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詳細

後藤　顕一 (ゴトウ　ケンイチ)

  • 食環境科学部食環境科学科　教授
Last Updated :2024/04/23

研究者情報

学位

  • 博士（学校教育学）（兵庫教育大学連合大学院）

科研費研究者番号

  • 50549368

J-Global ID

プロフィール

  • 化学教育，理科教育，教科教育，科学教育を中心に研究をしております。

研究分野

  • 人文・社会 / 教育学 / 科学教育，化学教育，理科教育，教育課程

研究活動情報

論文

書籍

講演・口頭発表等

MISC

受賞

  • 2020年03月 日本化学会 化学教育有功賞（第37回）
     教育課程研究及び教材開発と授業研究による化学教育への貢献

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2023年04月 -2027年03月 
    代表者 : 金児 正史; 土田 理; 後藤 顕一; 佐伯 昭彦; 川上 貴
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2023年04月 -2026年03月 
    代表者 : 藤本 義博; 野内 頼一; 藤枝 秀樹; 益田 裕充; 木原 俊行; 後藤 顕一; 田中 保樹; 柴田 好章; 神 孝幸
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年06月 -2025年03月 
    代表者 : 土佐 幸子; 石井 恭子; 笠 潤平; 後藤 顕一; 今村 孝
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2025年03月 
    代表者 : 野内 頼一; 伊藤 克治; 後藤 顕一
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2021年04月 -2024年03月 
    代表者 : 伊藤 克治; 大内 毅; 石橋 直; 後藤 顕一; 野内 頼一
     
    本年度は当初計画に従って，まず3Dモデル化にふさわしい物質の探索と基礎研究を行った。具体的には，通常の分子模型では作成が困難である触媒反応に焦点化して，遷移状態に関わる分子を３Dプリンターで製作し，手に取って直感的に理解できる教材の開発を目指した。その結果，これまでの研究で手掛けた有機分子触媒の１つである，ビナフチル骨格をもつホスフィノフェノール分子に着目した。この分子はかなり大きなサイズであるため，市販の分子模型を使って組み立てるのは容易ではない。また，この分子を遷移状態の理解のために用いると，他の分子との相互作用も考えなければならず，比較的大きなクラスターを扱うことになる。そこで，このホスフィノフェノール分子の空間充填モデルをフルカラー３Dプリンターで製作することにした。 まず，HULINKS社の結晶・分子構造のモデリングソフトCrystal Makerを使って，三次元情報をもつSTLファイルを作成した。分子のエネルギー的に安定な構造をモンテカルロアルゴリズムによって最適化し，その後，STLファイルとして出力した。得られたSTLファイルをMicrosoft社が提供している3D Builderに読み込み，色情報を追加したPLY形式のファイルを作成した。これを本研究で導入した３Dプリンターを使用して出力すると，目的の空間充填型のカラー３Dモデルを製作することができた。 一方，学校教育における電気エネルギーの取扱いとSTEAM教育との関連について調査した。また，現実空間の中で山・平野などの地形変化にあわせてリアルタイムで三次元配置を映し出す俯瞰型プロジェクションマッピング教材のプロトタイプを開発した。さらに，取り込んだ深度センサデータを物理エンジンに取り込み仮想空間上に反映できるようにし，理科教育（地球領域）に活用可能な災害シミュレーション教材の基盤を構築した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2021年04月 -2024年03月 
    代表者 : 高橋 三男; 後藤 顕一; 羽田 宜弘; 舘泉 雄治
     
    すでに温度、湿度、気圧、酸素濃度、二酸化炭素濃度、照度計の6種類のセンサを搭載した教育用のキットは出来上がっている。実験内容によって必要なセンサを接続することで、簡単に計測できる。令和3年度では、誰でも簡単に計測できるように、目視によってデータを確認するレベルシステムである。今後は、世界的な半導体不足をどのように対処するかにかかっている。さらにネットによるメリットとデメリットのバランスと考慮しながら、実験を積み重ねて行くことが、涵養ではないかと考えている。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2019年06月 -2023年03月 
    代表者 : 土佐 幸子; 石井 恭子; 笠 潤平; 後藤 顕一
     
    本研究は，高校理科（物理・化学）において、アクティブ・ラーニング型授業への変革を目指し、次の３点を具体的目的としている。 １）日本・米国・中国の３か国において、現地で授業参観を行い、そのデータを基に日本の高校理科授業の特徴と課題点を明らかにする。（1年目） ２）調査結果を基に、日本のAL型高校理科カリキュラムを開発し、現場において授業実践と効果検証を行う。（2年目） ３）開発したAL型高校理科カリキュラムを、教員志望学生・現場教員、理科教育界に広め、AL 型高校理科授業の推進運動を展開する。（3年目） R2年2月以降、新型コロナウイルス感染拡大のため、米国と中国におけるデータ収集ができなくなったが、R2年度はRTOPという国際標準的授業指標の日本語版を作成し、日本の授業の評価に用いることの妥当性を検討した。その結果、RTOPの点数の範囲によって、授業の傾向を教師主導、普通、生徒主体の3段階に分類することが可能であることが分かった。R3年度前半は、RTOPの基準別に問いかけ例を加えたり、3段階別の実践動画（化学及び物理）を作成したりするなど、RTOPを使用しやすくするための整備を行い、ある高校において、RTOPを用いた評価を含めた教員研修を実施した。生徒主体の授業の重要性を認識しながらも、教師主導の授業になってしまっている教員が多く見受けられた。そこで、アバターのロールプレイを用いて、アバターを生徒として教員に短い授業をしてもらう活動を、ある企業の協力で開発した。2月・3月には、3名の現職教員と6名の学生に参加してもらい、ビデオデータおよびアンケート回答を得ることができた。データ分析中であるが、アバターとRTOPを用いた研修によって、教員の指導技術及び指導内容に関する課題点を特定できることが明らかになっている。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2019年04月 -2023年03月 
    代表者 : 寺本 貴啓; 久坂 哲也; 木下 博義; 松浦 伸和; 松浦 拓也; 後藤 顕一; 有本 淳; 山中 謙司; 鳴川 哲也; 川上 真哉
     
    本研究は、焼き直し問題研究とオリジナル問題研究の2種類の研究を行っている。前者の焼き直し問題研究では、2020年度には CBT 化への実装を完了し、年度末に一校調査を実施した。この調査では三つの群に訳分け、①CBT を活用しないペーパーテスト群、② CBT を活用しアニメーションやアナウンスが入っている CBT A群、 CBT 英語にアナウンスが入っていない CBT B 群の三つの群を用意した。これらの群間においてどのような違いがあるのかについて今後分析していくことになる。同時に調査時点においてオペレーションとしてどのような問題点があるのかについて調査を行った。例えば、調査当日においてどのように資料を用意していくのか試験監督者がどのような発言をどのような手順で発言していくのかについての資料の整理も行った。 後者のオリジナル問題テスト群においては2020年度において約20問のオリジナル問題の作成が完了し2021年度の実装に向けて準備を行っている段階である。オリジナル問題の作成に当たってはイラストについては外注で指示を行えば済むが、実際の実験の様子との動画については実際に動画や写真の細切れを撮影しオリジナル問題への実装が可能になるように作問資料の準備も行った。 また2019年度より行なっている問題の作成について、問題作成過程を整理しているところである。特にオリジナル問題について、どのような点がCBTならではの問題なのか、どのような点が新しい能力が測定できるのかについて整理を行っている途中である。 今般のコロナ問題で今後の調査が出来るかにおいては不透明ではある。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2019年04月 -2023年03月 
    代表者 : 金児 正史; 土田 理; 後藤 顕一; 佐伯 昭彦; 川上 貴
     
    研究代表者らによる教師教育実践とその研究成果から，数学科と理科では,用語の共有化や指導内容の調和的な順序構成が積極的に考慮されておらず，児童生徒の総合的な数理的運用能力に限界があると考えている。本研究では，校種や教科を超えた数学と理科の教師を対象とする定期的な勉強会を通して，学習内容を相互理解することの重要性も明らかになっている。そこで本研究では，数学と理科の総合的な理解力を持つための教師の資質・能力向上の方策を探究している。2021年度も，2019年度に研究代表者らが確認した，本研究の目的と研究方法は変更していない。しかしながら，2021年度は2020年度に引き続いてコロナ禍にあり，対面による教材開発や議論の場を確保することができないままになってしまっている。オンラインによる議論では，教材の具体的な情報が十分でないことが要因で，十分な情報共有もままならないでいる。 それでも，日本科学教育学会鹿児島大会45回年会では化学反応速度を素材とした指導案の提案をおこない，日本科学教育学会第6回（四国支部）では教科横断の指導を意識した数学教育の視点からのSTEM教育を題材とした発表を行った。いずれもオンラインによる学会発表だったが，研究会での質疑は充実していた。複数の教材や指導案は整いつつあり，教師教育の方針も見通しが立ってきているが，2020年度に引き続いて，2021年度も実践授業の機会を得ることができなかった。実践授業の実施の許可を学校現場にいただいて，できるだけ早く授業実践したいと考えている。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2019年04月 -2023年03月 
    代表者 : 野内 頼一; 伊藤 克治; 後藤 顕一
     
    これまでの継続研究において，研究分担者や研究協力者とともに，主に化学基礎や化学における探究の過程を踏まえた学習プログラム及び評価方法を考案し実践を行った。特に，探究の過程における「課題の設定」や「検証計画の立案」に焦点をあてて，必要な要素は何か，どのように授業を構想すればよいのかなどについて議論を深め，授業を構想して実践を行った。 佐賀県立A高等学校（松高2021）の学習プログラムは，水とエタノールを混合するとどうなるかという課題に対して仮説を立てさせ，実験を行い，その結果を分析して解釈することを通して粒子とすき間の概念を獲得させた。その後，水にエタノールを静かに注ぐとどうなるかという新たな課題を設定して，獲得した概念を活用できるかを問う授業を考案した。 北海道立B高等学校（佐藤友2021）の学習プログラムは，2種類の1％の酸にそれぞれ1％の塩基を同体積混合した際の液性は何性になるかという課題を設定して，2つの現象を比較して分析することで質量から物質量への視点の転換を促す授業を考案した。 島根県立C高等学校（岡本2021）の学習プログラムは，化学反応式の量的関係における実験の結果を示すグラフから課題を設定して，生徒自ら過不足の視点に気付いていく授業を考案した。 茨城県立D高等学校の実践（浦川2021）の学習プログラムは，「５つの未知資料を同定する実験」を中心に単元をデザインしたことにより，生徒が主体的に授業に取り組む様子が見られた。また，中和滴定やpHへの接続もスムースであった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2019年04月 -2022年03月 
    代表者 : 寺田 光宏; 吉岡 亮衛; 後藤 顕一; 今井 泉; 遠藤 優介
     
    1)本研究は中等教育化学におけるCompetency(以下：資質・能力とする)育成を志向しContext(以下：文脈)を基盤としたカリキュラム開発と評価を目的としている。Chemistry in Relevance（略してCHiRとする）の概略を示しつつ，研究の方向性を明らかにした。著者らが明らかにした中等教育化学における基本概念を核とした獲得すべき資質・能力の学習指導要領との整合性及びスタンダード化を検討した。また，資質・能力を埋め込む文脈について，興味・関心や真正性もつことに加え学習者とその学習対象との関係性を明確にする個人的・社会的・職業的次元を軸としたRelevance(レリバンス)のあり方を検討し多様性を持ちつつ関係を明らかにする必要性を確認した。 2)文脈を基盤とした中等化学学習プログラムの中で育成を目指す資質・能力（コンピテンシー）について， スタンダードの設定という観点から吟味する基盤を得るべく，ドイツの議論を中心に，スタンダードとコンピテ ンシーモデルの関係性，授業レベルでの運用等，スタンダードに基づく科学教育をめぐる諸相の一端を探った。 3)基本概念「変化－エネルギー」において４領域のコンピテンシーが示されたマップを作成し，資質・能力指向の文脈を基盤とした授業を試作した。 4)中央教育審議会理科ワーキングの議論では，小・中・高を通じた理科において育成すべき資質・能力の系統性の明確化に向けて「理科において育成を目指す資質・能力の整理」等を示している。本論では，これらの導出と背景，さらには，新学習指導要領への反映について整理する。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2018年04月 -2022年03月 
    代表者 : 伊藤 克治; 大内 毅; 石橋 直; 後藤 顕一; 野内 頼一
     
    本年度は当初計画に従って、まず、三次元教材導出のための探索として、地球領域の教材開発を行った。惑星・衛星の大きさをモデル化する教材として、地球を直径1mのモデルとするビッグバルーン、月を直径26cmのモデルとする球体LEDライトを採用した。これを用いて、小学生児童を対象として、地球の凹凸、地球と月の相対的な大きさ、地球と月までの距離を実感させるような実践を行った。また、この実践メニューを大学生向けの授業や小学校教員研修にも用いた。その際の様子やアンケート結果等から、ビデオ教材とは違い、実際に目にする（手にする）三次元教材が実感を伴った理解に有効であることが示唆された。 並行して取り組んだ3Dプリンターを用いる教材開発では、本研究で購入したフルカラー3Dプリンターを用いて、各種条件下で球体の製作を行った。具体的には、白色PLAを用いて、直径20 mmの球体の半分を黒色に着色し、もう半分は着色しない白色のままとして、色斑を評価した。塗布方向を考慮した積層方法として180°が概ね良好であることが明らかになったので、本条件で水分子を製作したところ、水色に着色した水素原子と着色していない酸素原子の境界がよく分かり、良好な分子模型を製作することができた。 一方、STEM教育用マイコンボードのmicro:bitを教材とした、各種センサを取扱えるプログラミング教育のソフトウェアおよびハードウェア環境を整えた。外界から得られる様々な物理情報を可視化するためのプラットフォームをProcessingのシリアル通信機能を用いて整備し、さらにネットワーク利用により双方向性をもたせることで、遠隔からmicro:bitおよびその周辺機器の自動計測・自動制御を可能とした。このように多点観測結果をリアルタイムでグラフ表示できるシステムを安価に構築することができた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2017年06月 -2020年03月 
    代表者 : 二井 正浩; 松原 憲治; 後藤 顕一; 原田 智仁
     
    本年度は，Integrated History and Future on People on Earth (以下，ＩＨＯＰＥ，本部，スウェーデン，ウプサラ大学）の研究者４名と直接面談し，研究アプローチについての具体的な情報交換を行なった。その結果，インテグレイテッドヒストリーのアプローチが，①社会の持続可能性と脆弱性をもたらす相互作用への問題意識という視点，②社会システム・地球システムなどの統合的な視点，③地球の生物物理学的なシステムに着目することによって人間を地球システムの一部としてとらえる視点などを重視することを確認すると同時に，地球的視点からグローバル化や持続可能性といった諸問題に対応する為のキーワードとして「対応力（resilience）」に着目したものであることが明確になった。また，現在進行中の研究テーマについても情報を得た。 加えて，ＩＨＯＰＥと類似した課題意識を持ち，地球的な視点から歴史を描こうとする ビッグヒストリーに基づいた授業やカキュラムをアメリカ，オランダで収集し，関係者にインタビューした。そしてビッグヒストリーを導入した事による成果と課題を分析し，インテグレイテッドヒストリーのアプローチと比較・対照した。 現在は，ＩＨＯＰＥについての情報を引き続き収集すると共に，歴史の小単元として，地球環境問題について考察・探究する教育内容を開発・実施するための具体的な準備をすすめている。次年度は，単元を開発し，実践し，その成果を分析する予定である。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2017年04月 -2020年03月 
    代表者 : 大澤 力; 田村 学; Lambrecht M.; 五島 政一; 後藤 顕一; 渡部 美佳; 市川 直子; 小林 辰至; 内田 千春
     
    平成30年度と31年度の研究展開は、福島県いわき市（東日本大震災以降研究代表者が関わり継続教育研究支援を実施している教育の場）での新たな教育方法の開発と実践を行いつつ、その成果の検証を実施することが目的である。 平成30年度は、現状把握と試行活動、さらに平成31年度の発展的な実践研究活動に向けた準備を入念に行った。 福島県いわき市内のＨ幼稚園・Ｎ小学校；Ｗ幼稚園・Ｏ第一小学校・Ｏ第一中学校を対象に，原発事故以降の８年間にどのように環境教育やＥＳＤにおける科学性の芽生えから問題解決能力育成に資する教育，特に福島第一原発事故に起因する放射能汚染と自然体験に関してどのような教育実践を行ってきたかの把握を中心に行った。このことは、平成31年度にさらに研究実践を発展させた形での新たな教育方法の開発と実践の試みに向けての重要な準備内容となっている。 そして、平成31年度の新たな試みとして、楢葉町のこども園・小学校、広野町の中学校・高等学校との実践的研究展開の準備を進めることができた。さらに最終年度の研究成果発表シンポジウム（東京家政大学にて実施）や研究成果報告書作成の準備も並行して進めることができた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2017年04月 -2020年03月 
    代表者 : 後藤 顕一; 伊藤 克治; 二井 正浩; 高橋 三男; 生尾 光; 松尾 知明
     
    研究は順調に進められている。成果の発信，公表としては，これまでの取組を基に日本理科教育学会全国大会岩手大会課題研究「資質・能力の育成を目指した学習活動と評価―相互評価表を活用した学習活動を通して―」を開催した。ここでは，資質・能力の育成を目指し，科学の有用性における評価場面の価値と可能性について研究成果及び進捗状況を報告するとともに議論を深めた。報告では，一層，段階性，系統性を意識しながら，これまでの実践の検証を基にしたさらなる研究成果と進捗状況，課題等を報告した。また，各発表者が属するそれぞれの学校段階，特性に合わせた実践と成果とにより，共通性と固有性の双方の視点から議論を深め，成果と課題を明らかにするとともに，今後の研究の方向性についての確認ができた。 成果報告では，後藤から趣旨を説明した後，目的に沿った議論を展開した。続いて，中学校の事例として，熊田憲明氏から，中学校理科第一分野での事例を基に，探究の過程に相互評価を導入することによる表現力の育成についての報告があった。高等学校の事例として，北川輝洋氏から，相互評価表を活用した思考力・表現力の育成についての報告があった。また，生田依子・真井克子両氏より，SSH校の事例として，学習意欲を高めるSSH「探究科学」の評価について報告がなされ，SSH校における科学の有用性を伸ばす方略についての報告があった。さらに，伊藤克治氏から小学校教員養成課程における科学の有用性に資する評価活動の大学生の事例が紹介された。また，上村礼子，飯田寛志両氏より資質・能力の育成を目指した科学の有用性の測定法，検証法の提案がなされた。その後，総合的な議論を展開し深めることができた。 教材内容，学習活動との依存性が高いので，さらに教材開発や授業PDCAの確立と科学の有用性の関係を明らかにする必要性があることを示すことが出来，さらなる本研究の進展に繋げた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2016年04月 -2020年03月 
    代表者 : 寺田 光宏; 吉岡 亮衛; 後藤 顕一; 今井 泉; 遠藤 優介; 林 優子
     
    本研究は，中等教育(中学校及び高等学校)における化学授業の質的な改善をするためのプログラムを開発することである。具体的には文脈を基盤とする学習を核とした文脈編及び概念編のテキスト類とそれを用いた授業方式を開発する。 文脈編は，学習者が実生活・実社会との関係性(relevance)をもち，学ぶ意義・有効性を意識できる真正性のあるストーリー性をもつ中等教育化学プログラムを開発するものである。この真正性をもつ課題により知識は実世界に関係づけられる。 一方，理論編は，理解を深めるためには系統的・組織的な知識の獲得が必要である。そのため，文脈による学習と系統的な知識の獲得の橋渡しが重要となる。そこで，化学の理解のための基礎・基本的な理解の要素である原理を集約して「基本概念」とし，これらに化学的な内容を関連づける。 本プログラムは，中等教育における化学の「基本概念」を，その学習・活用形態としての「コンテキスト（文脈）」により，実際の授業での「多様な授業方法（方法）」の３本柱で構成する。 昨年度までに，ドイツなどの先進事例を参考にして日本化学会の歴史的視点，国際バカロレアなどの教育課程の視点，アメリカやイギリスの科学教育の視点，日本の学習指導要領，教科書の視点により，日本における中等教育レベルにおける化学の基本概念を暫定的に確立した。ドイツのChemie im Kontextの基本概念は，概念Ａ：物質・粒子概念，概念Ｂ：構造・性質の概念，概念Ｃ：エネルギー概念，概念Ｄ：力学平衡と化学平衡の概念，概念Ｅ：供与体・受容体概念，とされているが，学習指導要領や教科書を検討し日本独自の概念とした。これに基づき，それぞれの概念に属する化学的な内容(contents)を整理・精選した。先行するドイツのChemie im Kontextの授業を現地調査し，基本概念を授業にどのように関連付けるかを確認した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2016年04月 -2020年03月 
    代表者 : 寺本 貴啓; 木下 博義; 高垣 マユミ; 後藤 顕一; 角屋 重樹; 山中 謙司
     
    ① Deep Learning が成立する協働の要素を顕在化する、② 協働の場面での教師の働きかけ（特定集団交流型指導・多集団交流型指導）によって，学習者の協働の姿（双方向型・ピッチャー型・キャッチャー型）の違いを定量的に検証する、③ ICT 機器を活用し，顕在化したDeep Learning が成立する協働の要素の育成とDeep Learningを促進する指導モデルの開発とその効果検証をする、の３点を目的とした。 ①については、深い学びが成立する要素として、「問題意識」「知識・技能」「捉え方・考え方」「メタ認知」「合意形成能力」「批判的思考」の６つを抽出し、それぞれに達成のための方法を明らかにした。 ②については、協働の場面で、教師の働きかけ方を変え、学習者の対話促進の方法を検討した。しかしながら、約１００グループのビデオを確認したが、実際には子どもたちの対話グループごとの人間関係やパワーバランスによって大きく影響を受け、多くが当初求めていた対話の姿が成立しないことが明らかになった。例えば、学力が高い児童（自他共に認めている）が１名いるグループの場合、その１名がグループを牽引し、他のメンバーはそれに従うグループ、最初の１分以内で考えを確認しただけでさらに深めようとせず、授業と関係ない話をするグループ、などである。これらの課題は、教師側の課題が対話に合わない場合もあり、互いに知を構築していく様な理想の形は小学生には難しいことが明らかになった。 ③については、①で明らかにした協働の要素と、明らかにしたそれぞれに達成のための方法を適用した。ICT機器をグループで活用し達成の方法を意識し指導すれば、目的を持って話をせざるを得ない状況が生まれ、対話が成立しやすいことは明らかになった。しかし、表現方法に対する対話は成立するものの、考え方を更新するような対話は難しいことが明らかになった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2016年04月 -2019年03月 
    代表者 : 野内 頼一; 後藤 顕一; 飯島 正人; 佐藤 大; 佐藤 友介; 神 孝幸; 松高 和秀
     
    共同研究者や研究協力者と共に，化学基礎，化学において探究の過程を踏まえた学習プログラム及び評価方法の考案を行った。佐賀県立A高等学校における実践は，アルコールと水を混合させると質量と体積はどうなるかを予想させその理由もあわせて書かせており，自然事象に対する気付きから仮説の設定までの探究の過程を重視した取組である。青森県立B高等学校における実践では，化学基礎の最後の授業で「安全な水を得るためには」と題して，身近な物質として「水」を取り上げ，今まで学習したこととの関連について想起させ，化学基礎で学習した内容が密接に結びついていることに気付かせるような学習プログラムを考案した。北海道立C高等学校の実践では，探究的な活動を取り入れた授業を導入するとき，「単元や章の導入段階に位置付けて実施することにより，単元全体の学習効果を高めることができるのではないか」という仮説のもとに単元の指導計画を構築した。茨城県立D高等学校の実践では，疑問をもつ場面を設定した学習展開により，生徒が主体的に取り組み，理解を促すことができたとしている。生徒が自ら「課題を設定」し，「検証計画の立案」をすることができれば，その後のプロセスにも主体的に取り組むようになることが考えられる。北海道立教育研究所附属理科教育センターにおける実践では，酸・塩基の基礎的・基本的な知識を活用し，未知資料の性質を調べる実験数をできるだけ少なくするような実験計画を立案し，その仮説にしたがって未知資料の同定に取り組む授業を構築した。様々な実践から，特に「課題の設定」から「検証計画の立案」へのプロセスにスポットをあて，そのプロセスに関する学習プログラム及び評価を考案することが特に重要であることが推測される。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2019年 -2019年 
    代表者 : 北川 輝洋; 後藤 顕一
     
    当研究は, 高校化学における問題発見力を育成するための教材の開発を目的として行った。実験前に生徒自身が実験計画を立案することが, 課題発見能力の育成に効果的であり, それが思考力や判断力の育成につながると考え, 実験計画の立案の効果を実験への取り組みや考察記述の内容の変化を分析した。「凝固点降下」「ヘスの法則」「反応速度」の3つの教材を選び, それぞれ実験前に「課題の設定」, 「仮説・検証」を導入したところ, 意欲的に実験に取り組み, 考察記述の結論では根拠を示すように変容が見られるようになった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2015年04月 -2018年03月 
    代表者 : 川崎 弘作; 後藤 顕一; 西内 舞
     
    本研究の目的は，動機づけ向上のために，「理科学習の意義」を科学的知識と日常生活との関連だけではなく，理科で身につく「科学的能力」からも認識させる方法に着目し，そのための学習指導モデルを開発することである。研究の結果，明らかにしたのは次の通りである。まず，「理科学習の意義」を「科学的能力」と認識させることは，自律的な動機づけを向上させ，他律的な動機づけを低下させること。「理科学習の意義」を「日常生活との関連」と認識させることは，自律的な動機づけを向上させる一方で，他律的な動機づけも向上させてしまうこと。これらの結果に基づく動機づけ向上に一定の効果のある学習指導モデルを開発したこと。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2014年04月 -2018年03月 
    代表者 : 松原 静郎; 松原 憲治; 高橋 三男; 生尾 光; 後藤 顕一; 寺谷 敞介; 野内 頼一; 林 誠一; 堀 哲夫; 宮内 卓也; 柳澤 秀樹
     
    開発した持続発展教材により，生徒は持続可能な発展の概念の重要性や科学者や技術者が行ってきた努力などを理解し，学ぶことの意味を見いだせた。アジア３か国でも，教材を各国に適した方法で実践し、その有用性が認められた。探究の過程で科学知を活用するモデル化学習では，抽出した三つの基本項目と三つの要素が学習者に手がかりを与え，レポートに必要な項目との対応が見られ，モデル構築の構造化が妥当であると考えられた。 実践を重ね改良を進めてきた空気電池式酸素センサは，活用教本とともに市販した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2014年04月 -2017年03月 
    代表者 : 伊勢呂 裕史; 藤森 裕治; 河合 久; 谷田部 玲生; 松原 静郎; 中川 一史; 後藤 顕一; 福本 徹; 入部 明子; 奥泉 香; 佐藤 幸江; 大澤 克美; 井田 仁康; 戸田 善治; 飯島 康之; 西村 圭一; 二宮 裕之; 山下 修一; 大辻 永; 松原 憲治; 真島 聖子; 山田 芳明; 佐藤 賢司; 高木 幸子; 安藤 明伸; 松本 格之祐; 植田 誠治; 新井 郁男; 長崎 栄三; 鳩貝 太郎; 河合 久; 齊藤 忠彦; 藤井 浩基; 滝井 章; 青木 敬子; 西田 光昭; 藤村 和男; 細野 二郎; 森 賢士; 杉浦 祐輝; 森下 耕治; 池田 勝巳; 金子 純朗; 池田 和正; 藤川 広; 小松 剛; 青木 聡; 佐藤 貴史; 園田 洋介; 日高 晴陸; 倉澤 直樹; 麻生 征宏
     
    本調査研究では、デジタル教科書について、国内の先進的な学校の視察・聞き取り、学校における実証的研究、国内の教科書発行者のアンケート調査、諸外国の行政機関・先進的な学校・教材制作者への聞き取り調査を行った。小・中学校の全教科(10教科)について各教科ごとに、デジタル教科書活用の現状、工夫・留意点、教育効果、使用が効果的な分野、課題・改善点、紙の教科書の役割の変化をまとめるとともに、文部科学省の「『デジタル教科書』の位置付けに関する検討会議」の最終まとめとの関連も考慮して、指導者用デジタル教科書・学習者用デジタル教科書の将来展望、著作権にかかる課題について整理した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2014年04月 -2017年03月 
    代表者 : 後藤 顕一; 松原 憲治; 松原 静郎; 猿田 祐嗣; 高橋 三男; 寺谷 敞介; 松浦 拓也; 木下 博義; 飯田 寛志; 北川 輝洋; 宮内 卓也; 鮫島 朋美; 野内 頼一; 田中 保樹
     
    高等学校の理科（化学）の授業で行われている生徒実験の考察記述に注目し，我が国の高校生の課題である科学的表現力の育成を目指し，「学習としての評価」である相互評価表を活用した取組を構想し，自己評価や他者評価，年間の指導計画に取り入れることで科学的表現力や意識がどのように変容するのかについて実践的研究を通じて究明した。 年間を通した実践研究においては，「モデル化学習」を据えて，科学的表現力と「モデル構築」との関係について，相互評価表を活用した取組による検証から科学的表現力の育成に向けた指導方略を検討し，これらを活用した学習活動を実践し，科学的表現力の育成と指導改善について示した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2013年04月 -2017年03月 
    代表者 : 松尾 知明; 後藤 顕一; 二井 正浩; 松原 憲治
     
    変化の激しい予測のつかない知識基盤社会の中で、コンピテンシーを定義し、育成し、評価することが、経済的に競争の激しい世界のための国家戦略として教育改革をデザインする必須の領域となっている。本研究では、コンピテンシーをめぐる概念や教育課程改革が諸外国においてどのように展開してきたのかを明らかにするとともに、日本においてイノベーションや創造を生み出す教育課程改革を構想するための示唆を提示する。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2013年04月 -2016年03月 
    代表者 : 西村 圭一; 青山 和裕; 久保 良宏; 清野 辰彦; 長尾 篤志; 松嵜 昭雄; 山口 武志; 上野 耕史; 後藤 顕一; 鈴木 和幸; 高橋 昭彦; 椿 広計; 松原 憲治; 青山 尚司; 厚美 香織; 新井 健使; 上田 大悟; 小澤 真尚; 久下谷 明; 後藤 貴裕; 櫻井 順矢; 島田 功; 清水 宏幸; 菅原 恵美; 鈴木 春香; 鈴木 侑; 田中 紀子; 冨樫 奈緒子; 中逸 空; 長崎 栄三; 成田 慎之介; 浜田 兼造; 本田 千春; 松島 充; 宮﨑 史和; 室谷 将勝; 茂木 悟; 山下 雅代; 吉成 優希; 長崎 栄三
     
    本研究は，社会的文脈において数理科学を用いて意思決定を行う，数理科学的意思決定力を育成するための教材開発の観点や授業デザインの原則を提案し，それらの実践可能性を実証的に検討するとともに，そのような授業実践を行うための教師教育に関する示唆を得ることを目的とするものである。従来の算数・数学教育では，価値観のような人間の感情が関わる問題は扱う必要はなく，あたかも世の中から独立した中立な事象を考察しているかのように振舞ってきた面がある。本研究の成果は，それとは質の異なる算数・数学教育を提案し，その意義を示すとともに，授業原則やフレームワークにもとづく授業の実現可能性を示したことにある。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2011年04月 -2014年03月 
    代表者 : 松原 静郎; 松原 憲治; 堀 哲夫; 高橋 三男; 後藤 顕一; 寺谷 敞介; 山本 勝博; 林 誠一
     
    開発した持続発展教材の学習で生徒は科学技術の有用性と問題点，解決のための取組を理解できた。また，持続発展教材の枠組での目標の一つである「科学者や技術者の努力を知り，科学技術に前向きな意識を持つ」観点からの記述が見られた。アジア３か国とは協働して持続発展教材の研究や実践を進め，フィリピンでは新教育課程に大気汚染対策教材が取り入れられた。 すでに開発した二酸化炭素/酸素センサに加え，空気電池を用いた酸素センサを新たに開発し，教育センターや学校で活用事例の研究開発及び実践をした。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2010年04月 -2013年03月 
    代表者 : 小倉 康; 猿田 祐嗣; 後藤 顕一; 西村 圭一; 松原 憲治
     
    日本の多くの生徒が理解できていない理科を学習する意義と有用性を，科学的リテラシー教育によって可能にすることを目指す。中等教育段階（中学校・高等学校）における日本の生徒の理系の職業観がどのように形成されているかの実態を明らかにし，国際比較を行うとともに，課題を明らかにした。生徒が理系の職業を適切に理解するための実践手法を開発した。さらに国内と海外における注目される教育上の取り組み事例を明らかにした。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2011年 -2013年 
    代表者 : 後藤 顕一; 松原 静郎; 松原 憲治; 猿田 祐嗣; 高橋 三男; 松浦 拓也; 木下 博義; 寺谷 敞介; 堀 哲夫
     
    学習ツールである「相互評価表」とこれを用いる学習活動を開発した。「相互評価表」を活用する学習活動とは，評価規準が示された「相互評価表」を用いながら自己評価・他者評価を行い，この行った評価について自由記述によるコメントを残していく方法である。学習前後の比較コメントを分析したところ，科学的リテラシーの「能力」のうち，①科学的な疑問を認識すること，②現象を科学的に説明すること，について意識をした記述ができるようになることがわかった。自己の学習を振り返ることでその意義を自覚し，実感を持って自己の伸張を感じつつ，主体的な学びを醸成することが期待できると示唆された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2009年 -2010年 
    代表者 : 松原 憲治; 後藤 顕一; 野内 頼一; 和田 浩史郎; 宮内 卓也; 藤東 喜史
     
    まず,我が国の理科授業における日常生活との関連について過去の国際比較調査の結果を整理した。次に,教員経験が10年以上の熟練した教師による授業分析研究会を組織し,研究テーマに沿った分析カテゴリーの規定,我が国と諸外国の理科授業の分析に取り組んだ。これらの授業分析研究会では,我が国の理科・数学教師のみならず,諸外国の小学校教師や教育関係者と共に授業分析を実施し,現地の教育現場における授業分析法の有効性や課題について内発的発展の立場から考察した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2009年04月 -2010年 
    代表者 : 後藤 顕一
     
    生徒の言語活動を促進させ,実験レポートの表現力を高めるよう相互評価表を用いた活動を取り入れた化学実験授業による試行授業を実施し,取組がどう機能したか,効果的な手法とは何かについて検討した。条件の異なる学校において,実践した教員は取組に意義を感じ,生徒は学習に対する意欲や理解度に向上を感じ,自己効力感に寄与する結果となった。化学において,話し合いなどの言語活動を取り組む必要があることがわかった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2008年 -2010年 
    代表者 : 松原 静郎; 堀 哲夫; 高橋 三男; 寺谷 敞介; 山本 勝博; 後藤 顕一; 林 誠一; 鳩貝 太郎; 有元 秀文; 笹尾 幸夫
     
    理科の持続発展教材を開発し、生徒の回答に目標の一つである科学者の努力を知り科学に前向きな意識を持ったとする記述が認められた。アジア3か国でも教材を実践し、教材の有効性を確認した。また、ブロックを使って組み立てた構造物を図や文章で記録し再現する活動を通して、正確でわかりやすい伝達について話し合わせる表現法の学習の有効性が認められた。実験教材では酸素/二酸化炭素センサを開発して教育センターで実践し、理科教育で活用を図るための意見をもらった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2007年 -2009年 
    代表者 : 小倉 康; 松原 静郎; 猿田 祐嗣; 鳩貝 太郎; 吉田 淳; 熊野 善介; 人見 久城; 隅田 学; 中山 迅; 清水 誠; 松原 道男; 益子 典文; 山口 悦司; 笠 潤平; 後藤 顕一; 松原 憲治
     
    科学的リテラシーを向上させる優れた理科授業について研究し,教師教育用のビデオ教材を開発するために以下の研究を行った。 (1)科学的リテラシーを育成する理科カリキュラムの設計 (2)科学的リテラシーの実践的育成法 (3)授業ビデオを活用した科学的リテラシー指導に関する教師教育 (4)諸外国における科学的リテラシーの育成状況 (5)科学的リテラシーの工学的側面の育成 (6)新学習指導要領で必要な基礎的実験技能の研修用DVD
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2007年04月 -2007年 
    代表者 : 後藤 顕一
     
    グリーンケミストリー教材として開発した「大気汚染対策教材」について全3回のワークシート学習を実践し、生徒が教材を通じて大気汚染問題についてどのように学習内容を理解していくかを学習評価としての教育評価ツールである「学習履歴シート」を用いて調べた。その後「学習履歴シート」の要約についてルーブリックを用いて4段階評価法を用いて調べた。生徒個々人の特徴や課題が明確になった。 WS1の学習後、要約に際して、生徒たちが重要視していることについて討論させ、分析することで抽出した。また、実施した教材の要約について「要約の評価の規準や観点」も併せて考えさせ、実際に研究会で用意した評価用紙と、自分たちの考えた評価を比較検討させた。他人と意見を交わすことで自分の考えを整理することが可能になり、これを分析することで、よりよい評価法を教師だけでなく、生徒と共有できることが可能になり、学習の目標や目的を明確化できた。また研究会で用意した評価用紙を用いて、学習内容を自己評価、他者評価した。WS学習のうちWS1の相互評価を体験することで、2回目以降の学習が飛躍的に進歩する。学習が進むにつれ、記述内容は向上し、生徒たちも学習に満足する結果となった。さらに「科学的な文章の要約チェックポイント」を作成、それを用いることで、生徒たちは要約に不可欠なポイントを意識しながら科学的文章を簡潔にかつ正確に記述することができることを明らかにした。「科学的文章のチェックポイント」の利用は、科学的の思考力・判断力を育成しうる。 グリーンケミストリーの発想が社会の変化に伴い、持続可能な社会を考える上でも重要な要素になっており、それを高校生が素直にまじめに受け止めていることがわかった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2005年04月 -2005年 
    代表者 : 後藤 顕一
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2000年04月 -2000年 
    代表者 : 後藤 顕一
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 1998年04月 -1998年 
    代表者 : 後藤 顕一

委員歴

  • 2021年08月 - 現在   日本理科教育学会   理事 「理科の教育」編集委員長
  • 2021年04月 - 現在   高校探究プロジェクト(高等学校における授業及び教師教育モデルの開発・普及プロジェクト) 一般財団法人三菱みらい育成財団 東京学芸大学次世代教育推進機構   アドバイザリーボード メンバー
  • 2019年10月 - 現在   日本化学会   教育普及部門副部門長，学校教育委員会委員長
  • 2019年04月 - 現在   文部科学省   「「学力向上のための基盤づくりに関する調査研究」企画評価会議委員
  • 2018年04月 - 現在   文部科学省   福島イノベーション・コースト構想等を担う人材育成審査委員会
  • 2016年 - 現在   日本理科教育学会   教育課程委員
  • 2022年04月 - 2023年05月   東京地区教職課程研究連絡協議会   会長
  • 2016年04月 - 2018年03月   文部科学省   「学習指導要領等の改善に係る検討に必要な専門的作業等」協力者（高校化学）
  • 2016年04月 - 2017年03月   文部科学省   学習指導要領等の改善に係る検討に必要な専門的作業等」協力者（中学理科）
  • 2011年04月 - 2017年03月   経済協力開発機構(OECD) 「生徒の学習到達度調査（PISA）」   国際科学専門委員
  • 2015年04月 - 2016年03月   文部科学省   委託調査研究 「学力調査を活用した専門的な課題分析に関する調査研究」委員
  • 2015年04月 - 2016年03月   国立教育政策研究所   高等学校学習指導要領実施状況調査委員
  • 2015年04月 - 2016年03月   文部科学省 国際統括官付   日本ユネスコ国内委員会教育小委員会ESD特別分科会委員
  • 2011年04月 - 2016年03月   国立教育政策研究所「国際数学・理科教育動向調査」   国内専門委員 理科担当
  • 2014年04月 - 2015年03月   国立教育政策研究所   中学校学習指導要領実施状況調査委員

担当経験のある科目

  • 理科教育学演習Ｂ(埼玉大学大学院教育学部修士課程）
  • 学校教育と進路選択（埼玉大学教職大学院）
  • 化学実験
    東洋大学
  • 理科教育指導法
    埼玉大学
  • 卒業研究
    東洋大学
  • 教育実習
    東洋大学
  • 教職実践演習
    東洋大学
  • 教育方法学
    東洋大学
  • 理科教育法Ⅲ
    日本大学
  • 理科教育法Ⅱ
    東洋大学，日本大学
  • 理科教育法Ⅰ
    東洋大学，日本大学

社会貢献活動

  • 東洋大学 教職センター長
    期間 : 2020年04月01日
    役割 : その他
    種別 : その他
  • 公益財団法人日本科学協会 商議員
    期間 : 2020年04月01日
    役割 : 運営参加・支援
    種別 : 調査
  • 館林市教育行政点検評価委員
    期間 : 2020年04月01日
    役割 : 運営参加・支援
    種別 : 調査
    主催者・発行元 : 館林市
  • 東洋大学附属京北中学校 生徒研究会
    期間 : 2019年07月24日 - 2020年03月31日
    役割 : 助言・指導
    種別 : 研究指導
    主催者・発行元 : 東洋大学
  • 学校教育研究会
    期間 : 2019年11月21日
    役割 : 講師
    種別 : 講演会
    主催者・発行元 : 三郷市前谷小学校，東洋大学社会貢献事業
  • 新しい時代に求められる資質・能力を育む授業の創造研修会
    期間 : 2019年11月06日
    役割 : 講師
    種別 : 講演会
    主催者・発行元 : 熊谷市成田小学校，東洋大学社会貢献事業
  • 福岡県教育センター研修会
    期間 : 2019年07月18日
    役割 : 講師
    種別 : 研究指導
    主催者・発行元 : 福岡県教育センター
    イベント・番組・新聞雑誌名 : 理科研修会
  • 大分県立高田高校 校内研修会
    期間 : 2019年07月17日
    役割 : 講師
    種別 : 研究指導
    主催者・発行元 : 大分県立高田高等学校
  • 大分舞鶴高校 校内研修会
    期間 : 2019年07月03日
    役割 : 講師
    種別 : 講演会
    主催者・発行元 : 大分県立舞鶴高等学校
  • これからの学びを支える要素とは
    期間 : 2019年06月24日
    役割 : 講師
    種別 : 出前授業
    主催者・発行元 : 東京都立両国高校
  • 学力向上のための基盤づくりに関する調査研究
    期間 : 2019年04月01日
    役割 : 助言・指導
    種別 : 研究指導
    主催者・発行元 : 文部科学省事業
    イベント・番組・新聞雑誌名 : 企画評価会議委員
  • 福島イノベーション・コースト構想等を担う人材育成に関する事業
    期間 : 2018年10月01日
    役割 : 助言・指導
    種別 : 研究指導
    主催者・発行元 : 文部科学省
  • 新潟大学附属新潟中学校 文部科学省研究指定校
    期間 : 2018年04月01日
    役割 : 助言・指導
    種別 : 研究指導
    主催者・発行元 : 運営指導委員会
  • 宮城県立多賀城高等学校
    期間 : 2018年04月01日
    役割 : 助言・指導
    種別 : 研究指導
    主催者・発行元 : SSH運営指導委員
  • 福岡県立東筑高等学校SSH運営指導委員
    期間 : 2015年
    役割 : 講師
    種別 : 研究指導
  • 大分県立日田高等学校SSH運営指導委員
    期間 : 2014年
    役割 : 講師
    種別 : 研究指導
    主催者・発行元 : 文部科学省，JST
  • 岩手県住田町教育委員会 文部科学省指定 研究開発学校運営指導委員
    役割 : 助言・指導
    種別 : 研究指導
  • 大分県立安心院高等学校 文部科学省 研究開発学校運営指導委員
    役割 : 助言・指導
    種別 : 研究指導
  • 岡山県立玉島高等学校SSH運営指導委員
    役割 : 助言・指導
    種別 : 研究指導
  • 岡山県立津山高等学校SSH運営指導委員
    役割 : 助言・指導
    種別 : 研究指導
  • 香川県立観音寺第一高等学校SSH運営指導委員
    役割 : 助言・指導
    種別 : 研究指導
  • 福岡県立鞍手高等学校SSH運営指導委員
    役割 : 助言・指導
    種別 : 研究指導
  • 大分県立大分舞鶴高校SSH運営指導委員
    役割 : 講師
    種別 : 研究指導
  • 新潟大学附属新潟中学校 校内研修会
    役割 : 講師
    種別 : 研究指導
    主催者・発行元 : 新潟大学附属新潟中学校

その他のリンク

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