学紀要(社会科学編) 38 1 1 - 19 山形大学 2007年07月
  • 新規事業開発における社外の著名企業による社内政治効果:キヤノンのレーザーロータリーエンコーダの新規事業のケーススタディ
    伊藤嘉浩
    山形大学大学院社会科学研究科紀要 1 3 73 - 90 山形大学 2007年05月
  • 伊藤嘉浩
    学術雑誌イノベーション・マネジメント 1 4 125 - 140 法政大学 2007年03月 [査読有り]
  • 新規事業開発の成長・失敗の要因分析:家庭用ゲーム機事業の新規参入の事例
    伊藤嘉浩
    山形大学紀要(社会科学編) 37 2 209 - 222 山形大学 2006年07月
  • 課程博士論文の要旨:新規事業開発プロセスにおける社外の著名企業による効果
    伊藤嘉浩
    研究年報経済学 68 1 193 - 194 東北大学経済学会 2006年03月
  • 新規事業開発プロセスにおける社外の著名企業の効果:DirectX誕生の経緯としてのキヤノンの3次元CGの新規事業の事例分析
    伊藤嘉浩
    学術雑誌イノベーション・マネジメント 1 3 81 - 102 法政大学 2006年03月 [査読有り]
  • 新規事業開発における社外の著名企業による効果
    伊藤嘉浩
    東北大学大学院経済学研究科博士論文 0 0 0 - 0 東北大学 2005年09月
  • 伊藤嘉浩
    ベンチャーズ・レビュー(日本ベンチャー学会誌) 1 6 71 - 78 日本ベンチャー学会 2005年09月 [査読有り]
  • 新規事業開発プロセスにおける社外の著名企業による効果:仮説の理論的構築
    伊藤嘉浩
    研究年報経済学 64 2 65 - 80 東北大学経済学会 2003年01月 [査読有り]
  • 著名/ブランドの効果の先行研究に関する一考察:著名企業が社内新規事業開発に与える効果の観点から
    伊藤嘉浩
    研究年報経済学 64 2 65 - 80 東北大学経済学会 2002年10月 [査読有り]
  • 社内新規事業開発の先行研究に関する一考察
    伊藤嘉浩
    研究年報経済学 63 1 155 - 175 東北大学経済学会 2002年01月 [査読有り]
  • 大企業の新規事業開発における企業家活動プロセス:ソニーの家庭用ゲーム機とキヤノンの3次元コンピュータグラフィックス事例
    伊藤嘉浩
    ベンチャーズ・レビュー(日本ベンチャー学会誌) 1 1 125 - 134 日本ベンチャー学会 1999年09月 [査読有り]
  • 日本の多角化した大企業における新規事業開発プロセスモデル:ソニーお家庭用ゲーム機とキヤノンの3次元コンピュータグラフィックス事業の事例
    伊藤嘉浩
    法政大学大学院社会科学研究科修士論文 0 0 0 - 0 法政大学 1998年01月
  • 金管楽器材料の音響特性
    伊藤嘉浩
    早稲田大学大学院理工学研究科修士論文 0 0 0 - 0 早稲田大学 1990年01月

書籍

  • 伊藤, 嘉浩 中央経済社,中央経済グループパブリッシング (発売) 2021年09月 ISBN: 9784502395017 vi, xiii, 384p
  • イノベーションと革新的マーケティングの戦略
    伊藤嘉浩 (担当:単著範囲:)文眞堂 2019年06月
  • 新規事業開発のマネジメント
    伊藤嘉浩 (担当:単著範囲:)白桃書房 2013年02月

講演・口頭発表等

  • How Novel Strategic Elements Emerge and Become Integrated With Previously-planned Business Models  [招待講演]
    Yoshihiro Ito
    Journal of Management Studies Publishing workshop 2024年05月 口頭発表(招待・特別)
  • 私のイノベーション・マネジメント研究の最前線  [招待講演]
    伊藤嘉浩
    日本経営学会全国大会統一論題(基調講演)、明治大学主催オンライン 2022年09月 口頭発表(基調)
  • 日本情報経営学会学会賞受賞講演  [招待講演]
    伊藤嘉浩
    日本情報経営学会2018年度秋全国大会(西南学院大学) 2018年11月 口頭発表(招待・特別) 日本 日本情報経営学会
  • 組織間新規事業における正当化獲得のためのお墨付き  [招待講演]
    一橋大学イノベーション研究センター主催サマースクール2018 2018年08月 口頭発表(招待・特別) 日本 一橋大学
  • 創発的ビジネスモデルのイノベーション:3事例の比較分析  [招待講演]
    伊藤嘉浩
    一橋大学イノベーション研究センター主催サマースクール2016 2016年08月 口頭発表(招待・特別)

受賞

  • 2019年06月 日本情報経営学会 日本情報経営学会全国大会優秀発表賞
     フィンテック研究のレビュー 
    受賞者: 武田篤典;伊藤嘉浩
  • 2018年06月 日本情報経営学会 日本情報経営学会2017年度学会賞「論文賞」
     プラットフォーム・エンベロープメント戦略の攻撃と防衛の実行プロセス:マイクロソフトとクライテリオンの事例 JPN japan_society 
    受賞者: 伊藤嘉浩

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本企業の国際競争力向上のための二面市場プラットフォームにおけるニューレイヤー戦略の定式化
    村田学術振興財団:
    研究期間 : 2022年07月 -2024年06月 
    代表者 : 伊藤嘉浩
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2020年04月 -2023年03月 
    代表者 : 野田 英雄; 殷 勇; 伊藤 嘉浩
     
    日本では人口高齢化の進行に伴って財政運営が厳しさを増す一方で、インフラの老朽化が急速に進んでいる。こうした状況下で、インフラの維持管理・更新をいかに実行していくべきか。これは日本が直面する重要な課題といえる。本研究の目的は、動学的一般均衡モデルの観点から、望ましいインフラマネジメント政策の理論的基礎付けを行うことである。2020年度の上半期はインフラ整備と経済成長に関する先行研究のサーベイを中心に行った。それを踏まえ、2020年度の下半期はプロトタイプのモデルを構築した。本研究のモデル分析では、インフラ整備の財源として直接税・間接税の中から3つの選択肢を考え、経済成長と社会厚生の両面からどのような財源が望ましいかを理論的に考察した。とくに、新型コロナウィルスの感染拡大に伴い、経済活動が世界的に停滞し、その影響が長期間にわたることを想定し、政府が低い経済成長率を目標とせざるを得ない場合の税選択を検討した。主要な分析結果は以下の通りである。政府が1%未満の低い経済成長率を目標とするとき、売上税は所得税や消費税に比べて、高い社会厚生と経済成長率を達成することができる。また、高齢化の進展に付随して、所得税と消費税は社会厚生が減少していくのに対して、売上税を用いると社会厚生が増加していき、売上税による社会厚生が所得税と消費税の場合よりも高くなる。加えて、技術進歩がおこった場合も、売上税が最も高いレベルの社会厚生を達成する。このため、低成長下におけるインフラ整備の財源として、売上税は所得税と消費税よりも適していることが示唆される。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2020年04月 -2023年03月 
    代表者 : 殷 勇; 伊藤 嘉浩; 野田 英雄
     
    A hot term about tomorrow’s production is smart manufacturing, which is one of the cores to realize the next industrial revolution, for example, Society 5.0 by Japanese government. Many Japanese factories are in the process of adopting smart factories based on their current production system. Seru Production Systems (SPS, セル生産システム) are one of the most applied systems in Japan’s industries. This research proposal studies how to realize a smart factory with seru production systems. This is a three-year research project. We will investigate a lot of research question, especially put today's tools such as robots and IoT into seru production systems and evaluate its performances. We organize a smart factory with a SPS to quickly meet changing demands. A customer demand is described by two parameters: product type, volume of the type. The objective is to minimize the production time of customer demands to realize responding in real time required by smart manufacturing with possible supports from new technologies such as IoT for data collections, robots, cloud computing, and AI for data analyses. For this year, we have published several papers and there several papers are under review of elegant academic journals.
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2020年04月 -2023年03月 
    代表者 : 伊藤 嘉浩; 殷 勇; 野田 英雄
     
    本研究課題の目的は、申請代表者のこれまでのビジネスモデル・イノベーションの多くの事例の調査結果のデータをもとにして、比較事例分析により、新たなプロセス理論を構築することである。つまり、どのようにしたら、優れたビジネスモデルを創造することが出来るかについて、その創造プロセスを明らかにして、理論化することである。 本研究の一年目は、想定外のコロナ渦の影響により、遠隔授業対応などの大学業務の多忙、および学会等の研究活動環境の停滞等に見舞われた。そのため、研究が大きく停滞し、当初予定していた、国際会議での研究発表、国内学会での発表等が実施できなかった。 しかし、そのような厳しい状況のなかで、最も重要な論文作成を遂行した。これまでの聞き取りデータをもとにして、比較事例分析によりプロセス理論の構築を実行した。これにより、新しい理論を構築できた。この理論は、これまでのビジネスモデル・イノベーションの先行研究にない新しい大きな理論的貢献を持つものである。さらに、この理論について深く考察を行った。そして、これらの成果をもとに1編の英文論文原稿を作成することが出来た。
  • フィンテックが地方銀行の収益性に与える影響の実証分析
    日本法制学会:
    研究期間 : 2021年04月 -2022年03月
  • フィンテック・ビジネス立ち上げ戦略の研究
    石井記念証券研究振興財団:
    研究期間 : 2019年09月 -2021年03月
  • KDDI財団著書出版助成受賞『ビジネスモデル創造企業』
    KDDI財団:
    研究期間 : 2021年02月
  • フィンテックにおけるブロックチェーン/認証APIの経済学的研究
    トラスト未来フォーラム研究助成
    研究期間 : 2017年09月 -2019年08月 
    代表者 : 伊藤嘉浩
  • イノベーション・マネジメントの専門書出版
    長岡技術科学大学協力会研究助成
    研究期間 : 2018年09月 -2019年03月
  • イノベーション・マネジメントの知識普及のための専門書出版
    内田エネルギー科学振興財団知識普及事業助成
    研究期間 : 2018年06月 -2019年03月
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2015年04月 -2018年03月 
    代表者 : 野田 英雄; 殷 勇; 伊藤 嘉浩
     
    本研究の目的は環境政策の観点から生命保険の重要性を示すことである。本研究では、世代重複モデルにおいて、ネットでの汚染排出をゼロにする排出税を求める。モデルから、生命保険が存在する場合の排出税率は生命保険がない場合のそれと比べて必ず低くなるという含意が得られる。また、政府がゼロ・ネットエミッション政策を実行するとき、生命保険はGDPパフォーマンスを促すツールとして有効に機能することが示唆される。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究
    研究期間 : 2015年04月 -2018年03月 
    代表者 : 殷 勇; 伊藤 嘉浩; 野田 英雄
     
    製品アーキテクチャの設計・選択においては、製品の「全体パフォーマンス」を検討することが重要である。本研究では、製品開発に際しての全体パフォーマンスを評価するため、製品アーキテクチャの設計・選択問題に関する、数理・数量的分析手法の確立を目指す。本研究の提案法は実用性を強く意識したものであり、広く社会への貢献を期待できる。本研究は a) 製品アーキテクチャと製品の全体パフォーマンスの関係の解明 → 学術的貢献。および b) 製品アーキテクチャの設計・選択に関する最適手法の提案 → 経営実務への貢献
  • 日本学術振興会:科研費基盤C
    研究期間 : 2015年04月 -2018年03月 
    代表者 : 伊藤嘉浩
     
    今日重要性の増しているビジネスモデルのイノベーションについて、複数事例研究の手法を中心に、さらにデータ分析および数理分析を取り入れて、調査分析を行う。特に、事前の分析的計画ではなく、事後に現場の気づきや顧客との相互作用から生まれる創発的ビジネスモデルという新しい概念を提唱し、これを複数事例を調査分析して検証し、ビジネスモデルのイノベーションに有効なマネジメントを明らかにしていく。
  • 『新規事業開発のマネジメント』
    日本証券奨学財団:日本証券奨学財団出版助成
    研究期間 : 2012年11月 -2013年03月 
    代表者 : 伊藤嘉浩

その他のリンク

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