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藤林　慶子 (フジバヤシ　ケイコ)

  • 福祉社会デザイン学部社会福祉学科　教授
  • 社会福祉学研究科社会福祉学専攻　教授
  • 福祉社会開発研究センター　研究員
Last Updated :2024/04/06

研究者情報

学位

  • 社会学修士

科研費研究者番号

  • 60316289

J-Global ID

研究キーワード

  • 地域包括ケアシステム   社会福祉   Social Work   

研究分野

  • 人文・社会 / 社会学 / 社会福祉学

学歴

  •         - 1986年   日本女子大学   文学研究科   社会福祉専攻
  •         - 1986年   日本女子大学   Graduate School, Division of Letters

所属学協会

  • 日本社会福祉学会   日本社会福祉教育学会   日本保健医療福祉連携教育学会   日本保健医療福祉学会   日本ソーシャルワーク学会   日本介護経営学会   

研究活動情報

論文

書籍

MISC

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2016年04月 -2019年03月 
    代表者 : 藤林 慶子; 北島 英治; 小泉 隆文; 笹尾 雅美
     
    本研究の目的は、認定社会福祉士のスーパービジョンの在り方から学生に対する実習スーパービジョンの実態を明らかにし、社会福祉の人材確保、キャリアパスにつながる実習スーパービジョンのモデル・プログラムを構築することであった。その結果、実習スーパービジョンという用語は不明確であり、その内容も様々であることが明らかになった。北米では、コンピテンシーベースドのducational Policyが規定されており、実習の質も担保されていたが、我が国では北米のソーシャルワーク教育の内容には至っていないことが明らかとなった。その状況から、モデル・プログラムの構築まで研究することはできなかった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2009年04月 -2014年03月 
    代表者 : 須田 木綿子; 今村 肇; 藤林 慶子; 西村 万里子; 塚本 一郎; KUAN Yu-Yuan; GUO Baorong; LARATTA Rosario
     
    介護保険制度を題材に、民営化に伴う行政―営利組織―非営利組織の関係の変化についてパネル調査を実施し、以下の知見を得た。1）欧米では、公的サービスの民営化にともなって非営利組織が営利組織と同様の特性を強めるが、介護保険制度下では、両組織はすみ分けるか、営利組織が非営利組織的特性を強める。2）国外とは異なる非営利―営利関係が形成されている要因として、介護保険制度下特有の資源配置のメカニズムが関係している。3）介護保険制度下の資源配置のメカニズムは、強い政府の存在ゆえに可能になっている米国と台湾との比較も行ない、我が国の非営利組織をめぐる社会・制度的環境と営利・非営利組織の行動特性について整理した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2005年 -2008年 
    代表者 : 須田 木綿子; 西田 真寿美; 浅川 典子; 片平 冽彦; 森田 明美; 金子 光一; 天野 マキ; 藤林 慶子; 加山 弾; 高木 寛之; 木口 恵美子; JON Van Til
     
    欧米を中心に蓄積されている先行研究によると、公的対人サービスが民営化され、営利組織と非営利組織が同様のサービス提供活動に従事するようになると、非営利組織は営利組織的要素を強め、両組織の差異は縮小するとされる。そこで研究は、わが国で抜本的な公的対人サービスの民営化を最初に行った介護保険制度に注目し、検討を行った。その結果、株式会社等の営利組織が社会福祉法人等の非営利組織に類似した行動をとる、いわば営利組織の非営利化によって営利-非営利の差異が縮小している様子が観察され、我が国における公的サービス民営化の影響は欧米のそれとは異なることがわかった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2006年 -2007年 
    代表者 : 北島 英治; 藤林 慶子; 横山 穣; 西澤 利朗
     
    『ソーシャルワーカーの倫理綱領』に関する社会調査を実施した。調査用紙の送付先は、調査用紙を送付するたの承認を最終的に得ることができた日本医療者会事業協会と茨城県社会福祉士会の会員とした。日本医療者会事業協会に対しては、会員名簿の正会員3,434名なら、2人に1人の割りのシステム・サンプリングにより、1,631名を抽出し、調査用紙を2008年2月に発送した。茨城県社会福祉士会については、名簿使用に関して承認を得た全会員375名にたいして調査用紙を送付した。調査研究にあたり、十分な研究倫理に基づいて調査を実施した。調査用紙を送付した総人数は2,006名となった。2008年2月29日を返送の締切とし、最終的に返送された有効回答数は931名となった。有効回収率は46.7%であった。回収された調査用紙は、SPSSコンピュータ統計解析プログラムに入力後、調査統計分析を行った。分析結果については、3月末{社会福祉専門家のソーシャルワーク価値に関する数量的研究」に関する報告書としてまとめた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2002年 -2004年 
    代表者 : 北島 英治; 西澤 利郎; 藤林 慶子; 岡田 進一
     
    精神保健福祉士のケアプラン作成業務については、現在発展している段階であり、ケアプランをいかに作成するかといったサービス計画過程と、その評価基準に関する研究を行った。精神保健福祉士のケアプラン作成のコンピュータ・エキスパート化を試みた。コンピュータ・エキスパートシステムは、わが国のみならず諸外国において、さまざまな領域で開発が進んでいるため、精神科ソーシャルワークの領域での研究が必要であると考えた。精神保健福祉士の作成するケア必要度に基づくケアプラン作成をコンピュータソフト化、エキスパートシステムそして開発するための基礎研究を行った。その結果を踏まえ、精神科ソーシャルワーカー等の専門職による評価・計画・サービス提供のあり方に関して考察を行った。平成14年度、文献情報分析、現状分析を実施し、調査票案を作成した。平成15年度、14年度の文献情報分析を踏まえ、事前調査実施と本調査を行い、その現状分析に入り、総括的研究を行った。既収集の文献分析並びに必要な文献収集により明確になってきたデータ入力項目をコンピュータソフトとして開発した。平成16年度、開発したデータ入力ソフトを利用し、精神病院等において実際に精神障害者の相談援助業務を行っている専門家に対し、業務並びに使用理論、スキルに関する調査を実施した。その研究結果をもとに研究報告書をまとめた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 1999年 -2000年 
    代表者 : 北島 英治; 藤林 慶子; 岡田 進一; 西村 秋生
     
    初年度において、調査に先立ち、文献研究を実施した。文献研究により、標準化された精神障害者の自立に関する評価基準はなく、いくつかの方式があることがわかった。その中から今回の研究では、GAF(The Global Assessment of Functioning,機能の全体的評定尺度)と厚生省大臣官房精神保健福祉課作成の精神障害者ケアガイドライン検討委員会版ケアアセスメント票の中の自立生活能力項目を使用することとした。 本研究でいう自立とは、地域内生活者(外来通院者)と病院内生活者(入院者)とに分け、前者を地域内自立として捉えた。つまり、病院内生活者(入院者)は、病状又は何らかの理由から地域内自立が困難な状態であると仮定した。以上の2つの評価基準により、地域内生活者と病院内生活者の班別が可能であるという仮説を立てて調査票を作成した。 第二年度において、最終調査票を作成し、調査対象者、調査者を決定し、調査を実施、基礎データを収集した。そのことにより、精神障害者の自立判定基準アセスメントとして、GAF(The Global Assessment of Functioning,機能の全体的評定尺度)と厚生省大臣官房精神保健福祉課作成の精神障害者ケアガイドライン検討委員会版ケアアセスメント票の中の自立生活能力項目が有効であることが推測された。ただし、最終的な精神科ソーシャルワーカーの援助過程における評価喜寿wの作成するにあたっては、今後の課題として、より広範な調査を実施する必要性が感じられた。また最終年度には、調査報告書を作成した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 1994年 -1994年 
    代表者 : 藤林 慶子
  • 介護保険制度に関する研究
  • Study on The Long-Term Care Insurance in Japan

その他のリンク

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