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詳細

岡本　和彦 (オカモト　カズヒコ)

  • 理工学部建築学科　教授
  • 工業技術研究所　研究員
  • 理工学研究科建築学専攻　教授
  • 理工学研究科建築・都市デザイン専攻　教授
Last Updated :2024/04/23

研究者情報

学位

  • 博士（工学）（2000年03月 東京大学）

ホームページURL

科研費研究者番号

  • 40361521

J-Global ID

研究キーワード

  • モバイル・ホスピタル   治療成績   精神病院   療養環境   精神疾患患者   制度   ヘルスケア   災害   高齢社会   PFI事業   施設   

研究分野

  • 社会基盤（土木・建築・防災） / 建築計画、都市計画

経歴

  • 2014年04月 - 2021年03月  東洋大学理工学部 建築学科准教授
  • 2003年05月 - 2014年03月  東京大学工学(系)研究科(研究院)助教
  • 2000年04月 - 2003年05月  岡田新一設計事務所

学歴

  • 1996年04月 - 2000年03月   東京大学大学院   工学系研究科   建築学専攻博士課程
  • 1994年04月 - 1996年03月   東京大学大学院   工学系研究科   建築学専攻修士課程
  • 1989年04月 - 1994年03月   東京大学   工学部   建築学科

所属学協会

  • 日本医療福祉設備協会   日本医療福祉建築協会   日本建築学会   

研究活動情報

論文

書籍

  • Healthcare Architecture as Infrastructure Open Building in Practice
    Stephen H. Kendall (担当:共著範囲:The "Growth and Changes" of hospital buildings)Routledge 2018年12月
  • 長澤 泰; 岡本 和彦; 伊藤 俊介 (担当:共著範囲:)東京大学出版会 2007年05月 ISBN: 4130611305 282

講演・口頭発表等

MISC

受賞

  • 2006年11月 日本医療福祉設備学会 第35回日本医療福祉設備学会優秀発表賞
     
    受賞者: 岡本和彦

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 発展途上国の簡素な事例に学ぶ、日本でのモバイル・ホスピタルの応用実現性に関する研究
    古川医療福祉設備振興財団：研究助成
    研究期間 : 2015年 
    代表者 : 岡本和彦
  • 文部科学省：科学研究費補助金(挑戦的萌芽研究)
    研究期間 : 2012年 -2014年 
    代表者 : 岡本 和彦
     
    2012年度はまず日本のモバイル・ホスピタルの実例である、瀬戸内海の島をめぐる診療船の実態を日本建築学会大会で報告した。停泊中も揺れを伴う船では診療行為に制限があること、積載スペースが少ないため薬剤投与ができないこと、患者のとりまとめは島の民生委員と協力体制をとっていること、船体から大型医療機器が出せず更新ができないこと、バリアフリーとなっていないこと等が指摘された。続いて次世代のモバイル・ホスピタル実現に大きな武器となる医療の電子化について基礎的な調査を行った。具体的には近年普及が進んでいる電子カルテの導入が建築計画に及ぼす影響をアンケートとインタビューから探った。電子カルテの導入でカルテ庫やフィルム庫が減少するかをアンケートで尋ねたところ、フィルム庫は減るがカルテ庫はむしろ増えている病院が多かった。カルテをスキャンする費用がないという金銭的な事情よりも、スキャンしたカルテに真正性が保たれるかという不安や、手術同意書のように印鑑やサインの入った書類は原本を保管すべきといった電子化そのものに対する疑問が影響していた。また、周辺の医療福祉施設と電子カルテを連携している例も皆無であり、電子化にはまだ混乱が見られることが明らかとなった。最後にモバイル・ホスピタルの先進事例としてインドの病院列車の運行と医療行為の実態を調べた。最も特徴的なのは、列車に積まれた病院機能が手術部と滅菌部しかない点である。診察室や入院ベッドはプロジェクトを行う駅周辺の病院やチャリティー施設に仮設で設置し、列車を身軽にするとともに、手術が必要な患者をスクリーニングして列車周辺の混乱を防いでいる。また、医療スタッフもすべてボランティアでまかない、列車の運転やエネルギー、水、食料、洗濯、ゴミといったロジスティクスも国鉄や町の業者に外注することで、専任スタッフは技術者を中心とした11名に絞り込まれている。
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(A))
    研究期間 : 2010年 -2014年 
    代表者 : 西出 和彦; 大方 潤一郎; 大月 敏雄; 羽藤 英二; 小泉 秀樹; 岡本 和彦
     
    昨年に引き続き、本年度は、平成22年度に、柏市で実施したような基礎的調査、分析を通して、都市再編システムの適用に向け、地域に存在する様々な種別の建物が果たす社会性能を捉えるため、千葉県柏市を対象に実態分析を行った。2010年6月には、豊四季台団地および豊四季台団地と接する周辺地域(以下団地外)を対象に、属性、団地商店街、日中活動、地域活動場所に関するアンケート調査を行った。このアンケートデータに基づき、2010年8月から2011年7月には、アンケートの回答があった居住者を対象に、アンケート調査内容の詳細を聞き取るため、集会室などでのヒアリング調査を実施し、団地居住者の屋外(地域)利用状況については、一定の成果を得る事ができた。また、千葉県柏市では、昨年度までの成果であるアンケート調査の結果を踏まえ、ヒアリング調査を実施した。「住まい方」の実態把握については、団地内および団地外居住者、合わせて約20件の訪問ヒアリング調査を行った結果、アンケート調査に基づく高齢者世帯は、元気な高齢者が多い傾向がみられた。地方圏域における都市再編システムを適用できる、エリアとして、岩手県を抽出し、実地研究を行なっている。これは、2011年3月11日に起きた東日本大震災を機に、仮設住宅市街地における高齢者の生活支援環境としてのケアタウンのあり方について実地研究を行っているためである。これまで蓄積してきた本研究成果を広く社会還元するために、柏市において行政、市民を交えたシンポジウムの開催を行う予定である。そのため、昨年度は、招待する研究者とのネットワークづくりを兼ね、スウェーデンで開催された国際シンポジウムに参加した。シンポジウムでは、千葉県柏市を対象とした研究、岩手県盛岡市を対象とした研究の成果を報告した。
  • 高齢者を単位とした新しい近隣住区の考え方
    旭硝子財団：研究助成
    研究期間 : 2008年 -2010年 
    代表者 : 岡本和彦
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(B))
    研究期間 : 2007年 -2009年 
    代表者 : 小野田 泰明; 柳澤 要; 岡本 和彦; 有川 智; 石井 敏; 坂口 大洋
     
    本研究は近年注目されているPFI事業に焦点をあて、日英両国のPFI事業制度と運用状況に対して、PFIの関連組織のヒアリング調査と具体的なPFI事業に対してケーススタディーを行った。本研究の結果、PFI事業の制度設計上の背景の違い、特にプロセスの各段階におけるチェック機能と補助金等の交付、PFI事業プロセスにおける官民一体の支援組織(PUKや4PS)の存在、CABE等の建築デザインの質を確保するための支援組織の存在などが確認できた。
  • 医療施設のEvidence Based Design
    鹿島学術振興財団：海外派遣援助
    研究期間 : 2009年 
    代表者 : 岡本和彦
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(B))
    研究期間 : 2006年 -2008年 
    代表者 : 長澤 泰; 岡本 和彦
     
    施設建築と住宅建築に相違点が生じるのは、施設で提供できるサービスとできないサービスが関係していると考えられる。そこで、このサービス考察することで両者の補完が可能ではないかと考え、医療施設に対してアンケート調査を企画し、一般的な医療サービス(外来診察や入院療養)以外に、どのような医療サービスを施設外で行っているかについて全体的な傾向を調べた。方法としては、往復葉書にアンケートを記載し、回答を返信してもらった。調査対象は東京を除く関東6県に存在する医療施設(NTT指定第3業種)の5,971件である。アンケート内容は15項目で、主に病床数や設備の配置などの基礎データと地域への医療サービスについて質問をした。有効回答数は887件(14.9%)であり、これを分析の対象とした。分析の結果、次のような傾向が見いだせた。1.訪問医療は320件、往診は218件の病院が行なっていた。主に病床数の少ないクリニックや診療所が主体となって、地域に医療サービスを提供している傾向が見られた。2.訪問看護については129件行なっており、病床を多く持っている病院と無床病院の両端に多く見られた。3.他の種類の訪問サービスも少ないながら行なわれていた。具体的には、老人ホームの往診、警察の留置所、訪問服薬指導、デイケア、脳卒中後遺症、難病、人工呼吸器装着児童、認知症、特養、点滴、バルン交換、精神科訪問看護、生活支援の一部である。以上より、これまで施設の中で行われていると考えられがちだった医療サービスが施設の外でも広く提供され、住宅が施設の機能を補完し始めていることが分かった。また、施設外での医療サービスを提供している医療施設は小規模なものが多く、施設外サービスに特化していることがうかがえた。
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(B))
    研究期間 : 2006年 -2007年 
    代表者 : 西出 和彦; 岡本 和彦
     
    平成18年度は、主に文献調査を中心として、弱視(ロービジョン)と全盲の状態の人々に関する基礎的情報を収集した。同時に視覚障害当事者との予備的ヒアリングを進め、特に弱視の状態に関する基礎的な情報の収集を行った。また視覚障害者誘導用ブロックの整備計画に関わり、視覚障害者が誘導用ブロックの配置計画に参加するためのコーディネートを行った。それをふまえて平成19年度は、ロービジョンと晴眼者を対象とした、眼科医院内での歩行時における注視傾向をアイマークレコーダを用いて測定する実験を行った。これは、室内環境におけるロービジョン者の注視傾向を明らかにすることを目的としたもので、視野・視力と歩行様態、並びに注視傾向の関係を分析した。結果、ロービジョン者は晴眼者に比べ同じコースでも長距離を、時間をかけて歩くことが確認され、またこの傾向は視野が狭い者に顕著であることが判明した。また歩行の際、ロービジョン者は晴眼者に比べより多くの手がかりに注意を向けながら歩いていることも判明した。アイマークレコーダによる注視点の分析からは、ロービジョン者は晴眼者に比べより近い距離を、頻繁に注視していることが判明した。またこの傾向は視野の狭い者に顕著であり、かつ視野の狭い者は注視点までの俯角が大きいことも判明した。注視対象に関しては、ロービジョン者は床面、特に床のエッジ上の部分を注視する傾向があり、また家具などを注視しない傾向があることが明らかになった。また、これらの傾向は、視野と視力によって多少異なり、全般的には視野の狭い者に顕著であることが明らかになった。
  • 施設や住宅をめぐる建築的環境が回復期リハビリテーション病院退院患者の回復に及ぼす影響について
    前田記念工学振興財団：研究助成
    研究期間 : 2007年 
    代表者 : 岡本和彦
  • 精神疾患患者が地域で暮らせるための都市的条件についての研究
    第一住宅建設協会：研究助成
    研究期間 : 2007年 
    代表者 : 岡本和彦
  • 文部科学省：科学研究費補助金(若手研究(A))
    研究期間 : 2004年 -2006年 
    代表者 : 岡本 和彦
     
    本年度は昨年度に引き続き、日本の精神病院を訪問し、病室を中心に精神疾患患者がどのような療養環境で生活しているかを調査した。対象病院の抽出は前年までに収集した病院の図面から、特に個室を充実させている病院、または多床室でもプライバシーを保っための工夫を用いている病院を選択した。家具を使って視線の交錯を避けるしつらえをしたものが多かったが、細長い病室にベッドを並べ、全員が窓を向くようなつくりにしたものもあり、設計の段階から積極的な取り組みが可能であることがうかがえた。中にはほとんどの病室を個室とした病院も存在し、そのような病院では一人あたり面積が向上するだけでなく、患者のプライバシーの確保を確実に行っていた。その分スタッフの見回りは大変であるが、これまで貧困とされていた精神病院の療養環境は大きく変化しつつあることが裏付けられた。もっとも、究極の個室とも呼ぶべき保護室(隔離室)については、鉄格子がなくなったという店以外は旧態依然のままのものが多く、特に隣室で騒ぐ患者の音や振動が伝わる点が療養環境としてはふさわしくなく、まだまだ改善の余地がある。さらに本年度は患者の退院後の生活にも着目し、元患者が生活をするグループホームや彼らが働く授産施設なども訪問し、病院での生活からどのように地域に戻ってゆくかをインタビューした。元患者の多くは病院から自宅へと急に戻れないため、病院近くのグループホームなどで集団生活を行うが、そのままでは地域から分断されている病院での生活と何ら変わるところがないため、スタッフの助けを借りて自分たちでつくったものを地域で販売するなど、少しずつ地域との関わりを取り戻している。このような取り組みも患者の治療成績に影響を及ぼすことは間違いないため、今後は調査対象を精神病院単体から地域へと広げながら引き続き研究を継続する。
  • 寝たきり防止に向けての自立排泄環境整備
    ユニベール財団：研究助成
    研究期間 : 2006年 
    代表者 : 岡本和彦
  • 建築的療養環境が疾病治療成績に及ぼす影響に関する研究
    鴻池奨学財団：研究助成
    研究期間 : 2006年 
    代表者 : 岡本和彦
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(B))
    研究期間 : 2001年 -2003年 
    代表者 : 長澤 泰; 岡 ゆかり; 筧 淳夫; 西出 和彦; 中山 茂樹; 岡本 和彦; 岡 ゆかり
     
    この「ヘルスケア構築環境に関する地球的展望に関する研究」は、GUPHA(Global University Programs in Healthcare Architecture/ヘルスケア建築におけるグローバルな大学間プログラム)と呼ばれる、新しい国際的組織における3年間のプロジェクトの成果である。このプロジェクトでは、対面的コミュニケーションと同様に、インターネットをコミュニケーションツールとして活用して、新しい組織を形成した。現在、GUPHAに登録しているメンバーは32カ国、126名、72の大学や企業におよぶ。本研究ではこれら様々な世代の、国際的かつ多分野にわたるメンバーによる、論文や数回にわたるミーティングの成果をまとめている。本研究は「GUPHAとは何か?」「活動の経緯」「GUPHAの対象範囲」「2050年のグローバル・ホスピタル」「結論-将来を考える上での要点-」の全5章で成り立っている。はじめにGUPHAの組織とこれまでの活動について解説し、様々な文献やGUPHAフォーラムにおける討論をベースにGUPHAの将来観測を行った。続く「2050年のグローバル・ホスピタル」は本レポートの主体を形成する。ヘルスケア建築についての将来予測の可能性について概観を行ったあと、「歴史的展望」「世界の人口」「技術の発展」「成長と変化」「癒しの環境」の5つのカテゴリーについて考察し、引き続いて「日本の状況」について解説した。結論として、「将来を考える上での要点」を述べた。これは「連携/多様」「持続/柔軟」「環境/自然」「自立/自律」「安全/安心」の5つのセクションに分かれている。これらの討論は限られた情報、時間、人的資源の中で行われたため、より広範で普遍的な結論を得るには、引き続き討論を重ねることが必要であると思われる。それゆえ本報告は、この長い過程における中間成果物として位置づけている。

その他のリンク

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