研究者総覧
宮村 健一郎 (ミヤムラ ケンイチロウ)
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Last Updated :2024/04/18
研究者情報
学位
科研費研究者番号
- 90211599
J-Global ID
研究キーワード
- 渉外担当 地域金融機関 サービス・マーケティング サービスの見直し 役務取引 経費 金融サービス業 ケース・スタディ データ分析 事例研究 損益計算書分析 アンケート調査 リレーションシップ・バンキング ヒアリング調査 成長戦略 インタラクティブ・マーケティング 地銀 金融マーケティング 地方銀行 信用金庫 中小企業専門金融機関 eファイナンス 銀行、信用金庫、信用組合
研究分野
経歴
- 2003年04月 - 現在 東洋大学経営学部教授
- 2018年04月 - 2020年03月 東洋大学大学院経営学研究科研究科長
- 2015年04月 - 2018年03月 東洋大学経営学部会計ファイナンス学科学科長
- 2006年04月 - 2007年04月 東洋大学経営学部会計ファイナンス学科学科長
- 2003年04月 - 2006年03月 東洋大学経営学部マーケティング学科学科長
- 1996年04月 - 2003年03月 東洋大学経営学部助教授
- 1991年04月 - 1996年03月 東洋大学経営学部専任講師
- 1989年04月 - 1991年03月 徳島大学総合科学部専任講師
学歴
- - 1989年 一橋大学 商学研究科
- - 1989年 一橋大学 Graduate School, Division of Commerce
- - 1981年 一橋大学 商学部
- - 1981年 一橋大学 Faculty of Commerce
所属学協会
研究活動情報
論文
- 信用金庫と銀行の貸出市場宮村健一郎経営論集 102 27 - 41 2024年03月
- P2Pレンディングと中小企業金融宮村 健一郎東洋大学経営論集 93 2019年03月
- 宮村 健一郎現代会計ファイナンス研究の潮流 44 57 - 67 生活経済学会 2016年11月
- 宮村 健一郎季刊 個人金融 9 冬 64 - 75 郵便貯金振興会 2015年02月
- The impact of the financial crisis on foreign banks operating in the U.S.Kenichiro Miyamura; Edward C. LawrenceBanks and Bank Systems 9 2 29 - 50 2014年06月 [査読有り]
- 宮村 健一郎『経営論集』(東洋大学経営学部) 81 81 221 - 234 東洋大学 2013年03月
- アメリカ大銀行の保険クロスセル戦略宮村 健一郎『経営論集』(東洋大学経営学部) 80 87 - 102 2012年11月
- 宮村 健一郎『金融構造研究』(金融構造研究会・社団法人地方銀行協会) 32 31 - 40 金融構造研究会 2010年05月
- 宮村 健一郎『季刊個人金融』 (財)郵便貯金振興会 1 2 65 - 69 郵便貯金振興会 2006年12月
- 宮村 健一郎『経営論集』（東洋大学） 63 63 141 - 158 東洋大学 2004年11月
- 信用金庫のﾘﾃｰﾙﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞ戦略と収益性宮村 健一郎; 住谷 宏『経営論集』（東洋大学） 60 1 - 25 2003年03月
- 情報技術と金融制度宮村 健一郎『情報系』ＯＡ学会誌 12 - 18 2003年03月
- リテール金融サービスと情報技術宮村 健一郎『経営研究所論集』（東洋大学） 26 183 - 202 2003年02月
- ｱﾒﾘｶｲﾝﾀｰﾈｯﾄ専業銀行の新ﾋﾞｼﾞﾈｽﾓﾃﾞﾙ宮村 健一郎『経営論集』（東洋大学） 57 1 - 17 2002年11月
- みずほ銀行の今後宮村 健一郎『情報系』ＯＡ学会誌 1 - 6 2002年07月
- 地域金融機関のﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞに関する一考察宮村 健一郎; 住谷 宏; 今村有里子『経営研究所論集』（東洋大学） 25 87 - 103 2002年02月
- 宮村 健一郎東洋大学経営研究所論集 24 135 - 154 東洋大学経営研究所 2001年
- 協同組織金融機関におけるコーポレートガバナンス宮村 健一郎『経営論集』(東洋大学) 2000年03月
- 地域金融機関の地域金融機関性宮村 健一郎『経営研究所論集』(東洋大学) 2000年02月
- 宮村 健一郎経営研究所論集 22 183 - 200 東洋大学経営研究所 1999年
- 国際金融・資本市場における金融機関の意思決定が途上国の輸入に及ぼす効果宮村 健一郎『経営論集』(東洋大学) 1998年11月
- 宮村 健一郎『経営研究所論集』(東洋大学) 21 115 - 129 東洋大学経営研究所 1998年03月
- 為替レート決定に関するポートフォリオ・バランス・モデルのミクロ的基礎(東洋大学)経営研究所論集 19 119 1996年
- 労働金庫の合併に関する規模の経済性(東洋大学)経営論集 42 113 1996年
- 国際債発行市場の国別・通貨別比較分析宮村 健一郎『経営研究所論集』(東洋大学) 1995年02月
- 国際金融・資本市場からの資金調達が各国の輸入に及ぼす効果宮村 健一郎『経営研究所論集』(東洋大学) 1994年02月
- Risks in Banking and Risk Reduction Measures in Japanese Financial System宮村 健一郎『経営研究所論集』(東洋大学) 1993年02月
- 信用組合の費用と規模の経済性宮村 健一郎『住宅問題研究』住宅問題研究会 1992年10月
- 信用金庫の費用と規模の経済性東洋大学経営論集 38 1992年
- 都内信用組合の規模の経済性住宅問題研究 8 6 1992年
- 流動性制約と国際マクロ経済モデル宮村 健一郎『社会科学研究』(徳島大学) 1991年02月
- 預金貨幣流通に伴う定常状態消費の損失、及び決済性銀行預金金利と債権金利の本質的な差異宮村 健一郎『社会科学研究』徳島大学総合科学部 1990年02月
- 財政支出と交易条件の一時的要素と恒常的要素が経常収支に及ぼす効果宮村 健一郎『月刊金融ジャーナル』金融ジャーナル社 1988年10月
- 宮村 健一郎『一橋論叢』日本評論社 100 1 p137 - 152 日本評論社 1988年07月
- ユーロ市場の信用創造-信用乗数アプローチとポートフォリオ・アプローチの統合一橋研究 12 4 1988年
- 原油相対価格上昇の実質金利に与える影響宮村 健一郎『月刊金融ジャーナル』金融ジャーナル社 1987年03月
書籍
- 金融サービスの販売チャネル宮村 健一郎; 成城大学社会イノベーション学部村本孜 』(財)郵便貯金振興会貯蓄経済研究室 2007年06月
- 金融機関の新しいビジネスモデル-郵便貯金への示唆-宮村 健一郎; 成城大学社会イノベーション学部村本孜 (財)郵便貯金振興会貯蓄経済研究室 2006年10月
- 個人・小口預金者とチャネル戦略宮村 健一郎; 財; 郵便貯金振興会; 村本孜 (財)郵便貯金振興会 2004年01月
- アメリカのeバンキング宮村 健一郎 有斐閣 2003年02月
- サイバーマーケティング宮村 健一郎 中央経済社 2001年05月
- 国際金融論宮村 健一郎 八千代出版 1996年03月
- New International Finance1996年
- 証券分析の基礎宮村 健一郎 有斐閣 1995年12月
- 日本の金融経済宮村 健一郎 有斐閣 1995年10月
- 新国際金融論有斐閣 1993年
- 信用金庫40年史宮村 健一郎 社団法人全国信用金庫協会 1992年12月
- 金融経済用語辞典経済法令研究会 1990年
講演・口頭発表等
- 貸出金利上限規制の問題 [招待講演]宮村健一郎生活経済学会北海道部会 2022年12月 口頭発表（招待・特別）
- アメリカ銀行業のＰ２Ｐレンディング戦略 [招待講演]宮村 健一郎生活経済学会中四国・九州部会 2018年12月 口頭発表（招待・特別）
- 生活経済学会会員11大学の調査からみる日本の大学における金融経済教育 [招待講演]宮村 健一郎生活経済学会第32回研究大会 2016年06月 口頭発表（招待・特別）
- 大学生に関する金融教育アンケートの概要 [通常講演]宮村 健一郎日本ＦＰ学会第１６回大会 2015年09月 口頭発表（招待・特別）
- 銀行と保険会社の銀行・保険クロスセル戦略 [通常講演]宮村 健一郎生活経済学会、関東部会 2012年12月
- アンケート調査に基づく信用金庫の適正規模の推定 [通常講演]宮村 健一郎生活経済学会20年度研究大会 関西学院大学 2008年06月
- 信用金庫の渉外活動 [通常講演]宮村 健一郎生活経済学会19年度研究大会 沖縄県青年会館 2007年02月
- ITが変えたアメリカ金融制度 [通常講演]宮村 健一郎生活経済学会関東部会（メルパルク東京） 2003年10月
- 協同組織のコーポレートガバナンス [通常講演]宮村 健一郎金融学会秋季大会（関西学院大学） 2002年11月
- アメリカインターネット専業銀行の新ビジネスモデル [通常講演]宮村 健一郎ＯＡ学会第45回全国大会（富山大学） 2002年10月
- 国際金融・資本市場と中進国の輸入行動について [通常講演]宮村 健一郎金融学会春季大会 千葉商科大学 1997年05月
- Risks in Banking and Risk Reduction Policy in JapanRisks in Banking and Risk Reduction Policy in Japan [通常講演]宮村 健一郎日本オフィスオートメーション学会と韓国経営情報システム学会との国際学会 ソウル大学 1992年06月
- 信用金庫と信用組合の費用関数について [通常講演]宮村 健一郎金融学会関東部会 明治大学研究棟 1992年05月
- キャッシュ・イン・アドバンスモデルによる預金貨幣流通に関する分析 [通常講演]宮村 健一郎金融学会春季大会 中央大学駿河台記念館 1990年06月
MISC
- 信金の存在意義宮村健一郎 週刊エコノミスト 23 -24 2023年01月
- 書評 岩佐代市編著 『地域金融システムの分析 期待される地域経済活性化への貢献 』中央経済社宮村健一郎 日本政策金融公庫論集 (9) 99 -100 2010年11月 [招待有り]
- 宮村 健一郎 経営論集 41 99 -110 1995年02月
共同研究・競争的資金等の研究課題
- アメリカ保険会社の銀行業進出戦略かんぽ財団生命保険に関する調査研究研究期間 : 2013年代表者 : 宮村 健一郎
- アメリカ銀行の保険クロスセル戦略かんぽ財団生命保険に関する調査研究報告研究期間 : 2011年代表者 : 宮村 健一郎2012年度に生活経済学会関東部会で発表および『経営論集』で発表
- 金融サービスの販売チャネル村本孜・宮村健一郎：(財)郵便貯金振興会研究期間 : 2007年(財)郵便貯金振興会から共著書として出版
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2004年 -2006年代表者 : 住谷 宏; 宮村 健一郎3年間で以下の事を実施した。 (1)地域金融機関21(地銀9行、信用金庫12金庫)および、地銀協会、全国信用金庫協会、東北信用金庫協会の3団体にヒアリング調査を行った。 (2)信用金庫に対するアンケート(信用金庫の金融サービスの提供姿勢に関するアンケート調査:有効回収272票)のデータ分析を行った。 (3)地銀に対するアンケート調査(発送数111回収26、有効回数数24)を実施し、データ分析を行った。 (4)東京スター銀行の事例研究をまとめた。 (5)信用金庫や地銀のアンケート調査データによって、金融機関のサービス・マーケティング変数と業績との因果分析を行った。ここからはサービス・マーケティング変数が業績の一部を説明することが発見された。 平成16年から平成18年までの大きな変化のひとつは、「金融サービス業」という言葉に代表されるように金融業はサービス業であるという認識が広がったことである。そのため、サービス業である地域金融機関には、サービス・マーケティングが求められている。 我々は、地域金融機関にたいするヒアリング調査を積み重ねながら、この変化を実感したため、サービス・マーケティングの枠組みから地域金融機関を捉える努力をし、さらにヒアリング調査を積み重ねた。その上で、データ分析を行ったので上記(5)の結果を得ることができた。 しかし、同時にサービス・マーケティング・トライアングルの3つのマーケティングのマーケティング手段が明確ではない。そのため、サービス・マーケティングの研究を進展させる必要がある。今後の課題は、今回の分析結果を参考にして、新たに仮説・検証型の研究をすることである。
- 金融機関の新しいビジネスモデル村本孜・宮村健一郎：(財)郵便貯金振興会研究期間 : 2006年(財)郵便貯金振興会から共著書として出版
- 信用金庫の渉外行動と成長特別研究（共同研究）研究期間 : 2003年 -2005年代表者 : 宮村 健一郎
- 個人・小口預金者とチャネル戦略村本孜・宮村健一郎：(財)郵便貯金振興会研究期間 : 2004年2004年11月、共著書として(財)郵便貯金振興会から出版
- eファイナンス
- 国際金融資本市場に関する実証研究
- banking business
- bank marketing, especially marketing for lending
- e-finance
- empirical analysis about international financial markets
委員歴
- 2021年06月 - 現在 生活経済学会 理事
- 2019年04月 - 現在 郵便貯金・簡易生命保険管理機構 契約監視委員会委員
- 2017年03月 - 現在 Investment Management and Financial Innovations editor
- 2021年06月 - 2023年06月 生活経済学会 副会長
- 2018年04月 - 2020年03月 金融構造研究会（全国地方銀行協会） 幹事
- 2017年06月 - 2019年06月 生活経済学会 副会長
- 2013年06月 - 2019年06月 生活経済学会 理事
- 2011年04月 - 2013年03月 総務省独立行政法人評価委員会専門委員
- 2005年06月 - 2011年06月 生活経済学会 理事
- 2008年03月 - 2010年 金融審議会専門委員（第二部会協同組織金融機関のあり方に関するＷＧにおける調査・審議）
- 2008年01月 - 2008年03月 独立行政法人福祉医療機構・年金担保研究会委員
- 2007年01月 - 2007年03月 住宅金融公庫研究員
- 2005年07月 - 2007年 全国信用金庫協会研究員
- 2003年10月 - 2007年 郵便貯金振興会研究員
- 1994年04月 - 2002年 全国信用金庫協会研究会委員
- 1997年11月 - 1998年10月 経済審議会特別委員（経済主体役割部会ＷＧ
- 1992年04月 - 1994年03月 全国銀行協会連合会金融調査研究会研究員