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研究者総覧

詳細

加知　範康 (カチ　ノリヤス)

  • 情報連携学部情報連携学科　准教授
  • 情報連携学研究科情報連携学専攻　准教授
Last Updated :2024/04/23

研究者情報

学位

  • 博士（環境学）（名古屋大学）

ホームページURL

科研費研究者番号

  • 30456701

J-Global ID

プロフィール

  • キーワード：都市・国土構造、自然災害リスク、持続可能性、トリプル・ボトム・ライン

    人口減少・少子高齢化や気候変動に伴い、自然災害に対する都市・国土の脆弱性が増大する中で、情報技術を活用して、その実態を把握するとともに、安心して快適に暮らすことのできる都市・国土のありかたについて研究しています。

研究分野

  • 社会基盤（土木・建築・防災） / 土木計画学、交通工学

研究活動情報

論文

書籍

  • Quality of Life Assessment in Urban Development and Transport Policymaking
    Noriyasu Kachi; Kenichi Tsukahara (担当:分担執筆範囲:Chapter 4 Applications of Individual Quality-of-Life- Based Approach to Evaluate Smart Shrinkage, pp.37-59)Asian Development Bank Institute 2023年07月 ISBN: 9784899742777
  • 林, 良嗣; 森田, 紘圭; 竹下, 博之; 加知, 範康; 加藤, 博和; 高野, 剛志; 顧, 福妹; Khoo, Yong Jian; 戸川, 卓哉; Vickerman, R. W. (Roger William); Rothengatter, Werner; Crozet, Yves; 八尾, 光洋; Leather, James; 張, 峻屹; Seetharam, K. E. 明石書店 2021年08月 ISBN: 9784750352268 380p
  • 林 良嗣; 鈴木 康弘; 佐藤 愼司; Tsukahara Kenichi (担当:分担執筆範囲:Noriyasu Kachi: 4.5 Paradigm change in flood protection strategies for enhancing resilience, Kenichi Tsukahara and Noriyasu Kachi: 4.6 Smart shrink strategy and the fiscal system)Butterworth-Heinemann 2016年03月 ISBN: 9780128098622
  • 林 良嗣; 鈴木 康弘 (担当:分担執筆範囲:第3章3節 オランダにおける水災害に対するレジリエンス，第6章4節 QOLを高め地域創生を実現するための制度的課題)明石書店 2015年03月 ISBN: 9784750341507
  • 林 良嗣; 土井 健司; 加藤 博和; 国際交通安全学会土地利用; 交通研究会; 石川 幹子 (担当:分担執筆範囲:1-3節 人口減少社会における都市の制約条件，5-2(2)項 撤退・再集結場所特定の例)鹿島出版会 2009年09月 ISBN: 9784306072718

MISC

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2017年04月 -2021年03月 
    代表者 : 塚原 健一; 加知 範康; 秋山 祐樹
     
    本研究の目的は、マイクロジオデータを活用し、居住誘導区域への移転促進に関係するステークホルダー（地域住民、民間事業者、自治体）の意思決定モデルを構築し、各種規制・財政補助による居住誘導区域への移転促進の実現可能性を分析することである。 具体的には、次のように研究を進める。①立地適正化計画策定状況と災害危険性が高い地域の居住誘導区域指定の関係を調査する。②海外における防災力やQOL向上のための居住形態変更の事例を調査する。③マイクロジオデータ、統計・地図データを統合したGISデータベースを構築する。④現地及びヒアリング調査を行う。⑤居住誘導区域への移転促進に関する各種規制・財政補助制度等を踏まえた、各ステークホルダーの意思決定モデルを構築する。⑥政策変更により居住誘導区域への移転促進が実現可能となる都市数及びそれら都市でのQOL変化のシミュレーション、災害安全度の変化のシミュレーションを実施する。 令和元年度は、主に次の点に取り組んだ。 ②国連防災計画「Global Platform2019」（スイス・ジュネーブ、5/12-17）、世界交通学会（インド・ムンバイ、5/26-30）ICCEE2019（インドネシア・バリ島、8/28-30）に参加し、土地利用政策、QOL、災害リスク管理に関わる国際政策について情報収集・調査を行った。⑤平成30年度に実施したQOL価値観推定のためアンケート調査（800サンプル）を用いて、推計に適用すべきモデル（単純な離散選択モデル、マルチレベルモデル、潜在クラスモデルなど）を検討した。⑥逆線引きが都市のコンパクト化と災害安全性の向上に与える効果、水災リスクを反映した保険料率の導入が立地選択に与える影響、地震危険度を反映した地震保険料率設定による耐震改修促進効果を分析した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2015年04月 -2018年03月 
    代表者 : 加知 範康
     
    本研究では、人口の将来的な変化とインフラ老朽化の進展を考慮した上で、人口の集約と老朽化により更新時期を迎えたインフラを更新するのか撤去するのかといったことを、同時かつ多期間で検討するために、中山間地（熊本県上益城郡山都町）・離島（長崎県壱岐市）においては「小さな拠点」形成、都市部（宮崎県宮崎市）にいては「立地適正化」を対象として、居住地の生活の質（QOL：Quality of Life）、インフラ維持費用、環境負荷を評価指標として、ケーススタディを行なった。その結果、「小さな拠点」形成や「立地適正化」における居住地や都市施設の移転時期とその効果を定量的に示すことができた。

その他のリンク

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