日本学術振興会:科学研究費助成事業
研究期間 : 2017年04月 -2020年03月
代表者 : 岩佐 明彦; 大月 敏雄; 清家 剛; 井本 佐保里; 市古 太郎; 冨安 亮輔; 石井 敏; 新井 信幸; 佃 悠; 前田 昌弘; 阪田 弘一; 浦部 智義; 内田 文雄; 牛島 朗; 菊地 成朋; 田上 健一; 安武 敦子
2016年4月に発生した熊本地震では16万8000棟の家屋に被害があり、110箇所に約4300戸の応急仮設住宅が建設された。仮設住宅の建設にあたっては「熊本型デフォルト」という独自の建設基準が策定され、被災者の痛みを最小化することが図られた。本研究課題では「熊本型デフォルト」に関してその設計基準の根拠や策定の背景を明らかにし、熊本型デフォルトで提示された10項目についてその有効性を検証した。