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詳細

齋藤　邦明 (サイトウ　クニアキ)

  • 経済学部経済学科　准教授
  • 経済学研究科経済学専攻　准教授
Last Updated :2025/04/19

研究者情報

学位

  • 博士（経済学）（2017年09月 東京大学）

科研費研究者番号

  • 70738814

J-Global ID

研究分野

  • 人文・社会 / 経済史

経歴

  • 2024年04月 - 現在  東洋大学大学院経済学研究科准教授
  • 2023年04月 - 現在  東洋大学経済学部准教授
  • 2025年04月 - 2026年03月  慶應義塾大学産業研究所共同研究員
  • 2018年06月 - 2026年03月  島根大学法文学部 山陰研究センター客員研究員
  • 2021年04月 - 2023年03月  和光大学経済経営学部准教授
  • 2018年04月 - 2021年03月  和光大学経済経営学部講師
  • 2017年04月 - 2018年03月  名古屋経済大学経済学部准教授
  • 2014年04月 - 2017年03月  立教大学経済学部助教
  • 2011年04月 - 2014年03月  日本学術振興会特別研究員（DC1）（東京大学社会科学研究所）

学歴

  • 2011年04月 - 2014年03月   東京大学大学院   経済学研究科   （博士課程）
  • 2009年04月 - 2011年03月   東京大学大学院   経済学研究科   （修士課程）
  • 2005年04月 - 2009年03月   埼玉大学   経済学部

所属学協会

  • 同時代史学会   歴史学研究会   経営史学会   社会経済史学会   日本農業史学会   政治経済学・経済史学会   

研究活動情報

論文

書籍

MISC

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2024年04月 -2028年03月 
    代表者 : 橋口 勝利; 中西 聡; 市川 大祐; 大島 朋剛; 原山 浩介; 井奥 成彦; 齋藤 邦明; 加藤 晴美; 小島 庸平; 植田 展大
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2023年04月 -2027年03月 
    代表者 : 安岡 健一; 高科 真紀; 尾崎 智子; 河内 聡子; 岩島 史; 輪島 裕介; 坂田 謙司; 齋藤 邦明; 坂口 正彦
     
    本年度は研究初年度として、以下の調査・研究に取り組んだ。(1)年2回の全体研究会：家の光協会にて資料調査と併せて可能な限り全員が集まるミーティングを実施し、研究機関全体のスケジュールを確認しながら進めた。(2)研究の基盤整備 各人が今後の研究に必要な物品や資料等を購入した他、①家の光協会所蔵資料に対しては、高科が中心となり写真資料整理を進めた。本年度を通じて『家の光』『地上』紙面に利用されたネガフィルムの整理が進められ、21000点以上の目録が完成した。これにより、誌面で活用された写真の検索等が容易になる。併せてコンタクトプリントのスキャン作業を実施し、今後の研究の便をはかった。この他、写真部関係者へのヒアリングを実施し、記録した。湿度計なども設置し、状況の把握に務めた。また、坂口は資料復刻の準備として農村読書関係資料の調査をした他、各研究者が自らの担当テーマに関連する資料を収集した。②有線放送に関連しては、坂田が中心となり全国有線放送協会の機関紙『有線放送』のデジタル化を進めた。完了した作業に基づき、2024年度に研究会を実施する予定である。安岡は長野県にて有線放送資料の確認を進め、今後のデジタル化のための相談を実施した。③地域資料については齋藤が中心となり、節夫文庫関係者と連絡を取り、ミーティングを実施するとともに、文庫の機関紙に寄稿するなどした。また新たに国立映画アーカイブに寄託されている全中所蔵の映像資料についても目録を得て現在のところ内容の確認を進めている。（3）研究発表：この他、分担者は国内外の学術書に研究成果を発表した。また、分担者の他に若手研究者の協力を得るべく、一部には調査費を支出し、メディアと実態の連関をさぐるべく調査研究を進めた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2023年04月 -2027年03月 
    代表者 : 齋藤 邦明
  • 家の光協会所蔵写真・映像資料に基づく地域社会像の総合的研究
    国立歴史民俗博物館：日本歴史文化知奨励研究
    研究期間 : 2025年04月 -2026年03月 
    代表者 : 安岡 健一; 吉賀 夏子; 齋藤 邦明; 岩島 史; 橋本 雄太
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2023年04月 -2026年03月 
    代表者 : 林 薫平; 瀬戸 真之; 原田 英美; 玉 真之介; 渡邊 芳倫; 高野 真広; 高山 太輔; 小山 良太; 河野 恵伸; 齋藤 邦明; 則藤 孝志; 荒井 聡
     
    旧農文協個人文庫（近藤康男＝農法・協同組合・土地改良・開拓・市場・畜産・農民運動など、川田信一郎＝農業技術論・実験法・地域論・災害論、山崎不二夫＝農業工学・土木・水利、松尾孝嶺＝生態学・環境農学・遺伝・育種学、菱沼達也＝馬産・馬耕・しろかき研究資料・総合農学、浪江虔＝農村青年活動・農村教育、野口弥吉＝栽培学・育種学、原田律＝戦後農村史、和田博雄＝農林省・国会関係資料・戦前農政資料、他）を農文協から移動し、大学内の書架での収納・整理を進めた。中でも貴重な資料の保存・活用方法について不二出版と協議を進めた。並行して、研究メンバーそれぞれの分野で、農業・農村・土地制度・開拓の歴史や、福島の農業復興・農村自治・原子力災害からの内発的復興に関わる調査研究を進めた。 また、後者の福島の調査研究において、歴史的な背景と現在の局面の課題を関連づけることを各自で取り組んだ（満州農業移民政策について、戦後農業技術普及史、近藤康男氏における米価問題からチューネン孤立国研究への進展、戦後の農産物市場、農村青年運動と有機農業、協同組合史など）。 研究メンバーそれぞれが、日本農業史学会（2024、東北大学で開催）、東北農業経済学会（2023、弘前大学で開催）、日本有機農業学会（2023、摂南大学で開催）、東日本大震災・原子力災害学術研究集会（2024、福島市で開催）などの関連学会での個別報告やテーマセッションを実施し、また2024年6月の日本協同組合学会の研究大会（東京大学で開催）、同８月の社会教育研究全国集会（福島大学で開催）の企画に参与した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2026年03月 
    代表者 : 板垣 貴志; 二階堂 行宣; 藤木 竜也; 齋藤 邦明; 矢野 正隆; 小島 庸平
     
    ２０２３年度は、５つの研究班が各研究課題に関する具体的な調査を進めた。本研究の基盤的な領域を担当している①「住民参加による日記解読班」は、矢田貝顕造日記の翻刻を進めつつ、８回の翻刻文の内容検討研究会（4/27、5/24、7/12、11/1、12/6、1/10、2/7、3/6）および２回の住民参加調査（対面開催、10/21、11/18）を実施した。また、地元住民および伯耆町教育委員会と連携して歴史実践「第６回企画展示 近代伯耆のタイムカプセル」（12/16-12/23）を島根大学の学生と開催している。 ②「文書群の整理・目録作成・情報発信班」は、東京大学経済学部資料室にて矢田貝家文書の詳細目録化を進めている。夏期集中調査（9/4-9/7）では、本科研メンバーによって、昨年度発見された伯耆町域に残る旧役場文書の整理目録化および撮影調査を実施している。また、③「（Ａ）経済・経営史分析班」では、鳥取県立図書館にて「因伯時報」の調査（10/17-10/19）も実施した。 ④「（Ｂ）ライフヒストリー研究班」は、戦後地方自治体の推移を行政学的に検討する方針のもと、４回の元岸本町役場職員への網羅的な聞き取り調査（4/23-4/24、6/24-6/27、8/8-8/9、1/28-1/30）を継続的に実施している。⑤「（Ｃ）建築・庭園史研究班」は、夏期調査の際に矢田貝家住宅の建築調査を実施した。 各班による研究成果は、今後の総括研究会に研究分担者および研究協力者と共有する予定になっている。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2021年09月 -2026年03月 
    代表者 : 松本 朋哉; 真野 裕吉; 高野 宏康; 加治佐 敬; 山内 慎子; 木島 陽子; 高槻 泰郎; 齋藤 邦明; 江頭 進; 有本 寛; 後藤 健太
     
    本計画研究では、水資源が希少な地域や水インフラが貧弱な地域において、健康で豊かな暮らしを実現するためには、どの様な水利用の方法が適しているのか、また持続的に水資源を利用するためには、どのような水環境の保全・維持の方策・仕組みが必要なのか、開発経済学・経済史の立場から家計や村落レベルのミクロデータ・歴史データを実証的に分析し、持続可能な水資源ガバナンスの在り方を探る。具体的には、研究課題として３つのサブテーマ、ST1)水資源が希少で水インフラが未整備なアフリカ農村部における水アクセスと農業・健康・貧困との関係の検証、ST2)急速な気候変動による水環境の変化や経済発展に伴う人口変動に直面するアフリカ、アジアの途上国農村における水資源利用と管理の動態を検証、ST3)かつての「途上国」日本における水資源利用と管理の動態の歴史的検証を掲げている。 R3年度は、ST1に対応する研究の資料収集のため、ケニア・ホマベイ郡の健康医療調査を実施した。ST2に対応する研究資料収集のため、ケニアのムエア郡の灌漑調査を実施した。ST3に対応する研究として、近世・近代を中心とする歴史資料の整理を行い、気候データとの接続し、気候と飢饉の関係の検証を進めている。加えて、ST1に対応する研究としてエチオピアの農村家計調査を計画していたが、同国での内戦拡大により調査対象地域に戦闘の影響があることが判明し、調査は内戦終息の目途がつくまで保留とし、予算の一部をR4年度に繰越した。しかし、R4年度にもエチオピアの調査対象の一部地域で状況は改善せず、エチオピアでの調査は無期限の延期とした。代わりに、隣国ウガンダでの家計調査を当初計画から前倒しR4年度に実施した。現在は上述の調査、歴史資料により得られたデータをもとに水と人との関わりとその変化についての解析を進めている。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2025年03月 
    代表者 : 石田 正昭; 仙田 徹志; 大高 研道; 伊藤 淳史; 白木沢 旭児; 尾崎 智子; 安岡 健一; 田中 夏子; 北川 太一; 小島 浩之; 加藤 聖文; 齋藤 邦明; 小島 庸平; 坂口 正彦
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2019年04月 -2022年03月 
    代表者 : 石田 正昭; 仙田 徹志; 大高 研道; 伊藤 淳史; 白木沢 旭児; 安岡 健一; 田中 夏子; 水島 和哉; 北川 太一; 小島 浩之; 加藤 聖文; 齋藤 邦明; 小島 庸平; 坂口 正彦
     
    本研究の目的は、全国農業協同組合中央会の協同組合図書資料センター（以下、図書資料センター）が所蔵してきた、戦後を中心とした農業協同組合の関係資料の目録作成を行い、それを通じて、戦後農政の展開過程と農協の役割の検討に向けた基盤形成を図ることにある。図書資料センターに所蔵されている資料は、ア．戦後農協の設立にかかわる資料、イ．農政活動関係資料、ウ．農協経営関係資料に大別され、それらの資料のほとんどが未整理・未解明の資料群である。本研究の研究組織は、協同組合論、農業史、アーカイブズ学など、学際的かつ幅広い年齢層の研究者、実務家によって構成されるが、本研究をとおして、戦後農政の展開過程に対して農業協同組合が果たした役割について、正しく評価し、独自性や創造性を有する研究成果をもたらすための基盤形成を目指す。 ２０１９年度の研究の進捗は以下のようにまとめられる。第一に、ＪＡ全国教育センターを作業拠点に、本資料群の資料整理、目録作成を行った。今年度の作業において、ＪＡ全中由来の資料については、概ね資料整理、目録作成を終えることができた。第二に、図書資料センターに所蔵されていた農協連合会史については、全国の研究機関における所蔵が少ない資料であったが、京都大学経済学研究科・経済学部経済資料センターに移管することになり、目録整備を行った。第三に、図書資料センターには、総合農協の総代会資料や各都道府県の農協経営分析が所蔵されていることをふまえ、戦後の総合農協の合併状況の変遷に関する資料収集を開始した。第四に、本研究課題にかかわる研究会を、共同作業時も含め、複数回開催するとともに、研究メンバーの関心の下、資料調査も実施し、戦後農政の展開過程に対して農業協同組合が果たした役割の解明に着手した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2018年04月 -2021年03月 
    代表者 : 小林 延人
     
    申請者ならびに共同研究者は、債権・社員権・物権・知的財産権のそれぞれの分野において、経済史の観点から実証的な分析を進めてきた。その成果はすでに、政治経済学・経済史学会春季総合研究会の共通論題「財産権と経済活動」（2018年6月23日）などにおいて公表された。 引き続き、本年度は研究会を開催し、その報告に対する批判を踏まえて議論するとともに、各自が原稿執筆を行った。論文集は、東京大学出版会から2020年度中に書籍『財産権の経済史』として刊行されることが内決した。さらに全国銀行学術研究振興財団の研究成果の公開に関する助成金も得た。 なかでも、申請者が取り組んだ対象は、明治初期における債権の近代化の問題である。明治4年（1871）の廃藩置県とその後の藩債処分の過程で、明治国家は近世期以来の大名貸債務の一部を引き受ける形となった。申請者は、「古債」と呼ばれる古い債務を国家が引き受けなかったこと、大名貸債権は極めて譲渡性が少なかったが、新旧公債証書は売買が盛んに行われたことに注目し、藩債処分を通じて①一定の時間が経過した債権を棄捐する消滅時効の論理が導入された、②大名貸の借用証書が新旧公債証書に切り替わり債権の譲渡性・流動性が高まった、などの観点から、当該政策の債権の近代化に果たした役割を評価した。また、藩債処分が個別の両替商経営に与えた影響も相対化した。そうして、債権保護が経済活動のインセンティブを与えた点を論証し、ノースら制度経済学の議論の有効性を債権分野において追認した。
  • 財産権の経済史
    全国銀行学術研究振興財団：研究成果の刊行に対する助成（刊行助成）
    研究期間 : 2020年01月 -2020年08月 
    代表者 : 小林 延人; 田中 亘; 有本 寛; 結城 武延; 今泉 飛鳥; 西村 成弘; 齋藤 邦明; 伊丹 一浩,(執筆者順)
  • 日本の農地改革による農家への影響に関するミクロ比較史研究
    日本学術振興会：科学研究費補助金 若手研究（B)
    研究期間 : 2017年04月 -2020年03月 
    代表者 : 齋藤 邦明
  • 農地改革による農家の家計消費および農業投資への影響：個票データによる地域間比較
    立教大学：立教大学学術推進特別重点資金（立教SFR）
    研究期間 : 2016年06月 -2017年03月 
    代表者 : 齋藤 邦明
  • 近現代日本の農業農村基盤整備事業と農家経済
    日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2014年08月 -2016年03月 
    代表者 : 齋藤 邦明
  • 途上国日本の開発課題と対応：経済史と開発研究の融合
    独立行政法人日本貿易機構（ジェトロ）アジア経済研究所：共同研究（国内共同研究）
    研究期間 : 2014年04月 -2016年03月 
    代表者 : 有本寛
  • 戦前日本における土地改良事業の資金供給と農家経営：新潟県を事例に
    民間財団等：財団法人日本農業研究所 人文・社会科学系若手研究者助成金
    研究期間 : 2014年04月 -2015年03月 
    代表者 : 齋藤 邦明
  • 近現代日本の農業発展と土地制度：農地政策と土地改良の史的分析
    科学研究費助成事業 日本学術振興会特別研究員（DC1）
    研究期間 : 2011年04月 -2014年03月 
    代表者 : 齋藤 邦明

委員歴

  • 2021年03月 - 現在   日本農業史学会   理事
  • 2020年09月 - 現在   熊谷市史近代・現代専門部会   専門調査員
  • 2023年11月 - 2026年10月   政治経済学・経済史学会   理事
  • 2023年11月 - 2026年10月   政治経済学・経済史学会   事務局委員長
  • 2023年08月 - 2026年03月   埼玉県立文書館   『埼玉県史料叢書』編集・調査委員
  • 2025年01月 - 2025年03月   加茂市史   編集委員
  • 2019年04月 - 2023年10月   政治経済学・経済史学会   研究委員会委員
  • 2021年06月 - 2023年05月   歴史学研究会   委員
  • 2019年01月 - 2022年12月   経営史学会   幹事（関東部会）
  • 2015年07月 - 2020年08月   熊谷市史近代専門部会   特別調査員
  • 2015年11月 - 2017年10月   政治経済学・経済史学会   事務局委員

担当経験のある科目

  • 経営学特講（冬期スクーリング）
    法政大学
  • 日本経済史
    東洋大学大学院
  • 経済史
    東洋大学
  • 統計情報処理
    東洋大学
  • 経営学特講（夏期スクーリング）
    法政大学
  • 経済史
    慶應義塾大学
  • 歴史
    慶應義塾大学
  • 専門基礎10
    立教大学
  • 史学講義 43（現代日本史論）
    立教大学
  • 農業経済史
    和光大学
  • 経済政策史
    和光大学
  • 日本経済史
    和光大学
  • マクロ経済学
    和光大学
  • 日本経済史
    小樽商科大学
  • 戦後日本経済の動き
    名古屋経済大学
  • 市民生活と経済
    名古屋経済大学
  • 体験型プロジェクト（水）
    名古屋経済大学
  • 経済史
    名古屋経済大学
  • 統計情報処理
    東洋大学
  • 基礎ゼミナール
    立教大学
  • 情報処理入門
    立教大学
  • 日本経済史
    専修大学

メディア報道

  • 報道 : 2023年09月15日
    執筆者 : 本人以外
    番組・新聞雑誌 : 信濃毎日新聞
    　新聞・雑誌
  • オープンカレッジ：経済史からみた「明治150年」
    報道 : 2018年02月27日
    執筆者 : 本人
    番組・新聞雑誌 : 中部経済新聞
    12面　新聞・雑誌
  • 小さいけど大きな可能性：ファインバブル（「バブル経済」）
    報道 : 2018年01月20日
    執筆者 : 本人以外
    番組・新聞雑誌 : 中日こどもウィークリー
    ニュース、2面　新聞・雑誌

その他のリンク

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