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詳細

山崎 義人 (ヤマザキ ヨシト)

  • 国際学部国際地域学科　教授
  • 国際学研究科国際地域学専攻　教授
Last Updated :2020/12/15

研究者情報

学位

  • 博士（工学）（2004年 早稲田大学）

J-Global ID

研究分野

  • 環境・農学 / 地域環境工学、農村計画学
  • 社会基盤（土木・建築・防災） / 建築計画、都市計画

経歴

  • 2002年 - 2003年  早稲田大学理工学総合研究センター・助手Advanced Research Institute for Science and Engineering
  • 2000年 - 2001年  小田原市政策総合研究所 副主任研究員
  • 2000年 - 2001年  Vice-senior Research Scientist Policy
  • Research Institute of Odawara.

学歴

  •         - 2004年   早稲田大学   理工学研究科   建築学
  •         - 1997年   早稲田大学   理工学研究科   建築学
  •         - 1997年   早稲田大学   Graduate School of Science and Engineering   Major in Architecture
  •         - 1995年   早稲田大学   理工学部   建築学科
  •         - 1995年   早稲田大学   School of Science and Engineering   Department of Architecture

所属学協会

  • 農村計画学会   日本都市計画学会   日本建築学会   Architectural Institute of Japan   

研究活動情報

論文

書籍

  • 日本都市計画学会都市空間のつくり方研究会; 武田, 重昭; 佐久間, 康富; 阿部, 大輔; 杉崎, 和久; 松本, 邦彦; 高木, 尚哉; 有田, 義隆; 栗山, 尚子; 石原, 凌河; 片岡, 由香; 白石, 将生; 吉田, 哲; 山崎, 義人; 松宮, 未来子; 片桐, 新之介; 南, 愛; 穂苅, 耕介 学芸出版社 2019年 ISBN: 9784761526986 239p
  • 山崎, 義人; 佐久間, 康富; 内平, 隆之; 大沼, 正寛; 岡田, 知子; 甲斐, 友朗; 嵩, 和雄; 鹿島, 健利; 木村, 愛莉; 柴田, 祐; 清野, 隆; 田口, 太郎; 野村, 理恵; 姫野, 由香; 平田, 隆行; 藤原, ひとみ; 八木, 健太郎; 遊佐, 敏彦 学芸出版社 2017年 ISBN: 9784761526511 230p
  • Vale, Lawrence J.; Campanella, Thomas J.; 山崎, 義人; 田中, 正人; 田口, 太郎; 室崎, 千重 クリエイツかもがわ 2014年 ISBN: 9784863421264 222p
  • 「愛知県足助町のまちづくり」『建築設計資料 集成 都市・地域 I プロジェクト編』
    丸善 2003年09月
  • 後藤春彦研究室編「まちづくり批評 ～愛知県足助町の地域遺伝子 を読む～」
    ビオシティ 2000年07月
  • MACHIZUKURI CRITIQUE
    Bio-City 2000年

作品等

  • 小田原におけるガバナンスに向けた一連の実践
    2000年

MISC

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 住み継ぎの段階性に着目した集落を継承する少人数社会システムの構築に関する研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2018年04月 -2022年03月 
    代表者 : 佐久間 康富; 山崎 義人; 清野 隆; 野村 理恵; 遊佐 敏彦; 内平 隆之; 八木 健太郎; 田口 太郎; 平田 隆行; 青木 佳子; 柴田 祐; 姫野 由香; 藤原 ひとみ; 岡田 知子
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2014年04月 -2018年03月 
    代表者 : 山崎 義人; 姫野 由香; 遊佐 敏彦; 田口 太郎; 野村 理恵; 岡田 知子; 八木 健太郎; 佐久間 康富; 大沼 正寛; 平田 隆行; 内平 隆之; 清野 隆; 柴田 祐; 藤原 ひとみ
     
    研究成果として「住み継がれる集落をつくる」を出版した。概要は以下の通りである。 都市住民の移住・交流を受け入れつつも、集落の側に議論の軸足を移し、集落の空間・社会を持続していくために、集落を質的に転換しつつ、集落が住み「継がれ」ていくありようを描く必要がある。集落を「継ぐ」担い手の養成を、集落が戦略的に展開する必要がある。住んでいる人々が積極的に外部と連携して積極的に交流を展開することで、各自のご縁の量を増やして、住んでいる人々が減っても、集落の活動量（ご縁の量）を落とさないようにできるのではないか。このことで、住み継いでくれる人が現れる偶発的な可能性を広げていけると考える。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2010年04月 -2013年03月 
    代表者 : 重村 力; 三橋 伸夫; 川嶋 雅章; 三笠 友洋; 西 和夫; 田中 貴宏; 山崎 義人; 内平 隆之; 佐藤 栄治
     
    横浜市など南関東の都市内に残る「谷戸＝やと」の地形・実態と、都市生活・都市環境に果たしている役割とその関連行政を分析した。「谷戸」は横浜市域だけで約4,600あり、典型的単位では２～30mの斜面からなるU字谷の下方に幅数十m奥行き200mほどの平地がある。市街地化したもの、緑地を維持しているものに分かれ、自然が保全されているものでは、その環境的役割・生活的社会的役割は大きく、今後の市街地環境の向上にとって貴重な資源であることを実証した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 若手研究(B)
    研究期間 : 2010年04月 -2013年03月 
    代表者 : 山崎 義人
     
    本研究では、国府集落における隠居慣行の変容の実態を把握するとともに、居住継承や不動産の継承の見通しを把握し、それらの関係を明らかにすることを目的とした。 別棟別計別食といった隠居慣行を維持することが、即ち居住継承や不動産の継承に結びつくことであるとは考え難い。それよりは長男と屋敷地内で同居しゆくゆくはその屋敷地を継承するという隠居慣行における家長権の譲渡に関る観念が色濃く影響しているものと考えられた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2011年 -2013年 
    代表者 : 市古 太郎; 中林 一樹; 山崎 義人
     
    本研究は2009年9月30日に発生したスマトラ島西部地震（M7.5，住家大被害11万4千棟）からの集落と住まいの再建について，「現地漸進型」と「集団移転型」という2つの集落再建パターンに着目し，発災4年時点までの住家と集落の空間遷移過程，および住民を中心に自治体や支援専門家，NGOといった再建主体の取り組みと関係性を明らかにし，大規模災害からの住まい再建論として考察した研究である． 特にT-Shelter設置による仮住まい段階を経て，外部支援に基づきコアハウスを建設し，家族構成に応じて住まいを増築していく実態と意義について考察した．
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2009年 -2011年 
    代表者 : 先山 徹; 佐藤 裕司; 古谷 裕; 高橋 晃; 山崎 義人; 藤本 真里
     
    兵庫県丹波市で実施されている恐竜発掘を題材に、地域活性化につながる学習プログラムの開発をおこない、シンポジウム・ワークショップ・セミナーなどを実施した。恐竜への興味を喚起するための学習プログラムとして、チョコレートを使った化石レプリカづくりや芸術分野と連携したワークショップが提案された。また、今後恐竜発掘を地域活性化につなげる場として、ジオパーク活動の展開が期待される。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究
    研究期間 : 2009年 -2011年 
    代表者 : 田原 直樹; 赤澤 宏樹; 山崎 義人; 客野 尚志; 武田 重昭; 上田 萌子
     
    本研究では,古写真とその記憶を博物館の生涯学習事業として広く共有・活用する手法を確立することを目的とした。結果として,(1)生涯学習の機会となる古写真とその記憶の収集から活用に至るプロセスが確立できた,(2)古写真を用いて地域の環境と景観の形成過程を解読する方法を開発した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2007年 -2009年 
    代表者 : 神吉 紀世子; 宮川 智子; 山崎 義人; 田口 太郎; 安枝 英俊
     
    地域コミュニティが地域資源の再評価・活用を通じ自力で景観保全に取り組むことを支援することを目標とした、口述集積型の景観利用データベースの作成とその活用の実践的方法について、早川町(山梨県)、上町台地(大阪市)、ボロブドゥール地方(インドネシア・中部ジャワ)等の地域づくり活動と直接連携して研究した。その結果データベース作成と、地域資源と実地に直接関わるアナログな活動を連動させることの効果が評価された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2007年 -2008年 
    代表者 : 重村 力; 塩崎 賢明; 飯塚 敦; 北後 明彦; 藤谷 秀雄; 浅井 保; 山崎 義人; 難波 尚; 森山 正和; 田中 貴宏; 山口 秀文; 足立 裕司; 田渕 基嗣; 上西 幸司; 久住 章; 藤田 勝行; 人見 正美; イカプトラ; ニザム; シタ; モリスコ; ジャトミカ; レトナヒダヤー
     
    1被災前後の環境、被災・復興の諸過程図化、集落環境の物的復興と社会変化・支援制度の解析。2住宅被害(人的被害)の実態解明と建築及び環境との関連の解明。3最激甚被災地域における地盤条件の解明。4枠組み壁組積造(Confined Masonry)の工法的妥当性の検討。5伝統的木構造であり歴史的建造物であり、軸組的に脆弱なPendopo の形態を損ねない制震技術の開発。6竹造建築の可能性を追求しその実験モデルの現地建設。7住宅復興過程の解明、外部支援供与宅の適合性の計画学的・環境工学的な検討。
  • 高流動性社会を背景とした過疎地の集落環境利用管理に関する研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 若手研究(B)
    研究期間 : 2004年 -2006年 
    代表者 : 山崎 義人
     
    本年度は、昨年度に引き続き、兵庫県飾磨郡家島町に属する人口増加を続けてきた坊勢島に着目し研究を行ってきた。 本年度は、人口維持と居住継続につながるものとして、坊勢島に居住する女性達の社会的ネットワークに着目して研究をおこなった。「男漁女耕」の慣習が色濃くのこる坊勢島では、昼間、漁にでかけた男性にかわり、女性達が地域社会を守っている。親族に限らず、友人や知人を含めた個人の社会的ネットワークが育児期や高齢期といった支援を必要とする時期の直接的支援を可能としているだけでなく、その他のライフステージにおいても社会的ネットワークを形成され、潜在的な支えとなっているのではないかと考えた。 坊勢島に居住する女性の居住実態を捉えるために、一日の生活行動や居住意識を把握するとともに、女性の交流ネットワークの実態を把握し、ライフステージごとのその変容を把握した。 世帯形成後は親世帯に依存した交流を持っているが、子どもの誕生をきっかけに、親戚や祖父母といった親族のと交流が増え、支援を受けるようになる。その後、子どもの成長にともない地縁がひろがり、支援を受けている側から支援をする側へと移行し、兄弟・姉妹との対等な協力関係を形成しんがら、再び支援を受けるようになる。 このように坊勢島に居住する女性たちは、ライフステージごとの異なる生活要求に対して、日常生活の中での人々の交流の役割を変化させていることが明らかになった。 こうしたライフステージに応じて交流を変容させる社会的ネットワークが、坊勢島の人口維持と地域への居住継続を支えているものと考えられる。
  • 英国の農村開発計画の発展経緯に関する研究農村マスタープランの指針形成を目指して
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2003年 -2005年 
    代表者 : 後藤 春彦; 井手 久登; 村上 佳代; 山崎 義人
     
    最終研究年度は、英国における都市・地域計画の動向を包括し、その理論をまとめた。 (1)「シティ・リージョン」 EUにおけるサスティナブルな都市戦略と呼応し、英国内では「シティ・リージョン」という新たな空間認識が、現代における社会生活基盤単位として台頭してきた。1997年に誕生したブレア政権は、国内の全地域の競争力強化を目的に掲げ、地方分権を協力に推進している。前者は、「競争力ある都市・地域・国家」の基盤としての経済戦略に比重を置く。後者の地方分権は民主政治の近代化を進めるガバナンスに比重を置く。この経済/政治システム改革に共通の基盤となるのが「シティ・リージョン」という空間構成である。その背景には1980年代に公共セクターの断片化が極端に進んだ反省がある。その一貫性を取り戻すために、新たな空間構成における政治機構が導入された。1999年に発足したRegional Development AgencyやRegional Spatial Strategyという本質的により力強いメカニズムである。ここで着目すべきは、単なる空間計画の差し替えではなく、その遂行に関わる計画(政治)主体を明確にしたことにある。 (2)Strategic Spatial Planning SSPとは、欧州を中心として近年議論が盛んになっている現代における「関係性の空間像」を与件とした計画理論である。ここでいう関係性の空間とは、社会系、生態系、生物系などすべての関係性の中で本質的に現れる空間を意味する。概略すれば、「空間」の概念が実在主義的、いわゆるユークリッド学的地理概念から、新しい関係性の地理概念への変化と捉えられる。つまり、あらゆる空間概念(実在/想像)におけるパラダイムシフトであると言ってよい。その特徴として、「都市の概念」「社会とその統治機構」「計画の機能」「計画行為という力」を分析軸・理論構成要素とする。
  • 中間セクターの実証分析をふまえた「まちづくりガバナンス」構築の方法論
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2003年 -2003年 
    代表者 : 後藤 春彦; 田口 太郎; 山崎 義人; 村上 佳代; 岡村 竹史; 鞍打 大輔
     
    本企画研究ではまちづくりガバナンスにむけた拠点形成に向けたレビュー調査を、神奈川県小田原市、山梨県早川町において実施し、兵庫県北但地域において城崎町を対象とした企画調査を行った。 ■神奈川県小田原市 小田原市では「小田原市政策総合研究所」における研究活動を契機に市民により様々な主体の連携を促進させる中間支援組織「小田原まちづくり応援団(まちえん)」が設立されるまでの経緯のレビュー調査を行った。まちえんでは毎月開催の「まちえんカフェ」やまちづくり講演会「まちえん学校」などの開催を通じて、様々な主体の連携を促してきた結果、「小田原おでんの会」や「着物でまちあるきの会」など様々な市民活動が生まれており、市民による自律的な中間支援組織の有用性が伺えた。 ■山梨県早川町 早川町の日本上流文化圏研究所において、地域資源の発掘を目的とした町民インタビュー調査「2000人のホームページプロジェクト」を6集落88名に対して実施するとともに、これまでの取り組みをレビューした。その結果、まちづくりに活かすべき地域資源や解決すべき課題などが、地域住民一人ひとりの個のレベルから明らかとなっていることがわかり、まちづくりガバナンスを進めるための基礎的情報を蓄積する仕組みとしての有用性が伺えた。 ■兵庫県城崎町 1市5町での合併を2005年に控える城崎町では、本年度から「きのさき・このさき100年計画」の策定作業を始めた。この計画には新たな自治組織を中心とする多様な推進主体のためのシナリオの役割があり、策定作業は新しいガバナンスの検討と同時に進められている。地域の人々と活動体験を共にし、情報を整理して提示し、多くの検討の場を設けることで、小さくとも自主的なまちづくり活動を支援することを目的とし、多様なまちづくり主体の参画による連続ワークショップ、オーラルヒストリー調査を実施した。
  • 集落における環境管理に関する研究
    その他の研究制度
    研究期間 : 2000年
  • -
    The Other Research Programs
    研究期間 : 2000年
  • 人間環境系としての地域の持続と再生
    その他の研究制度

委員歴

  • 2006年04月   ・日本建築学会農村計画委員会環境教育出版WG・委員 2006年4月～
  • 2006年04月   ・日本建築学会農村計画委員会農村居住小委員会・幹事 2006年 4月～
  • 2006年04月   ・日本建築学会農村計画委員会・委員 2006年4月～
  • 2005年04月 - 2006年03月   ・日本建築学会学術推進委員会特別委員会中越地震総合研究小委員会・ 幹事 2005年4月～2006年3月
  • 2005年10月   ・日本都市計画学会21世紀学会ビジョン特別委員会都市空間の定 点観測研究分科会・委員 2005年10月～
  • 2004年04月   ・日本建築学会農村計画委員会ルーラルネットWG・幹事 2004年4月～
  • 2002年04月 - 2004年03月   ・日本建築学会農村計画委員会農村計画情報交流小委員会・委員 2002年4月～2004年3月
  • 2001年04月 - 2004年03月   ・日本建築学会関東支部農村建築研究委員会・委員 2001年 4月～2004年3月
  • 2000年08月 - 2001年03月   ・日本建築学会農村計画委員会情報教育WG・委員 2000年 8月～2001年3月
  • 2000年   - 集落における環境管理に関する研究

その他のリンク

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