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重田 史絵シゲタ フミエ

所属・担当
ライフデザイン学部生活支援学科
職名助教(実習担当)
メールアドレス
ホームページURL
生年月日
Last Updated :2018/07/13

研究者基本情報

学位

  • 修士(リハビリテーション), 筑波大学

研究活動情報

研究分野

  • 社会学, 社会福祉学

研究キーワード

    社会福祉施設・事業所評価, 福祉サービス第三者評価

MISC

  • 「社会生活力プログラム」モジュールの実施状況と関心の所在, 柳田正明, 大場龍男, 佐々木葉子, 森山拓也, 重田史絵, 星野晴彦, 小泉浩一, 奥野英子, リハビリテーション連携科学, 18, (1) 77 - 77,   2017年06月30日
  • 研究プロジェクト成果報告 非営利企業のコーポレート・ガバナンスの研究 : 日本の社会福祉法人を中心として, 関岡 保二, 石井 和彦, 磯 伸彦, 重田 史絵, 経営行動研究年報, (25) 97 - 104,   2016年
  • 障害者総合支援法における自立を高めるプログラムの課題:自立訓練事業所への実施状況全国調査から, 森山拓也, 大場龍男, 興梠理, 佐々木葉子, 重田史絵, 八峠路子, 小泉浩一, 星野晴彦, 柳田正明, 奥野英子, リハビリテーション連携科学, 16, (1) 80 - 80,   2015年06月30日
  • 福祉サービス第三者評価による社会福祉事業所の組織統治の可能性について : 評価項目の分析を中心に, 重田 史絵, 経営行動研究年報, (24) 54 - 60,   2015年
  • 知的・精神・発達障害者を対象とした地域生活を目指す生活訓練事業の現状と課題―社会生活力を高める視点から―, 重田史絵, 東海林崇, 野中猛, 社会福祉学, 53, (2) 82 - 93,   2012年08月31日, 障害者自立支援法の生活訓練事業は、社会リハビリテーションであり、自らが望む自立と地域生活での生き方を自らの力でできるように、社会生活力を高めることを目的とする事業といえる。この事業の支援実態を明らかにし、支援方法等のあり方を明らかにすることを目的として、5事業所25ケースに関する聞き取り調査等による調査研究を実施した。調査結果の分析より、各事業所では、きめ細かな個別の生活支援が実施されているものの、現行の事業期限では事業収入の不安定さ等により十分な職員配置ができず、社会生活力を高める支援に至っていないという実態を得た。また、地域生活を目指すうえで必要な社会生活力の支援項目として「精神科医療(服薬管理)」「セルフケア」「生活リズム」「病気・障害理解」「コミュニケーション」「就労」を得た。期限内に社会生活力の向上を目指すために、既存のさまざまなプログラムを実践活用するための研修の充実や、適正な実施のための資質を備えた職員の確保と配置の保障が必要であることが考えられた。(著者抄録)
  • 福祉サービスの質の向上における第三者評価の役割 評点分布推移の分析を通して, 重田 史絵, 平川 祥子, 勝冨 裕貴, 東京都福祉保健医療学会誌, 平成25年度, (口頭・ポスターセッション発表) 76 - 77,   2013年11月
  • 自立訓練(生活訓練)事業を活用しての若年知的障害者の「就労」、「生活」への取り組みに関する検討 職場定着と地域移行を重視したA事業所の調査を通して, 小泉 浩一, 重田 史絵, 東海林 崇, 奥野 英子, リハビリテーション連携科学, 13, (1) 71 - 71,   2012年06月
  • 地域生活を支援する社会生活力プログラムの開発 精神障害のある人のために, 関口 和子, 重田 史絵, 小泉 浩一, 森山 拓也, 八峠 路子, 藤田 英美, 野中 猛, 奥野 英子, リハビリテーション連携科学, 10, (1) 43 - 43,   2009年06月
  • 精神障害者施設におけるサービスの質向上をめざす改善活動と組織風土の関係;障害者自立支援法の新事業体系移行への取り組みを中心に, 重田 史絵, 奥野 英子, リハビリテーション連携科学, 9, (1) 50 - 50,   2008年06月

書籍等出版物

  • DVD見て学ぶ社会生活力プログラム : 効果的に進めるためのノウハウ//日本リハビリテーション連携科学学会社会リハビリテーション研究会編集
    日本リハビリテーション連携科学学会社会リハビリテーション研究会, 日本リハビリテーション連携科学学会, 奥野 英子
    中央法規出版(企画・制作)  2012年
  • 地域生活を支援する社会生活力プログラム・マニュアル―精神障害のある人のために
    奥野 英子, 野中 猛, 日本リハビリテーション連携科学学会社会リハビリテーション研究会
    中央法規出版  2009年06月01日