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石川　徹 (イシカワ　トオル)

  • 情報連携学部情報連携学科　教授
  • 情報連携学研究科情報連携学専攻　教授
Last Updated :2025/04/19

研究者情報

学位

  • Ph.D.（2002年09月 カリフォルニア大学サンタバーバラ校）

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科研費研究者番号

  • 70436583

研究活動情報

論文

書籍

MISC

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2015年04月 -2018年03月 
    代表者 : 石川 徹; 浅見 泰司
     
    本研究は、居住者によって主観的に評価される居住環境に焦点を当て、計画的な用途混合および性能規制に対する居住者の意識について実証的に調査・分析を行った。具体的には、（1）用途・形態規制などの規制手法に対する居住者の認識・評価および（2）各用途に対する評価とそれらの用途が住宅地に混在することに対する心理的許容度を明らかにし、（3）性能規定という考え方がさまざまな居住環境や価値観をもつ居住者に受け入れられる可能性および方法を分析・検討した。また得られた結果にもとづき（4）都市のコンパクト化における「適度な」集中と混在を居住者の視点から明らかにし、縮小社会における誘導的都市計画に与える示唆を議論した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究
    研究期間 : 2015年04月 -2017年03月 
    代表者 : 石川 徹
     
    最近の情報通信技術の発展と地理空間情報の整備に伴い、現在では、各種の位置情報サービスが日常的に利用される状況となっている。これら最新のシステムについては、その革新性・利便性が注目されると同時に、利用者の空間認知・行動に与える影響についても、「空間的思考」という観点から学問的・応用的な関心を集めている。そのような関心を背景に、本研究は、ナビゲーションシステムの日常的利用が利用者の空間認知行動に与える中長期的な影響について、利用状況や空間能力との関係を考慮に入れ、実空間での経路探索実験にもとづき、実証的に調べた。
  • 区分所有関係解消制度の国際比較を踏まえた日本での導入課題検討・政策効果の分析
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2014年04月 -2017年03月 
    代表者 : 村辻 義信; 山崎 福壽; 福井 秀夫; 久米 良昭; 石川 徹
     
    2014年6月に成立した「マンションの建替えの円滑化等に関する法律の一部を改正する法律」による改正法である「マンションの建替え等の円滑化に関する法律」におけるマンション敷地売却制度は、耐震性能不足マンションのみを対象とする制度ではあるものの、５分の４以上の多数決により、区分所有関係を解消する道を開いたものとして、評価することができる。 しかし、同制度は、1981年の改正建築基準法による新耐震基準を満たしたマンションには適用されないため、同年以降に建築確認を受けた（すなわち概ね1982～1983 年以降に竣工した）マンションは適用対象外となってしまうほか、それより前に建築された高経年マンションであっても、耐震性能不足ではないもの、或いは、耐震性能不足であることを証明できないものは、多数決での区分所有関係解消の道が閉ざされたままになっている。このため、同制度が適用できないマンション類型ごとに、その再生手法や区分所有関係解消ニーズ等を調査・分析した。その結果、制度改正のための立法課題として、(1)解消決議について行政処分を介在させ取消訴訟の排他的管轄に服せしめること、(2)解消決議の要件は、一切裁量性のない客観的基準とすること、(3)解消決議には売渡請求制度を設けず、決議反対者が開発利益を顕在化させた時価での売渡により不公正な利益を享受できないようにすること、(4)解消の決議は議決権割合の 3 分の 2 以上の賛成で決議できる内容とすること等を摘出した。 また、マンション建替えやマンション敷地売却に関して多大な影響を与えることにもなるマンション管理のあり方についても、研究を深めた。こうした研究内容を平成28年４月16日に都市住宅学会関西支部において「我が国のマンション再生法制の課題と問題点～権利関係調整の観点から～」との演題で報告している。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究
    研究期間 : 2013年04月 -2016年03月 
    代表者 : 石川 徹
     
    本研究は、開発圧力の抑制と居住環境の保護を目的とした従来の「規制のための計画」から、少子高齢化と人口減少を背景に地域の特性に応じた「誘導のための計画」への転換が求められている今後の都市計画に焦点を当て、縮小社会の新たな課題に対応しうる計画手法として「性能規定」と「用途混合」を取り上げ、実証分析をおこなった。対象地として東京都の4つの区（世田谷区、杉並区、台東区、墨田区）を選定し、合計4,000人の居住者へのアンケート調査をもとに、用途の混在に対する居住者の意識（主観的評価）の分析にもとづきながら、性能規定の効果および適用可能性について分析・検討した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2009年04月 -2015年03月 
    代表者 : 浅見 泰司; 小口 高; 有川 正俊; 石川 徹; 伊藤 悟; 今井 修; 岡部 篤行; 岡本 耕平; 奥貫 圭一; 河端 瑞貴; 久保田 光一; 高阪 宏行; 貞広 幸雄; 佐藤 英人; 鈴木 厚志; 高橋 信人; 藤田 秀之; 古橋 大地; 村越 真; 村山 祐司; 森田 喬; 矢野 桂司; 湯田 ミノリ; 米澤 千夏; 若林 芳樹; 李 召熙; 太田 守重; 黒川 史子
     
    「地理情報科学標準カリキュラム」に基づいた教育内容の検討および教材開発、そして地理情報科学教育の基礎として必要な地理空間的思考の教育方法および教材開発の研究を行った。「地理情報科学の知識体系」、それに基づくe-learning教材の作成、教科書「地理情報科学：GISスタンダード」の刊行、空間的思考能力を測るテストおよび教材の開発、GISのソースコードを書くことでシステムとしてのGISを体験から理解するためのツールキット「gittok」の開発、初等中等教育用の教材としてワークショップの実施および六義園のガイドブック作成、国際会議「空間的思考と地理情報科学」の実施を行った。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究
    研究期間 : 2012年04月 -2014年03月 
    代表者 : 若林 芳樹; 村越 真; 石川 徹
     
    本研究は、行動地理学と認知科学の理論と方法に基づいて、地図指導や地理教育、および日常生活での空間移動の場面における人間の空間的思考プロセスと、地理情報技術がそれに与える影響について検討した。その結果、(1)GISを用いて作成した地図教材を高等学校の地理の授業で検証したところ、教材の配列や発問の仕方に応じて空間的思考が促進されること、(2)空間的思考力には多様な側面があり、地理情報技術が人間の空間的思考に及ぼす効果は限定的であること、(3)日常的な地図利用、旅行経験、野外活動などが空間的思考力を高めるのに効果的であること、などが明らかになった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究
    研究期間 : 2010年 -2011年 
    代表者 : 若林 芳樹; 村越 真; 石川 徹
     
    本研究は,行動地理学と認知心理学の成果に基づいて,空間的思考の構成要素を体系化し,その育成のためにGISを活用する方法を検討した。3つのサブテーマに分けて研究を行った結果,次の知見が得られた。(1)空間的思考の構成要素の体系化については,空間概念,空間表現,空間的推論の3要素と内容,および空間的リテラシー,空間的能力など類似する概念との関係を整理した。また,方向感覚質問紙と空間的思考に関する質問紙調査を行い分析したところ,これらの能力はある程度独立したいくつかの因子で構成されることがわかった。(2)空間的思考に関わる教科内容については,大学入試センター試験における過去の地形図読図問題の内容を分析し,学習指導要領の改訂に伴い,地理教育で求められる知識や思考力が変化してきたことがわかった。また,大学入試センター試験の問題から地形図読図問題を選定し,発話思考法による解答過程を分析したところ,出題内容によって解答過程が異なることが明らかになった。(3)空間的思考の育成のためのGISの活用については,地方行政でのGISの利用と空間的思考の育成を目的とした教材を作成し,自治体職員向けGIS講習会でその有効性を検証した。しかし,空間的思考の教育にとってのGISの効果は明確にできなかった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 若手研究(B)
    研究期間 : 2008年 -2009年 
    代表者 : 石川 徹
     
    場所情報の提示方法の違い(絶対または相対参照系、地図または写真)によって、とくに空間能力・方向感覚の低い人の位置把握に影響を与えることがわかった。これらの結果は、効果的なナビゲーション方法への示唆とともに、敢えて困難を感じる提示方法を選択することで、利用者の位置把握の能力、ひいては空間的思考能力を訓練できるのではないかという視点も提供し、個人属性を考慮した空間認知の問題として今後の研究が期待される。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2007年 -2009年 
    代表者 : 若林 芳樹; 森田 喬; 岡本 耕平; 村越 真; 矢野 桂司; 有川 正俊; 貞広 幸雄; 石川 徹; 武田 祐子
     
    本研究は,空間認知・空間行動研究への地理情報技術の応用可能性について組織的に検討するとともに,人間の空間認知・行動特性をふまえた新たな地理情報技術を開発することを目的とする。そのために,(1)測位技術の応用,(2)解析技術の応用,(3)表示技術の応用,(4)空間認知・行動特性に基づく地理情報技術の開発という4つのサブテーマに分け,分担して課題に取り組んだ。その結果,地理情報技術が行動地理学の様々なテーマに応用できることが確かめられ,また地理情報伝達を支援するいくつかの新たなツールを開発することができた。

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