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城川 俊一キガワ シュンイチ

所属・担当
総合政策学科
経済学専攻
職名教授
メールアドレスskigawa[at]toyo.jp ※[at]を@に書き換えて送信して下さい
ホームページURLhttp://www.toyo.ac.jp/
生年月日
Last Updated :2017/11/23

研究者基本情報

学歴

  •  - 1972年, 東京工業大学, 理工学研究科, 経営工学
  •  - 1970年, 法政大学, 工学部, 経営工学

学位

  • 博士(経済学), 東洋大学
  • 工学修士, 東京工業大学

所属学協会

  • 国際公共経済学会
  • 経営情報学会
  • 経営行動研究学会
  • 英国システム学会
  • 情報通信学会

委員歴

  •   1991年, 経営情報学会, 大会委員
  •   1997年 - 2013年, 経営行動研究学会, 理事

経歴

  •   1972年 - 1974年, 芙蓉情報センタリサーチャー
  •   1974年 - 1986年, 法政大学工学部経営工学科 助手
  •   1986年 - 1992年, 関東学園大学経済学部 助教授
  •   1992年, - 東洋大学経済学部 教授

研究活動情報

研究分野

  • 情報学, 図書館情報学・人文社会情報学

研究キーワード

    情報ネットワーク論

論文

  • スマートグリッド(次世代送電網)の現状と課題ーエネルギーのインターネット化ー, 城川 俊一, 経済論集, 37, (2) 39 - 89,   2012年03月
  • 電子書籍の総合評価, 城川 俊一, 経済論集, 37, (1) 143 - 156,   2011年12月
  • 企業における知財戦略の構築法, 城川 俊一, 経済論集, 36, (2) 21 - 68,   2011年03月
  • 企業戦略からみた知的財産, 城川 俊一, 経済論集, 35, (2) 49 - 85,   2010年03月
  • アーキテクチャにおける統合化とモジュール化, 城川 俊一, 経済論集, 34, (1・2) 89 - 102,   2009年03月
  • 知の創造プロセスとSECIモデルーオープン・イノベーションによる知的創造の視点からー, 城川 俊一, 経済論集, 33, (2) 27 - 37,   2008年03月
  • 集団意思決定の社会的構成主義による考察, 城川 俊一, 経済論集, 32, (2) 61 - 81,   2007年03月
  • 研究開発投資の決定要因分析ーバブル経済時の経験ー, 城川 俊一・住田友文・上野哲郎, 現代社会研究, (4) 11 - 21,   2007年02月
  • 電子会議システムによる集団意思決定ーコンフリクト解決を中心にー, 城川 俊一, 経済論集, 31, (2) 191 - 224,   2006年03月
  • 社会経済システムの編成原理としての討議倫理学と公共性, 城川 俊一, 経済論集, 30, (3) 21 - 32,   2005年03月

MISC

  • 協調分散問題解決モデルと情報処理モデルの対比, 経営情報学会誌, 2, (1) 45 - 51,   1991年
  • 最良生産工程選択のための寿命試験システムに関する一考察, 日本経営工学会誌, 28, (2) 167 - 173,   1977年
  • 情報ネットワークとコミュニケーション, オペレーションズ・リサーチ誌, 33, (11) 566 - 571,   1988年
  • 多重選択問題の寿命試験への応用, 修士論文東京工業大学,   1972年
  • 情報ネットワークと経営戦略, 関東学園大学紀要, 14, pp.31-36,   1988年
  • 情報ネットワークとCIM:製造業を中心として, 関東学園大学紀要, 17, pp.129-138,   1990年
  • グローバルCIMの研究 (共著), 関東学園大学紀要, 19, pp.83-89,   1992年
  • 耐久消費財の予測について(共著), HITACユーザ, pp.21-27,   1973年
  • 戦略的情報システム(SIS)の研究(共著), 関東学園大学紀要, 20, pp.55-62,   1993年
  • 信頼性の高い情報ネットワークの設計と解析, 情報科学論集, 24, pp.25-29,   1993年
  • 情報ネットワークとボルツマンマシン, 経済研究年報, 18, pp.211-219,   1993年
  • 仕方雛形の財政再建モデルと内発的発展(共著), 経済論集, 19, (2) 65 - 78,   1994年
  • 組織の相互作用と情報, 情報科学論集, 25, pp.1-4,   1994年
  • 企業における研究開発の情報経済論的分析(共著)-日・米・殴の共同開発の国際比較-, 東洋大学経済研究所「経済研究年報」, (20) 253 - 280,   1995年
  • 日米の情報通信インフラの比較, 経済論集, 20, (1・2) 81 - 131,   1995年
  • 研究開発過程のモデル化について, 経済行動, 9, (3) 9 - 20,   1994年
  • 情報ネットワークにおける集団意思決定の動的相互作用モデル(情報ネットワーク技術の動向とその社会的インパクト), 平成8年度科研費補助金:基盤研究(A)(1)研究成果報告書,   1996年
  • 社会経済システムの複雑性, 経済論集, 23, (1・2) 75 - 86,   1998年
  • 企業間情報ネットワーク-仮想的組織を中心として-, 東洋大学経済研究所「経済研究年報」, 23, pp.23-40,   1998年
  • 情報ネットワークにおける合意形成, 東洋大学経済研究所「経済研究年報」, 24, pp.23-73,   1998年
  • 組織知能としての集団意思決定, 国際OR学会,   1999年
  • システム論の系譜-社会経済システムを中心にして-, 経済論集, 26, (1・2合併) 15 - 39,   2001年
  • 21世紀の経営革新とIT革命, 経営行動研究年報, 10, pp.19-24,   2001年
  • 電子会議システム(EMS)における集団意思決定リモデル化について, 経営情報学会誌, 10, (1) 43 - 79,   2001年
  • 電子会議システムによる集団意思決定-ABSモデルによる検討, 第2回IT懸賞論文集, pp.1-15,   2001年
  • 人事マネジメントハンドブック, 日本労務研究会,   2004年
  • 企業の分散・集中所有とコーポレートガバナンス, 経営行動研究年報, 第14号、pp.1-4,   2004年
  • 社会経済システムの編成原理としての討議倫理学と公共性, 東洋大学経済論集, 第30巻第3号,pp.21-32,   2005年

書籍等出版物

  • TQC用語辞典(共著)
    (財)日本規格協会  1985年
  • 経営学用語辞典(共著)
    学文社  1994年
  • 情報環境の経済学
    (株)日本評論社  1996年
  • 複雑系としての社会経済システム-情報論・システム論的展開-
    学術図書出版社  1998年
  • 経済・社会学のためのコンピュータ入門(共著)
    朝倉書店  1994年
  • OR事典2000(共著) 日本OR学会創立40周年事業
    (社)日本オペレーションズ・リサーチ学会  2000年
  • 社会経済システムとその改革-21世紀日本のあり方を問う-
    NTT出版  2003年

作品

  • ソフト系科学技術の研究開発の現状及び今後の展開方向についての調査(共著),   1989年
  • 大田原地域商業近代化地域計画報告書(基本計画),   1989年
  • ソフト系科学技術の研究開発の現状および今後の展開方向についての調査,   1988年

競争的資金

  • 情報環境と情報インフラストラクチュアの研究
  • 情報ネットワークとコラボレーション
  • 社会経済システムの統合化ルールの研究
  • 電子商取引の経済学的研究
  • マルチエージェント・シミュレーション言語によるコミュニケーション研究