研究者総覧

鈴木 崇伸 (スズキ タカノブ)

  • 理工学部都市環境デザイン学科 教授
  • 工業技術研究所 教授
  • 理工学研究科建築・都市デザイン専攻 教授
  • 理工学研究科都市環境デザイン専攻 教授
Last Updated :2021/10/30

研究者情報

学位

  • 博士(工学)(東京大学)

ホームページURL

科研費研究者番号

  • 50256773

J-Global ID

研究キーワード

  • 被害集中地域   初期救援体制   被害検知   地盤振動   地震時信頼性   防災情報システム   災害情報システム   埋設管被害   災害情報収集   通信システムの防災性能   ライフライン   

研究分野

  • 社会基盤(土木・建築・防災) / 防災工学
  • 社会基盤(土木・建築・防災) / 構造工学、地震工学

経歴

  • 2004年 - 現在  東洋大学理工学部教授

所属学協会

  • 地域安全学会   日本地震工学会   土木学会   

研究活動情報

論文

書籍

  • 2018年北海道胆振東部地震被害調査報告書
    鈴木 崇伸 (担当:分担執筆範囲:9.5通信施設の被害)土木学会 2019年09月
  • 2016年熊本地震被害調査報告書
    鈴木 崇伸 (担当:分担執筆範囲:9.7 通信施設の被害)土木学会 2017年12月
  • 東日本大震災合同調査報告 土木編6 緊急・応急期の対応
    鈴木 崇伸 (担当:分担執筆範囲:第5章津波発生時の情報伝達と避難 1.6携帯情報端末)土木学会 2017年02月
  • 東日本大震災合同調査報告 地盤編1 地盤構造物の被害,復旧
    東日本大震災合同調査報告書編集員会 (担当:分担執筆範囲:)地盤工学会 2015年03月
  • 東日本大震災合同調査報告 土木編3 ライフライン施設の被害と復旧
    東日本大震災合同調査報告書編集委員会 (担当:分担執筆範囲:第6章通信施設編集幹事)土木学会 2015年03月
  • センシング情報社会基盤
    土木学会構造工学委員会センシング情報社会基盤研究小委員会 土木学会 2015年03月
  • Critical Urban Infrastructure Handbook
    Masanori Hamada; Chief Editor; Takanobu Suzuki; et.al CRC Press 2014年
  • 地下構造物の耐震性照査と地震対策ガイドライン
    鈴木 崇伸 丸善 2011年09月
  • ひょうご震災記念21世紀研究機構編災害対策全書
    鈴木 崇伸 ぎょうせい 2011年05月
  • 土木学会編 都市ライフラインハンドブック
    鈴木 崇伸; 担執筆 丸善 2010年01月 
    編集幹事
  • 地震と豪雨・洪水による地盤災害を防ぐために
    鈴木 崇伸 地盤工学会 2009年03月
  • 2004年新潟県中越沖地震災害調査委員会報告書
    鈴木 崇伸 地盤工学会 2007年03月
  • 地震動のローカルサイトエフェクト
    鈴木 崇伸 土木学会 2005年03月
  • 首都圏を直下地震から守るために-地盤工学からの提言
    鈴木 崇伸 (担当:分担執筆範囲:)地盤工学会 2005年
  • 情報流通インフラを支える通信土木技術
    鈴木 崇伸 (担当:分担執筆範囲:)電気通信協会 2000年

講演・口頭発表等

MISC

産業財産権

  • 2006-212077:建築構造物の診断方法  2006年08月03日
    古川, 大浦, 簗田  東京瓦斯他

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 内陸型地震と海溝型地震の双方に対応できる社会インフラの頑強・強靭化とその定量評価
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2017年04月 -2020年03月 
    代表者 : 清野 純史; 飛田 哲男; 小野 祐輔; 酒井 久和; 古川 愛子; 鈴木 崇伸; 鍬田 泰子; 庄司 学; 野津 厚; 宮島 昌克; 奥村 与志弘
     
    2018年度も内陸型・海溝型を問わず重要インフラ施設に及ぼす地震動の影響を多角的な観点から検討を行った。メンバーの多くは2018年に起こった台湾花蓮地震、大阪府北部の地震、北海道胆振東部地震、インドネシアのスラウェシ島パル地震など、地震被害調査に参加し、本プロジェクトに関係する有用な知見や資料を得た。地震動に関しては、これまでに作成した2016年の熊本地震における震源モデルを熊本港周辺の地震動の再現に適用し、その妥当性を確認した。また、SPH法を用いて基盤層で出現した逆断層変位に伴い堆積地盤に生じる変形の性状について検討した。インフラに関しては、地震、津波による下水道施設の未想定被害について検討するとともに、ソフト・ハード両面からの上下水道減災対策の最適化手法について検討した。ライフライン施設の劣化は、材料的な劣化と古い基準による不十分な性能があると考え、古い管の強度確認実験を進めるとともに、熊本地震で被害を受けた古い管の被害分析を行った。水道管路の新たな耐震性評価手法を開発するにあたり、兵庫県南部地震及び東日本大震災時の水道管路の被害について、液状化の影響を受けずに被災した管路を抽出し、地盤震動による被害管路がPGV Gradientと相関が強いことを明らかにした。さらに、東北地方太平洋沖地震や南海トラフ巨大地震津波を対象として、強震動・液状化及び津波の複合作用下における社会インフラの構造信頼性に関する実証的なデータ構築を図った。盆地の谷部の基盤面に沿って埋設されている既存サイホンを対象にして地震応答解析を行い、構造物の勾配が大きくなる箇所で断面力が大きくなることが明らかにした。鉄道無筋コンクリート橋脚の再現解析に取り組み、数値解析結果を振動台実験の結果に近づけることができた。巨大地震津波は強震動と津波の両方の影響を受けて地盤の剛性が変化することを定量的に明らかにした。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2014年04月 -2017年03月 
    代表者 : 清野 純史; 宮島 昌克; 鈴木 崇伸; 酒井 久和; 野津 厚; 飛田 哲男; 小野 祐輔; 鍬田 泰子; 古川 愛子; 奥村 与志弘; チャラトパングン ブッダ; 鈴木 崇伸; 酒井 久和; 野津 厚; 飛田 哲男; 小野 祐輔; 鍬田 泰子; 古川 愛子; 奥村 与志弘; ブッダラック チャラットパングン
     
    南海トラフの巨大地震の特徴は、地震動が長周期・長継続時間であること、強い揺れの後に時を待たずして大津波が来襲すること、そしてその被害が複数の府県を跨ぐ広域災害になり得ることである。 本研究では、社会基盤施設がこのような巨大地震・津波に対して、(1)ネットワークとしてどこまでその安全性を担保できるのか、(2) 社会的要請としてどこまで構造的、機能的役割を果たすべきか、そして(3) そのための具体策をどのようにとればよいか、を明らかにするために、社会基盤施設の評価に適した入力地震動の設定、社会基盤施設の耐震・耐津波性能の評価、そしてネットワークとしての性能を考慮した効果的な対策の策定を行った。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2011年 -2012年 
    代表者 : 清野 純史; 宮島 昌克; 鈴木 崇伸; 酒井 久和; 五十嵐 晃; 野津 厚; 小野 祐輔; 鍬田 泰子; 古川 愛子; 奥村 与志弘
     
    線的・面的な拡がりを持つ線状地下構造物の地震被害は、都市型災害の嚆矢とも言える1923年関東大震災以降枚挙に暇がないが、その構造を3次元的な拡がりの中の点(横断方向)としてではなく,縦断方向の線や面あるいはボリュームとして捉え、その入力地震動から地震時挙動までを統一的に捉え、設計や地震対策へ結びつけることを目標に、地震被害の分析や各種解析に基づく詳細な検討を行った.
  • 循環型社会を支える社会資本のアセットマネジメントシステムの高度化に関する研究
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2005年 -2006年 
    代表者 : 福手 勤; 鈴木 崇伸; 須長 誠
     
    循環型社会を支える社会資本のアセットマネジメントシステムの高度化に関する研究を行い、以下の成果を得た。 (1)「材料劣化」と「部材の力学劣化」との関連付け コンクリート構造物における部材の力学性能は、その部材の供用性能(使用性能、安全性能)と密接に関係することから、補修・補強効果を客観的に評価し、長期にわたって信頼性のある維持管理を進めるためには、「材料劣化」と「部材の力学劣化」を合理的に関連づけておくことが極めて重要である。そこで、実構造物の調査結果から鉄筋の機械的性質に着目し、両者を定量的に関連付けた。 (2)性能評価手法 外観調査(打音調査を含む)から得られる情報をもとに、外観変状と鉄筋腐食の関係をデータベース化することによって、今後、コンクリート内部の腐食鉄筋の状況を推定し、大まかな性能が評価できる手法が開発可能であることを示した。 (3)各補修(補強)工法の適用性の検討 各種補修(補強)工法の設計上の留意点を整理し、材料劣化に対応した適用時期をまとめ、施工上の留意点を整理し、適用環境をまとめた。 (4)社会資本のアセットマネジメントモデルの提案 一般的な陸上の構造物に比較して過酷な条件に位置する港湾構造物に対し、これまで適用されてきた「事後保全」から、ライフサイクルコストの低減や予算配分の均等化など多くのメリットがある「予防保全」に立脚したアセットマネジメントモデルを提案した。
  • 環境情報基盤を用いた都市内ライフラインのコンバージョン技術
    研究所内プロジェクト
    研究期間 : 2005年 -2005年 
    代表者 : 鈴木 崇伸
  • 地震時救命ライフラインの機能維持と人的被災軽減に関する研究
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2003年 -2005年 
    代表者 : 高田 至郎; 鍬田 泰子; 清野 純史; 能島 暢呂; 鈴木 崇伸; 細井 由彦; 村上 ひとみ; 渕田 邦彦
     
    1.2004年新潟県中越地震の人的被害の発生状況と消防の緊急活動について現地調査と情報収集をもとに、被害と震度の関係、死傷の原因、救急・救助活動を分析した。 2.本研究ではトリアージとトランスポーテンションに着目して、言わば患者の生命予後を左右する「いのち」そのものの輸送ライフラインとでも呼ばれるべき救急搬送システムの最適化問題に絞り、定量的解析を行った。 3.災害情報を流通させるシステムの技術動向の調査を行い、現状とその将来について分析を行った。その結果光ケーブルの耐震性の把握が必要である、通信システムにおける震災対策が必要である、緊急地震速報応用のための社会的背景の醸成が急務である、ことが知られた。 4.2004年10月に発生した新潟県中越地震における小千谷市、長岡市の被災箇所ごとの道路の状況とその要因を明らかにし、得られたデータと被災状況を基に道路危険度の評価式を組み立てた。 5.鉄道橋の桁が落下あるいは崩壊したときに走行する列車がそこに落下するような場合を想定し、建物の挙動および建物内の人が受ける衝撃力、そして列車の挙動および車内の人が受ける衝撃力を個別要素法(DEM : Distinct Element Method)を用いた数値解析により求めた。 6.給水拠点から水を運んできて家庭内で使用する場合の水使用行動を記述するモデルを作成し、給水拠点の配置が家庭内の行動にどのように影響をするかを検討した。 7.2004年10月に発生した新潟県中越地震による小千谷市、長岡市の病院の被害事例について整理した。さらに、病院内部ライフライン施設の地震被害だけではなく、医療活動に影響をもたらす院外ライフラインの被害にも着目して分析を行った。 8.主な地震における計測震度データを用いて、震度曝露人口と人的被害との巨視的な相関関係について考察し、人的被害の被害総量推定モデルを構築した。 9.構造物の被害予測やその機能維持のための事前対策への対応を図ることなどを念頭において、地上あるいは地中構造物の地震被害を地盤震動特性と関連付けることを目的として2次元有効応力解析プログラムNUW2を用いて解析した。
  • リアルタイム地震情報の学校における活用法に関する研究
    井上円了記念研究助成金(研究の助成)
    研究期間 : 2004年 -2004年 
    代表者 : 鈴木 崇伸
  • 電話線ネットワークを活用した住宅倒壊検知システムの開発
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 1999年 -2001年 
    代表者 : 鈴木 崇伸; 松下 吉男; 伯野 元彦
     
    兵庫県南部地震の教訓として、木造家屋の耐震性や都市直下地震の強震動などが挙げられるが、人的被害を大きくした原因として、同時多発した家屋倒壊の把握に時間がかかりすぎたことがあげられる。本研究は、ほとんどの家庭にはりめぐらされている電話線をセンサとして活用して、住宅倒壊検知が可能なシステムを考案することである。電話会社では電話線ネットワークを監視するためのシステムをつくっており、各家庭までの回線が正常な状態かどうかは短時間に測定できる。住宅倒壊が多発した場合には、回線状態が異常な地区として測定される。この情報を地震後の緊急対策に活用できれば、ヘリコプターの活用や、車による巡回に加えて責重な情報になる。電話線引き込み部.の破断実験を行ったところ、住宅との接合部分は約30cmの強制変位で断線することが明らかになった。電話会社で測定する断線情報はおよそ1/10の住宅の傾きに相当すると考えられる。 また本研究では、災害情報の流通に関して、電話会社の情報を、自治体、警察、消防、さらに報道機関などで共有するルールとシステムについても分析を行った。現在、内閣府では電力、ガスの被害情報をとりこんだ災害情報システムを検討中であるが、被害情報の一元管理と情報の活用は必須であり、被害情報の収集、情報伝達、分析、情報配信の各段階において、強固なネットワークづくりが要望される。被害情報の収集の段階においてはライフライン企業の所有する災害情報が役立つものと考える。同時に、発災直後から流通し始めるさまざまな災害情報を効率よく伝達できる新しい情報ネットワークづくりが必要とされる。
  • 通信システムの耐震性評価と地震に強い情報網の研究
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 重点領域研究
    研究期間 : 1997年 -1999年 
    代表者 : 鈴木 崇伸; 伯野 元彦
     
    平成9年度には通信システムがどれくらい被害になっているのかを定量化する研究を重点的に行った。NTTアクセス網研究所から兵庫県南部地震における地下設備の被害状況のデータを提供してもらい、地震動と地下管路の被害率の関係の分析を行った。兵庫県南部地震では神戸市内を中心に多くの強震記録が得られているが、神戸市内の観測点周囲の被害率と地震動を対応させる研究を行った。既に発表されているガス管、水道管の被害数値と対比分析したところ、管種別ごとに明確な比例関係が見出せた。その結果をもとに地震動からNTT管被害を予測する推定式を導いた。この式を将来起こるであろう地震時に用いればNTT地下設備の被害状況が即時に推定でき、通信サービスへの影響も知ることができる。電柱や通信ケーブルについても同様の研究を進める予定である。 また電話のふくそうのメカニズムについて研究事例調査を行うとともに、災害時の情報伝達システムについても調査を行った。電話のふくそうに対して平成10年3月より「災害時伝言ダイアル」サービスが始められ、災害時の輻輳緩和に役立つとされている。しかし安否確認の問題だけでなく、防災関係機関で災害時に増大する通信量を把握する必要が有り、特にコンピュータを利用した防災システムの場合は従前に比べて通信量が急増する可能性もある。次年度以降に災害時の通信需要の増大と輻輳の関係について研究を進め、これらの定量予測を行っていきたい。それとともに防災関連機関共同で利用する「災害情報ハイウェイ」の研究を行い、災害時に使えるシステムを提案していきたい。
  • 需要家への影響を考えたライフラインの信頼設計
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 奨励研究(A)
    研究期間 : 1995年 -1995年 
    代表者 : 鈴木 崇伸
     
    ライフラインの信頼設計に関する研究を2つの柱に分けて行った。1つは過去の被害データの収集と分析であり、あと一つは地盤震動に関する研究である。過去の被害データの収集と分析では、被害が公表されているガス、水道について都市化が十分進展したと考えられる宮城県沖地震(1978年)以降の被害データを収集した。特に90年代に入ってから釧路沖地震、北海道南西沖地震、北海道東方沖地震、三陸はるか沖地震については関連自治体にアンケート調査を行い、被害データを収集した。95年1月の兵庫県南部地震については被害の全容はまだ公表されていないが、今後追加検討していく予定である。 被害データと地震動データを対比して判明したことは、加速度で200ガル、速度で30カイン程度のしきい値を超えると埋設管被害が発生しはじめ、それ以下では被害はほとんど起こっていない点である。阪神大震災以降いろいろな機関から強震観測計画が発表されているが、被害発生の目安は重要なポイントである。また過去の被害データから平均的な被害数の割り出しも可能であり、兵庫県南部地震のデータ公表をまって予測モデルを確立していく予定である。 また埋設管の耐震設計には応答変位法が一般的に用いられており、効果を発揮しているが多くの仮定を含んでおり、とりわけ入力地盤変位の問題は大きいと考えられる。そこで地震被害の集中しやすいといわれる地形の地盤震動シミュレーションを行い、地盤の運動速度や変位、地盤ひずみがどのように分布するかを検討した。その結果、地震被害が集中する傾向があるとされる軟弱層厚が変化する地形では、水平方向に平坦な場合に比べて速度、変位、ひずみとも大きくなることが確認された。この傾向の定式化は今後の検討課題であるが、ライフラインの信頼化にむけて取り組んでいきたいと考えている。
  • 近代的火の見櫓による早期火元情報収集と火災避難誘導
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 試験研究(B)
    研究期間 : 1994年 -1995年 
    代表者 : 伯野 元彦; 鈴木 崇伸
     
    本研究の2年前の当初の目的は、日本の諸施設構造物は十分耐震的であるので、相当強い地震に対しても中破程度はしても、崩壊することは無く、その下敷となって犠牲者が数多く出るなどということはないので、それでも発生する震後火災から逃れるために、「近代的火の見櫓」という高層ビルの屋上などに設置されたビデオ・カメラなどによって、発生した火災の火元,避難路の状況(橋が落ちて通れないことはないかなど)を、オンライン的に収集し,そのデータに基づいて、ワークステーションによって避難シミュレーションを行い、住民に適当な避難路を示そうというものであった。しかしながら、現実には多数の木造家屋,ビル,高速道路,新幹線など、地震に対して堅牢かつ粘り強いと思われていた構造物が、脆くも崩壊し、6、300人以上の方々が亡くなった。このように、この研究開始時に想定していた構造物の崩壊は殆ど無いという仮定は崩れたが、この研究の主目的である地震災害を、震後なるべく早く把握するという事は、一層重要になってきたのである。地震後、何回もの現地調査によって明らかになった事を列挙すると次のようである。 (1)強震後停電は必ず起こる。そのため、震後被害を早期に把握するための、例えばビデオ・カメラは、動作不能となってしまう。 (2)その停電をカバーするためには、予備発電機が必要であるが、水冷式のものであると、震後の断水の影響のため、結局は使えない事が多い。容量は小さいが、空冷式の予備発電機を利用するしか方法はない。 (3)電源は確保できても、折角集めた被害に関する情報を送る手段が地震のためやられるという次の壁が出現する。ただ、この手法が実現できれば、その効果は大変なものであるから、何とか今後も研究を続けて行かなければならない。

その他

  • 2020年09月 - 現在  WSP埋設管耐震設計 委員会
  • 2020年04月 - 現在  無電柱化推進のあり方検討委員会
  • 2020年01月 - 現在  無電柱化における管路部等の低コスト化WG
  • 2015年 - 現在  土木学会・地震工学委員会 ライフラインに係わる都市減災対策技術の高度化に関する研究小委員会
  • 2015年 - 現在  東洋大学 PPP研究センタ 省インフラ研究会
  • 2005年 - 現在  日本内燃力発電設備協会ガス専焼発電設備用ガス供給系統評価委員会
  • 1997年 - 現在  土木学会地震工学委員会
  • 2018年07月 - 2020年03月  土木学会 断層変位を受ける地中管路の設計手法に関する研究小委員会
  • 2019年 - 2020年  土木研究センター 「無電柱化における管路部等の低コスト化」WG
  • 2019年 - 2020年  給水装置引き込み部の耐震性に関する認証委員会
  • 2017年 - 2018年  水道配水用ポリエチレン管の耐震性評価検討委員会
  • 2014年 - 2016年  土木学会 地震工学委員会 性能に基づく橋梁等構造物の耐震設計法に関する研究小委員会
  • 2011年 - 2012年  日本地震工学会 東日本大震災によるライフライン被害データベース検討委員会
  • 2008年 - 2011年  土木学会都市ライフラインハンドブック編集小委員会
  • 2008年 - 2008年  土木学会センシング情報社会基盤研究小委員会
  • 2008年 - 2008年  土木学会ライフライン減災対策研究小委員会
  • 2008年 - 2008年  土木学会地下構造物の合理的な地震対策研究小委員会
  • 2008年 - 2008年  土木学会ハットリング工法技術評価委員会
  • 2008年 - 2008年  REIC K-NETデータのリアルタイム利活用に関する調査・研究広域防災W
  • 2004年 - 2004年  REIC 技術評価委員会
  • 2004年 - 2004年  REIC 緊急地震速報伝達方法(人向け)検討WG
  • 2003年 - 2003年  REIC 防災教育対応WG
  • 2003年 - 2003年  土木学会地下構造物の合理的な地震対策研究小委員会
  • 2002年 - 2002年  土木学会大地震時のリアルタイム地盤変状把握技術の開発小委員会

その他のリンク

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