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詳細

吉良　直 (キラ　ナオシ)

  • 文学部教育学科　教授
  • 文学研究科教育学専攻　教授
Last Updated :2025/04/19

研究者情報

学位

  • 教育学博士(Ed.D.)

科研費研究者番号

  • 80327155

J-Global ID

研究キーワード

  • 比較・国際教育学   ジョン・デューイ   オルタナティブ教育   民主的学校教育の理念と実践   教育改革   比較教育   ティーチング・アシスタント(TA)   将来の大学教員準備(PFF)プログラム   アカウンタビリティ   アメリカ合衆国   スタンダードに基づく改革   連邦教育政策   

研究分野

  • 人文・社会 / 教育学

経歴

  • 2016年04月 - 現在  東洋大学文学部教育学科教授
  • 2024年04月 - 2024年09月  上智大学総合人間科学部 教育学科非常勤講師
  • 2021年04月 - 2023年03月  学習院女子大学国際文化交流学部 国際コミュニケーション学科非常勤講師
  • 2020年09月 - 2021年03月  東京大学大学院教育学研究科非常勤講師
  • 2014年04月 - 2016年03月  東京大学教育学部非常勤講師
  • 2006年04月 - 2016年03月  日本教育大学院大学学校教育研究科教授
  • 2003年04月 - 2016年03月  自由学園最高学部非常勤講師
  • 2009年09月 - 2010年03月  国際基督教大学教養学部非常勤講師
  • 2007年08月 - 2007年11月  名古屋大学高等教育研究センター客員研究員
  • 2000年04月 - 2006年03月  淑徳大学国際コミュニケーション学部文化コミュニケーション学科助教授
  • 2003年07月 - 2003年09月  名古屋大学大学院国際開発研究科客員研究員
  • 1998年09月 - 1999年06月  ハーバード大学教育大学院講師
  • 1992年09月 - 1994年08月  世界銀行東アジア第3局人口・人的資源課教育コンサルタント

学歴

  • 1994年09月 - 1999年06月   Harvard University   Graduate School of Education (HGSE)   Doctoral Program in International Education / Administration, Planning, and Social Policy

所属学協会

  • 日本デューイ学会   Comparative and International Education Society   日本教育学会   日本比較教育学会   教育哲学会   日本教育行政学会   大学教育学会   アメリカ教育史研究会   

研究活動情報

論文

書籍

講演・口頭発表等

MISC

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2023年04月 -2027年03月 
    代表者 : 間篠 剛留; 長嶺 宏作; 佐藤 仁; 原 圭寛; 岸本 智典; 吉良 直; 石嶺 ちづる; 古田 雄一; 宮口 誠矢
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(B))
    研究期間 : 2018年04月 -2022年03月 
    代表者 : 栗田 佳代子
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(A))
    研究期間 : 2014年04月 -2016年03月 
    代表者 : 大桃 敏行
     
    日本を含めて多くの国で多様化や競争、成果に対するアカウンタビリティを重視するガバナンス改革が行われてきた。また同時に、単なる知識や技能の習得からそれらを活用する力や課題解決力、コミュニケーション能力などの育成に向けた教育の質の転換の必要性に関する議論が展開されてきた。本研究の目的はガバナンス改革と教育の質保証との関係を検討しようとするものであり、成果志向の改革では、広い能力概念に基づく教育において評価がどこまでまたどのように用いられるのかが重要な課題となってきていることなどを示した。
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2014年 -2016年 
    代表者 : 吉良 直
     
    本研究の目的は、アメリカの研究大学において1990年代から多様な形態で実施されてきた将来の大学教員準備(Preparing Future Faculty、PFF)プログラムの最新動向を解明し、日本への示唆を抽出することである。具体的には、大学教員を目指す大学院生の学習評価能力養成に焦点化した最新の全米プログラムについて、高等教育界における学習成果の可視化や目的準拠型カリキュラムの実施を重視する流れの中で実施され成果を上げていることを解明した。またPFFで重視されているティーチング・ポートフォリオ/ステートメントの作成支援の普及についてもアンケート調査を基に解明し、日本への示唆を導き出した。
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2011年 -2013年 
    代表者 : 大桃 敏行; 吉良 直
     
    本研究の目的は1960年代以降の米国連邦教育政策を対象とし、そこに示された異なる政策理念の対抗の過程をガバナンス改革との関係において明らかにすることである。分析の結果、1)リベラル派とコンサーバティブ派の対立のなかで、中道勢力によってスタンダードにもとづくガバナンス改革が進められたこと、2)1965年の初等中等教育法の改定を通じて、教育の平等保障の理念が政策の目的として引き継がれていること、3)そのため、成果に対して厳しいアカウンタビリティを求めたどの子も置き去りにしない法の制定に対しても、公民権擁護団体からの支持もあったことなどを示した。
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2011年 -2013年 
    代表者 : 吉良 直; 北野 秋男
     
    本研究は、アメリカの研究大学における段階的な若手教育者養成機能の形成過程とその実態について解明することを目的とした。段階的な機能は、新任ＴＡ用養成プログラムから始まり、ベテランTAによるメンタリングがあり、最後に大学教員準備（PFF）プログラムへと難易度が上がっており、TA養成に特化したTA開発が、GSPD（Graduate Student Professional Development）と呼ばれる段階的な養成機能に発展した過程を解明した。TAが実質的に活用されず、大学教授職を目指す大学院生のためのプログラムがプレFD等に限定されている日本の研究大学でも、段階的な養成機能の充実が望まれる。
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(B))
    研究期間 : 2009年 -2012年 
    代表者 : 北野 秋男; 長嶺 宏作; 石井 英真; 高橋 哲; 吉良 直; 後藤 武俊; 大桃 敏行
     
    本研究の目的は、全米各州で実施されているテスト政策を中心とする教育改革の実態解明である。キーワードは、「スタンダード」「アカウンタビリティ」「アセスメント」である。本研究では、連邦、各州、各学区のテスト政策に基づく教育改革の実態を多角的・構造的に解明した。3年間の研究成果は、日本教育学会における3回のラウンド・テーブルを企画し、研究成果の発表を行った。研究発表の内容は、(1) NCLB法の分析、(2) NCLB法と教員政策、(3) NCLB法に対抗する「草の根的」教育改革の理論と実態であった。海外調査研究も実施した。海外調査では、ワシントン州、カリフォルニア州、マサチューセッツ州、テキサス州などのテスト政策を詳細に解明した。全米のテスト政策の動向については、2011年の日本比較教育学会(早稲田大学)で口頭発表した。また、3年間の研究成果として(1)北野秋男編著2009『現代アメリカの教育アセスメント行政の展開』(東信堂)、(2)北野秋男著『日米のテスト戦略』(風月書房),(3)石井英真2011『現代アメリカにおける学力形成論の展開』(東信堂)などを刊行した。
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2007年 -2009年 
    代表者 : 吉良 直; 北野 秋男; 北野 秋男; 北野 秋男
     
    本研究は、平成4年から日本でも導入された同制度のモデルとなったアメリカの大学におけるティーチング・アシスタント(TA)制度と養成制度に関する現状と課題を解明することを目的とした研究である。本研究では中西部の主要大学の実態に着目し、TA養成制度の全学的、分野別プログラムの区分、学問領域間の差異、並びに大学院生の教育力を育成する一貫したシステムが確立されていることを解明した。研究成果は日米の学会で発表し学会誌に論文が掲載された。
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2006年 -2008年 
    代表者 : 北野 秋男; 吉良 直; 長嶺 宏作; 石井 英真; 田部 俊充; 遠藤 貴広; 黒田 友紀; 篠原 岳司; 斉藤 桂; 出村 さやか; 中島 亮太
     
    本研究は、現在のアメリカ教育改革の実態を構造的に解明することを目的とするが、とりわけ米国北東部のマサチューセッツ州におけるテスト政策と教育アセスメント行政の構造解明を実証的に解明することである。研究成果は、過去3年間の研究成果を(1) 研究会活動、(2) 学会活動、(3) 研究論文に区分し、その研究実績内容を記載する。この研究成果は、これまで日米両国において未着手であったテスト政策に基づく教育アセスメント行政の実態解明を州や学区の実情に基づきながら、その具体的な政策内容を詳細に検証し、その政策内容と各学区・学校における教育実態を総合的・構造的に解明したものである。
  • 文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2004年 -2006年 
    代表者 : 吉良 直; 北野 秋男
     
    平成16年度には、研究代表者・吉良、研究分担者・北野、研究協力者・和賀の3名が「アメリカTA制度研究会」を発足させ、8月末より北東部の5大学(ハーバード大学など)を訪問し、各大学の教授開発センターの職員、TA、そして可能な場合教授のインタビュー調査を実施し資料収集を行った。研究成果は、大学教育学会で「日米のTA制度の実態に関する比較研究」と題して口頭発表した。平成17年度には、上記3名が、8月末より西部の3大学(スタンフォード大学など)を訪問した。研究成果は、大学教育学会で「アメリカの大学のTA制度と実践の比較研究」、大学教育研究フォーラムで「アメリカにおける大学教育改革の理念と実態」と題してそれぞれ口頭発表を行った。平成18年度の研究成果は、日本教育学会で「アメリカの大学のTA制度の実証的研究」、さらにフランスにおけるモニター制度の研究者・夏目教授(名古屋大学)と共に、日本比較教育学会で「教育助手制度による学部教育の質的向上に関する日米仏比較研究」と題してそれぞれ口頭発表を行った。そして3年間の研究成果をまとめた最終報告書を平成19年3月に刊行した。日本のTA制度と比較すれば、米国のTAは単独で指導するなどの遥かに実質的な業務を任せているが、充分な訓練なしに授業を行っているTAが依然多くいるというような問題も残っているのが現状である。訪問した8大学のTA制度とTA用訓練・養成制度の分析を通して、大学間にかなりの差異があること、理工系、人文・社会科学系でTAの運用制度や活用方法が異なることなどがわかり、教授開発センターや学部・研究科などが提供するTA用の訓練・養成プログラムを比較分析する手法の開発をめざしたが、その手法の完成が今後の課題であり、大学教員準備プログラムや労働組合の実態解明などの課題と合わせて、平成19年度からの科研費による研究で探求していく。

委員歴

  • 2017年06月 - 2021年06月   大学教育学会   国際委員会委員
  • 2015年06月 - 2017年06月   日本比較教育学会   学会誌『比較教育学研究』編集委員会委員
  • 2010年10月 - 2016年10月   日本教育行政学会   国際交流委員会委員
  • 2008年01月 - 2014年05月   日本教育学会   学会誌『Educational Studies in Japan』編集委員会委員

その他のリンク

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