研究者総覧

高橋 一男 (タカハシ カズオ)

  • 国際学部国際地域学科 教授
  • 地域活性化研究所 教授
  • 国際学研究科国際地域学専攻 教授
Last Updated :2022/11/25

研究者情報

学位

  • 政治学修士(学習院大学)

科研費研究者番号

  • 70206796

J-Global ID

研究キーワード

  • 地域資源の再評価   「地域学」の構築   過疎地域(含む限界集落)の地域づくり   映像社会学   社会学教授法   映像コミュニケーション   映像研究   東南アジア研究   コミュニティ・ネットワーク   コミュニティ開発   CODI   ACHR   ACCAプログラム   自助型開発   都市社会論   バーン・マンコン・プログラム   社会学研究法   計画論   研究・開発   住民参加型まちづくり   住民組織と開発   

研究分野

  • 人文・社会 / 社会学

経歴

  • 1997年04月 - 現在  東洋大学国際学部教授

研究活動情報

論文

  • 「地域学」構築のための地域資源インデックス −地域資源再評価の手法と活用のために−
    髙橋一男
    東洋大学地域活性化研究所報 No.19 2022年03月
  • 「地域資源の再評価と地域学に関する研究 ー地域づくりのための「地域学」の構築ー」
    髙橋一男
    『東洋大学地域活性化研究所報No. 18』 2021年03月
  • 「地域資源の再評価と地域の活性化に関する研究ー岩手県釜石市根浜地区を事例にー」
    髙橋一男
    『東洋大学地域活性化研究所報No.17』 2020年03月
  • 「地方へのUターン者確保に関する考察ー東洋大生の能登ゼミ活動から見えてきたことー」
    髙橋一男
    『東洋大学地域活性化研究所報No.17』 2020年03月
  • 「平成30年度研究報告 地域資源の再評価と地域の活性化に関する研究」
    髙橋一男
    『東洋大学地域活性化研究所報No.16』 2019年03月
  • 「地域資源を活かした地域づくりに関する研究ーコミュニティ組織と行政の関係性に着目し てー」
    髙橋一男
    『東洋大学地域活性化研究所報No.16』 2019年03月
  • 「地域資源の再評価とネットワークによる地域活性化に関する考察」
    髙橋一男
    『東洋大学地域活性化研究所報No.15』 2018年03月
  • 「地域資源の再評価と地域の活性化」
    髙橋一男
    『東洋大学地域活性化研究所報No.14』 2017年03月

講演・口頭発表等

  • 基調講演 過疎地域の地域づくりにおける大学の役割-東洋大学能登ゼミの経験から-  [招待講演]
    髙橋一男
    高知県立大学地域教育研究センター創立10周年記念地域活性化シンポジウム 中山間地域の持続可能な「健幸づくり」に向けた小さな拠点のあり方を考える 2022年10月 口頭発表(基調)
  • 特集 「おんぼらーっとしまっし。石川仕立ての創成と共生、そして開発」  [招待講演]
    遠藤芳英(F; 中村浩二; 髙橋一男; 寺西俊一; 北村健二; 清水愛美; 仏子園; Share金沢
    国際開発学会第32回全国大会 プレナリ-シンポジウム 2022年06月 口頭発表(基調)

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • アジア太平洋地域の学生交流促進に向けた実証的研究-UMAPの活性化をめざして-
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2017年04月 -2022年03月 
    代表者 : 高橋 一男; 堀田 泰司; 芦沢 真五; 北村 友人; 黒田 一雄; 廣里 恭史; 小幡 浩司; 新田 功; 太田 浩; 関山 健; 花田 真吾; 小早川 裕子; 水松 巳奈; 田中 祐輔
     
    2018年度は、NAFSA年次大会(米国・フィラデルフィア)、EAIE年次大会(スイス・ジュネーブ)、AIEC年次大会(豪州・シドニー)、CBIE(カナダ・オタワ)、APAIE(マレーシア・クアラルンプール)などに出席し、UMAPを中心としたアジア太平洋地域における学生交流に関する研究発表を行った。あわせて、国際会議・大会に出席している政府関係者及び、大学関係者に対するヒアリングを行い、国の政策と大学の国際戦略の関係について分析を行った。この過程で、カナダが正式にUMAP加盟国として参加することが決まったことは意義深い。 前年に実施したUMAPタスクフォース会議における議論を継続し、9月に大阪で開催されたUMAP国際理事会と連携して研究会を開催し、本科研メンバーと各国国内委員会の代表が意見交換を行った。ここでは、オンラインを駆使した共同教育プログラム(COILなど)、インターンシップやフィールドワークなど非伝統的な教育交流のニーズなどについて分析を加えた。こうした議論の成果として、2019年8月にUMAP-COIL Joint Honors Program August 2019が開催されることが決定した。 また、国際教育交流に係る研究で著名な、Jane Knight博士(トロント大学)を招へいし、国際共同セミナー「アジアの高等教育とIPPM」を2019年3月6日に開催した。教育プログラムや教育提供者が越境するという新しい現象を分析するうえで有効なInternational Program and Provider Mobility (IPPM)という概念について学習した。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(B), 基盤研究(B))
    研究期間 : 2011年 -2014年 
    代表者 : 高橋 一男; 藤井 敏信; 安 相景; 秋谷 公博; 川澄 厚志
     
    本研究の基幹となるタイのコミュニティ開発プログラム、バーン・マンコン・プログラム(以下、BMP)の推移について、その準備、実施、そして見直し段階のそれぞれのフェーズにおける実態を把握することに努めた。2003年から始められたBMPのパイロットプロジェクトに関して詳細なデータ収集を行った。BMPが本格的に展開されたのが2004年である。コミュニティネットワークが各地で形成され、参加コミュニティがその経験や知識を共有する実態が把握できた。現地調査も地方都市(チョンブリ県、ラヨーン県、チャイヤプーム県など)に拡大して行った。それにより都市部と農村、漁村部におけるBMPの(コミュニティ住民による)とらえ方、実施成果等に差異が認められた。上述BMPは、バンコクに拠点をおく国際NGOであるACHR(Asian Coalition for Housing Rights)によって、ACCA(Asian Coalition for Community Actions)プログラムとしてアジア諸国に紹介されている。今年度は、同プログラムの導入国であるモンゴルと韓国において現地調査を行い、その実態把握を行った。モンゴル調査は首都ウランバートルとその周縁地域に展開するゲル・コミュニティで調査を行った。同国では2002年に土地所有制度が実施されたが、区画整理が十分に行われなかったため、中心市街地では道路整備、用途別土地利用が担保されているが、周縁地域においてはインフラの整備が行き届かず宅地が無秩序に拡大する傾向が強い。また、韓国ではソウルと釜山において調査を実施した。ソウルではビニールハウスコミュニティの実態について、釜山ではチョッパン地区の再開発について調査を実施した。両国では、住民の土地所有に対する強い関心が勝り、自助型開発プログラムの主旨との差異が認められた。
  • ネットワーク活動を通したアジアのまちづくりに関する計画論的研究
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2004年 -2007年 
    代表者 : 藤井 敏信; 内田 雄造; 安 相景; 高橋 一男
     
    この4年間、(1)アジア大都市の特徴といえる混住的環境の可能性や、(2)低所得層の居住環境改善を目的としたコミュニティネットワーク活動の動向について研究を進め、今年度は、タイ、フィリピンでのコミュニティ調査を継続している。この課程で、次のようなキーワードを抽出し、計画論的な研究を行った。 ●コミュニティネットワーク:タイで実施されているコミュニティ間での連携によるネットワーク活動が、都市全体を視野に入れた低所得者の運動的なエンパワーとなること、また水平的な連携により、各コミュニティの固有の課題の解決に有意義であることを示した。(秋谷、藤井、「第8章コミュニティネットワークを通したまちづくりの展開」国際共生社会学 朝倉書店2008刊行予定) ●混住環境:大都市のインナーエリアにある伝統的な用途混住地域や、あるいは一見無秩序にみえるスプロール市街地の固有な特質を、生成の過程を通して再評価し「混住環境」と定義し韓国で開催された国際会議で発表した。(「The Alternative Planning Process in the Field of Settlement Development」The 1st Congress of Asian Association of Urban and Regional Studies) ●参加型プロセスを組み込んだ小規模単位での開発:低所得者のコミュニティ開発の調査を通して、小規模単位での住民組織によるイニシアティブの確立がコミュニティの自立的な開発を遂行するためのキー概念となることを論証した。(川澄、藤井「小規模住民組織を通したコミュニティ開発に関する研究」日本都市計画学会一般論文集2007年4月)
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2002年 -2004年 
    代表者 : 高橋 一男
     
    本研究は、映像の活用による効果的な社会学教授法を開発する実践的研究であり、その研究プロセスから社会学研究における映像利用の有効性および発展性を吟味し映像社会学の理論的体系の構築を射程に入れた理論研究である。具体的には、学部開講科目『アジア社会論』の素材ソフトをPower Pointをプラットホームとして制作することにより、映像活用の実践と理論の構築に知見を見いだすことである。利用映像は主に東南アジアで撮影した。わが国と交流の歴史をもち、多くの国際機関がその出先機関を設置しているタイ王国を選んだ。わが国からのビジネス、観光等で訪問する人口も多く、他の東南アジア諸国よりも理解が得られやすいとの判断もあった。映像構成にあたっては、観光等でふだん目にすることができる一般的な映像で導入を図り、バンコクおよびアユタヤで定住環境の整備が進められているスラムを含む地域社会の開発活動と、そのために組織化が進められているコミュニティ・ネットワークの成立と活動をトピックの中心に据えて、タイ社会の今日的課題とその取り組みを通して当該社会の理解を試みた。研究成果は、国際地域学部紀要、東洋大学およびAIT(Asian Institute of Technology、Thailand)とのジョイントセミナー、IVSA(lntemational Visual sociology Association、国際映像社会学会)の年次総会、単行本等で日本語および英語で発表することができた。本研究期間においては映像活用において静止画を中心に行った。それはプラットホームとして利用したPowerPoint上での利用を考慮してのことであったが、今後の研究では多様なメディアを利用しビデオ映像を活用することで、映像利用のさらなる知見を得て映像社会学の構築を深めていきたいと、その抱負をますます強くしている。
  • アジアのまちづくりに関する計画論的研究
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 1999年 -2001年 
    代表者 : 内田 雄造; 安 相景; 穂坂 光彦; 藤井 敏信; 大月 敏雄; 高橋 一男; 藤井 敏信; 小野寺 一成
     
    近年、地区・コミュニティレベルでの環境整備では、(1)プラン重視の新規開発からプロセス重視の持続型開発へ、(2)パッケージ型事業からオータナテイブな選択型事業へ、(3)公共主導のハード整備重視から、マイクロクレジットに見られるような住民のインセンテイブを活かしたエンパワーメント・イネーブル政策重視へ、(4)対象となる事業も道路、住宅のようなハードな環境整備に加えて福祉、起業、地域活性化など幅広くソフト面を組み込んだ生活全般の改善へと多様化している。その具体的な展開過程は、各地域ごとに異なるが、興味深いのは、当事者である地域主体によるボトムアップ型へという傾向が南北を問わず世界的に通低していることである。本研究の目的はタイ・韓国で展開するこうした流れを具体的に明らかにし、まちづくりの新たな方法を検討することにある。 ・タイ調査;バンコク、アユタヤ市街地の低所得層居住地区を対象に、生活環境の実態を調査した。とくに住環境の改善プロジェクトを実施している地区については平成11年から継続して訪問し、現地との意見交換を行っている。なかでも統合型のマイクロクレジットを実施しているCODIによるコミュニティ・ネットワーク事業に組織的に参加しているアユタヤの低所得層居住地区を対象に住環境改善の実態を調査し、ネットワーク活動が各地区の環境改善および都市全体のまちづくりに果たす役割についてまとめた。 ・韓国ソウル調査;社会・経済の変動がソウル市の低所得地域におけるまちづくり運動にどのようなインパクトを与えているかを継続調査した。特にまちづくりを推進する母体となっている都市共同体運動に着目し、現地の研究機関や住民組織と共に、対象地区とした城東地区と冠缶地区において都市共同体についての住民の認識や、住み方調査等を行った。また、市民団体が展開しているアパート共同体運動の動きや問題点についても継続調査した。
  • 発展途上国における知的所有権制度の改革と運用の構造と実態に関する研究
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 1999年 -2001年 
    代表者 : 長濱 元; 富田 徹男; 坂本 浩一; 高橋 一男; 長濱 元
     
    本研究の目的は東アジアおよびアセアン諸国における科学技術政策・産業政策等の展開において大きな影響力を持つ知的所有権制度とその運用の実態や問題点について、それらを構造的に把握していくための基礎研究を実施するとともに、これら地域の伝統的産業の近代化の過程を知的所有権の観点から把握できないかということであった。すなわち、日本の初期工業化時代の知的所有推(特許権)の発展パターンとこれら地域のそれとを比較することによって、土着産業技術の近代化への流れを把握しようとしたのである。 幸いにこの目論見は、東南アジ諸国と韓国の近年の特許データの入手が可能であることが1年目の調査で分かり、データ分析の緒につくことができた。今後は時系列データの収集と内容分析をより詳細に行うことが課題となっている。 また、これら地域の諸国における知的所有権制度の整備と産業との結合の問題がある。近年、これら地域のローテク分野を中心とする工業生産基地化は技術導入を増大させるとともに、技術やデザインの摸倣(イミテーション)の問題も大きな課題となってきており、これらの問題の調査も実施した。これらの問題がこの地域でどのような展開を見せていくのか、地場産業との関連で分析していくこととしている。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 1999年 -2001年 
    代表者 : 高橋 一男
     
    実践的研究として、「アジア社会論」の素材ソフトとしてマルチメディア教材「Rice in Asia ; Lives of seven farmers」の制作を行った。シラバスの作成にあたり、アジア社会の比較の基軸として「稲作」に着目し、稲作農家のライフヒストリーを採集した。彼の生きざまをとおして日本の稲作農家を考察し、アジアの稲作農家の比較検討ができるように全体の構成を練り上げた。テキストの内容に対応した映像を既存資料から選択した。テキスト及び映像資料の構成が出来上がった段階で、テキストと映像を混在させたマルチメディア教材としてCD-ROMの制作を行った。専門家による評価をもとに、マルチメディア教材の制作プロセスにおけるテキストと映像資料の構成プランの練り直しまで行うことができた。理論的研究として、調査研究における映像利用が社会学の分野より歴史がある人類学での先行研究を、まず整理することからはじめた。人類学では写真の利用や民族誌的映像、すなわちドキュメンタリーフィルムや映画などの動画も多く取り入れら、研究の対象あるいは道具として長く使われてきた。それに対し、写真の発明とほぼ同心時期に誕生した社会学は、その初期においては映像を多用した研究が行われたが、その後映像社会学は、1930年代から40年代にかけて、「ミドルタウン」を著したリンドらが、地域社会研究に写真を利用した体系的研究を行ったほかはあまり重視されず、再び1960年代までその姿を消してしまった。約150年を経過しマルチメディア時代をむかえた今日おいて、映像利用の社会学を体系的に整理することで、研究理論、調査、教育への展開が期待されていることが明らかになった。さらに映像コミュニケーションの社会学という新たな分野の試みも、今後期待が高まるという動向が予想されるなど、本研究によって新たな知見が多く得ることができた。
  • アジア地域の農村部における遠隔教育の実態調査
    日本学術振興会:科学研究費助成事業 国際学術研究
    研究期間 : 1992年 -1993年 
    代表者 : 加藤 秀俊; 苑 復傑; 西野 文; 王 淑英; 苅谷 剛彦; 吉本 圭一; 山中 速人; 天野 郁夫; 鄭 在貞; 尹 秀一; 須藤 護; 谷沢 明; 稲葉 継雄; 馬越 徹; 広瀬 洋子; 岩永 雅也; 高橋 和夫; 高橋 一男; 西村 重夫
     
    遠隔学習は世界において高等教育をあらゆる人々に施す方法として有意義なものである。遠隔教育において、地域センターのような地方の学習センターは学生にとって重要な学習の機会を提供している。学習センターは重要であるにもかかわらず、私達はそれらの実態(役割や効能など)についての充分な知見を持ち合わせていない。それに、各国の異なった学習システムの相違についても実態把握が充分になされていない。 そこで、本研究では、学習センターの役割と機能に焦点をあてて、研究しようとするものである。学習センターの教員スタッフや事務管理スタッフに対するインタビューや異なった学習センターのシステムに関する比較研究によって、私達は学習センターの役割や効能,学習者が居住している地域社会に対する影響などを調査研究した。特に、アジアの社会経済発展、あるいは、社会移動に対して、遠隔教育がどのようなインパクトを与えるかに、焦点を絞って、実態調査を行った。遠隔高等教育機関の在学生や卒業生,社会経済開発に携わる政府関係者、諸外国で学習したり仕事に従事している人達に対するインタビューを通して、遠隔教育が当該社会におけるどのような社会経済的影響があったかを分析した。 過去2年間、本研究では、次のとおり、アジア地域において遠隔高等教育を実施している大学の比較研究を展開してきた。 まず、平成4年度は韓国とマレーシアにおいて調査・研究を行った。 マレーシアでは、平成4年9月2日から9月26日にかけて、マレーシア科学大学の遠隔教育部学生及び卒業生を対象にインタビュー調査と、教育システムと学習センターに関する評価調査とをアロ-・スター、イポ、コタ・バル、クアンタン、クアラルンプール、クチン、コタ・キナバルの各学習センターでインタビュー調査を行い、さらに当該国における伝統型大学教育の状況の把握のため、最も歴史の長いマラヤ大学においてヒアリングと資料収集を行った。 韓国では、平成3年度に予備調査、平成4年度に本調査を韓国放送通信大学の在学生及び卒業生を対象にインタビュー調査と、教育システムと学習センターに関する評価調査とを平成4年8月24日から9月14日にかけてソウル、プサン、テク、クワンチュ、チュンチョン、チョンチュ、チェチュ、アントンの各学習センターでインタビュー・アンケート調査及び資料収集を行った。 平成5年度は中国において、在学生及び卒業生を対象にインタビュー・アンケート調査及び教育システムと学習センターに関する評価調査を、平成5年11月初旬から下旬にかけて、北京、四川、南京、上海、瀋陽、広州の6地点12機関(各地の広播電視大学と重点普通大学)にて行い,中国の高等教育システムにおいてもっとも伝統的な重点普通大学と革新的かつ周辺に位置する広播電視大学とを比較した。 いずれの調査においても、有意義な調査結果が得られ、その成果は遂次刊行しており、また,本調査は平成元年度から平成3年電にも,同様の趣旨でアジア・太平洋地域(タイ、インドネシア、インド、パキスタン、フィージ-、バヌアツ、ソロモン諸島、ナウル、キリバス、ツバル、ニウエ、トンガ、西サモア、クック諸島)においても調査しており、今後はさらに包括的な研究を行いその成果を刊行していく予定である。

その他のリンク

researchmap