研究者総覧

森田 明美 (モリタ アケミ)

  • 社会学部社会福祉学科 教授
  • 福祉社会開発研究センター 教授
  • 人間科学総合研究所 教授
  • 社会福祉学研究科社会福祉学専攻 教授
Last Updated :2021/04/10

研究者情報

学位

  • 社会学修士

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科研費研究者番号

  • 70182235

J-Global ID

研究キーワード

  • 児童福祉   妊娠   保育所   出産   子育て支援   福祉と保健の連携   支援システム   高校生   親意識   ボランティア   妊娠・出産直後   子育て家庭   妊娠期   中学生   体験学習   母子生活支援施設   男女   交流   小学生   母子保健   幼稚園   保健   10代親   日韓調査   就労支援   支流   10代親支援モデル事業   子育て   日韓比較   ひとり親   

研究分野

  • 人文・社会 / 社会福祉学
  • 人文・社会 / 経済政策
  • 人文・社会 / 経済政策
  • 人文・社会 / 教育学
  • 人文・社会 / 社会学
  • 人文・社会 / 社会学

所属学協会

  • 白山社会学会   社会政策学会   日本保育学会   日本社会福祉学会   

研究活動情報

論文

  • 乳幼児期の子どもの居場所と子育て支援
    森田 明美
    『子どもの権利研究第22号』日本評論社 22 38 - 41 2013年02月
  • 10代の母親の現状と支援の課題―共感的な支援を地域につくりだす
    森田 明美
    月刊『福祉』11月号、全国社会福祉協議会 40 - 45 2012年10月
  • 子どもの権利条約の理念を踏まえた保育実践
    森田 明美
    全国保育協議会『ぜんほきょう』6月号 全国社会福祉協議会 230 2 - 5 2012年06月
  • 東日本大震災における市民社会による子ども支援―「東日本大震災子ども支援ネットワーク」の取り組みを手掛かりにして-
    森田 明美
    慶應義塾大学出版 707 45 - 57 2012年05月
  • 東日本大震災における子ども支援
    森田 明美
    生活協同組合研究VOL435 435 32 - 40 2012年04月
  • 子育て支援と子どもの権利
    森田 明美
    『教育と医学』703号 703 20 - 28 2012年01月
  • 子ども計画の総合化をとらえる視点
    森田 明美; 子どもの権利条約総合研究所編
    日本評論社 113 - 116 2011年03月
  • 母子家庭の地域生活移行を支える母子生活支援施設支援を考える-母子家庭地域調査を手がかりにして
    森田 明美
    東京都社会福祉協議会 4 - 16 2011年03月
  • 「乳幼児期の子どもの権利」「子どもの保育への権利と幼保一元化問題」
    森田 明美
    日本評論社 13 - 19 2011年02月
  • 日本における福祉分野における条約の実施
    森田 明美
    子どもの人権連『いんふぉめーしょん子どもの人権連』 126 2 - 8 2010年06月
  • 子ども計画の総合化をとらえる視点
    森田 明美
    日本評論社『子どもの権利学習ハンドブック』 113 - 116 2010年02月
  • 低所得母子世帯の生活実態から見る社会福祉課題の検討-千葉県八千代市生活保護受給母子世帯への調査から-
    森田 明美
    『福祉社会開発研究』No.2 2 93 - 104 2009年03月
  • 子ども計画を位置づける
    森田 明美
    季刊「子どもの権利研究」(査読有)第14号日本評論社 6 - 15 2009年02月
  • 少子化対策に求められる子どもの権利の視点
    森田 明美
    『地方自治職員研修』2008.9 29 - 31 2008年09月
  • 10代の出産・子育ての現状と福祉的支援の課題
    森田 明美
    『思春期学』 vol.26 No.1(査読有) 134 - 139 2008年03月
  • 首都圏自治体における母子家庭の生活実態
    森田 明美
    『福祉社会開発研究』No.1 79 - 84 2008年03月
  • 子育て支援計画から子ども支援条例へ
    森田 明美
    『子ども条例ハンドブック』 第12 12 - 17 2008年02月
  • 地域で作り出す子育て支援
    森田 明美
    自治労センター『自治研』 29 - 39 2007年10月
  • 「ジェンダー指標」による福祉国家比較研究:日・米・北欧・韓国の女性政策比較研究
    森田 明美; 金城学院大学現代文化学部教授; 杉本貴代栄
    平成16年度~平成18年度科学研究費補助金基盤研究B(1))研究成果報告書 48 - 68 2007年05月
  • 子育て支援策と条例
    森田 明美
    ぎょうせい『自治体法務研究』 2007春 12 - 17 2007年03月
  • 乳幼児をもつ母親の子育てに関する困りごとや悩みに関する研究-児の年齢別初経産別検討
    森田 明美
    東洋大学人間科学総合研究所紀要 9 249 - 263 2007年03月
  • 子育て支援におけるマネジメントの必要性
    森田 明美
    埼玉県『埼玉自治』 36 11 - 17 2007年03月
  • 自治体子どもの権利施策の推進と必要な構造
    森田 明美
    日本評論社『子どもの権利研究』 10 66 - 69 2007年02月
  • 子どもの権利保障の観点から見た保育政策の現状と課題-「認定こども園」制度の創設とその影響
    森田 明美
    韓国子どもの権利学会『2006秋:韓国子どもの権利学会』 63 - 70 2006年11月
  • 海外の若い親たちの現状と支援の課題-アメリカ・韓国のシングルマザー支援をてがかりにして
    森田 明美
    資生堂社会福祉事業財団『世界の児童と母性』 61 54 - 57 2006年10月
  • 子ども支援の新展開-子どもの権利の視点から
    森田 明美
    日本評論社『子どもの権利研究』 9 4 - 8 2006年07月
  • 私たちが願った幼保一元化と「認定こども園」の違いと課題
    森田 明美
    子ども情報研究センター『はらっぱ』 264 5 - 8 2006年07月
  • 次世代育成のこれから
    森田 明美
    『市議会の動き』 97 23 - 46 2006年06月
  • 子ども・子育て家庭と「自立」支援
    森田 明美
    日本社会福祉学会『社会福祉学』 第47 1 96 - 99 2006年05月
  • 川西市子どもの人権オンブズパーソン制度に関する調査報告
    森田 明美
    独立行政法人福祉医療機構平成17年度子育て支援研究助成金成果報告書 2006年03月
  • 初めて親になる男女対象の保育所・幼稚園を利用した妊娠期からの子育て支援研究
    森田 明美; 出川聖尚子; 上田美香
    2003年度~2005年度科学研究費補助金基盤研究C(2)研究成果報告書 2006年03月
  • 養育費調査から見えてきた母子家庭支援の課題
    森田 明美
    しんぐるまざーずふぉーらむ『別れた父と養育費』 78 - 80 2006年03月
  • 孤立化した自立からつながる自立への転換
    森田 明美
    社会福祉法人東京都社会福祉事業団『平成17年度研究報告集-児童養護施設』 44 - 66 2006年03月
  • 子どもの育ちと子育てに関する研究:出産前の男女への学習プログラムの開発報告(2)
    森田 明美; 上田美香
    東洋大学人間科学総合研究所紀要 6 44 - 56 2006年03月
  • 企業戦略と組織の変容に伴う生涯機会配分と家族の多様化に関する日仏比較研究
    森田 明美; 今村 肇
    2003年度~2005年度科学研究費補助金基盤研究B)研究成果報告書 97 - 110 2006年02月
  • 地域子どもの育ち・子育て支援に向けた児童館・学童保育再編成の必要性
    森田 明美
    都児連だより 22 4 16 - 21 2006年01月
  • 次世代育成支援行動計画と今後の保育所の役割
    森田 明美
    沖縄県社会福祉協議会『第31回沖縄県保育研究大会報告書』 15 - 23 2005年12月
  • 権利としての幼保一元化
    森田 明美
    子どもの権利研究 7 2 - 8 2005年07月
  • 子どもの育ちと子育てに関する研究:出産前の男女への学習プログラムの開発報告(1)
    森田 明美; 上田美香
    東洋大学人間科学総合研究所紀要 3 66 - 77 2005年03月
  • 児童館における障害児の利用実態とその課題
    森田 明美; 遠藤清江; 根岸洋一
    東洋大学人間科学総合研究所紀要 3 61 - 77 2005年03月
  • 町田市次世代育成支援行動計画」調査(就学前保護者・小学校1-3年保護者)調査報告書
    森田 明美
    町田市 2005年01月
  • 子育て支援の具体策-幼保一元化の意義と実現に向けての課題
    森田 明美
    全国市長会『市政VoL53』 24 - 32 2004年07月
  • 調査に依拠した権利基盤型の行動計画を
    森田 明美
    子どもの権利条約総合研究所編『子どもの権利研究』日本評論社 5 68 - 71 2004年07月
  • シングルペアレントがかかえる課題とその支援
    森田 明美
    子ども未来財団『子ども未来』 12 - 13 2004年07月
  • 教育と福祉の協同の可能性
    森田 明美
    季刊『教育と文化VoL35』 13 - 23 2004年06月
  • 10代で出産した母親たちの子育てー実態調査から学ぶこと
    森田 明美
    月刊福祉2004年 4月 42 - 45 2004年04月
  • 八千代市「次世代育成支援行動計画」策定のための実態調査報告書
    森田 明美
    八千代市 2004年03月
  • 町田市ひとり親家庭(母子・父子家庭)の子育てアンケート調査結果報告書
    森田 明美
    町田市 2004年03月
  • 母子家庭の子どもたち-子どもたちへのインタビュー調査と母親へのアンケート調査報告-
    森田 明美
    NPO法人しんぐるまざーず・ふぉーらむ 93 - 100 2004年03月
  • 妊娠・出産直後の母親が抱える問題と支援の課題
    森田 明美; 上田美香
    東洋大学人間科学総合研究所紀要 創刊 72 - 96 2004年03月
  • 「児童館における障害児受け入れに関する研究」
    森田 明美
    「平成15年度 児童環境づくり等総合調査研究事業報告書」 財団法人こども未来財団 2004年02月
  • 「次世代育成支援対策推進法」の背景と問題点
    森田 明美
    市民がつくる政策調査会『市民政策』 31 4 - 17 2003年10月
  • 「船橋市子育て支援計画」策定のための中高校生調査報告書
    森田 明美
    船橋市 2003年09月
  • 10代で出産した母親の子育て調査
    森田 明美
    東京都社会福祉協議会 2003年09月
  • 子育て支援の新たな展開-次世代育成支援行動計画を創る
    森田 明美
    経済政策研究所『生活経済政策』2003年 9月 16 - 23 2003年09月
  • 『少子化社会対策基本法』『次世代育成支援対策推進法』と子どもの権利
    森田 明美
    『自治労の保育運動』 2 22 - 25 2003年07月
  • 第三者評価について
    森田 明美
    東京都公立保育園研究会『広報』 183 24 - 39 2003年07月
  • 幼稚園と保育所の一元化・一体化-その意義と実現に向けての課題
    森田 明美
    じっきょう家庭科資料『みんなで家庭科を』 45 1 - 7 2003年04月
  • 西東京市子ども家庭データブック
    森田 明美
    西東京市子育て支援計画策定委員会 2003年03月
  • 船橋市『船橋市子育て支援計画調査報告書』
    森田 明美
    船橋市 2003年03月
  • 日米のシングルマザーたち-日米のシングルマザーたちの暮らしから学ぶ日本の社会福祉の課題
    森田 明美
    熊本学園大学付属社会福祉研究所報 31 83 - 105 2003年02月
  • 解説子ども施策のいま、これから
    森田 明美
    日本評論社『子どもの権利研究』 2 62 - 63 2003年02月
  • 地域福祉計画における市民参加-子ども計画を手がかりにして
    森田 明美
    月刊『自治研』2002年 6月 61 - 70 2002年06月
  • 第三者評価は保育現場に何をもたらすか
    森田 明美
    『平成14年度版保育所問題資料集』 40 - 45 2002年06月
  • 少子化時代の自治体施策に必要な視点
    森田 明美
    『アカデミア』(市町村アカデミー) 56 4 - 10 2002年04月
  • シングルペアレントの現状と支援課題
    森田 明美
    月刊『福祉』2001年 9月 34 - 35 2001年09月
  • 少子化時代の子どもの育ち・子育て支援施策
    森田 明美
    『都市問題研究』(都市問題研究会) 606 59 - 73 2001年06月
  • ベビーホテルと育児産業論
    森田 明美
    至文堂『現代のエスプリ別冊:ベビーホテル』 193 - 206 2001年02月
  • 少子化時代の子どもたち
    『政策研究』群馬県 2001年
  • 少子化時代の子どもの育ち、子育て支援施策
    「都市問題研究」都市問題研究会 53 6 2001年
  • ベビーホテルと育児産業論
    「現代のエスプリ」別冊 2001年
  • 子育ての社会化
    森田 明美
    厚生省児童家庭課監修『子ども家庭福祉情報』 50 - 54 2000年12月
  • 少子化と自治体施策
    森田 明美
    群馬県町村会『群馬自治』 4 - 8 2000年10月
  • 地域に子育て支援システムを作る
    森田 明美
    全国保育園連盟編『平成13年度版保育所問題資料集』 30 - 34 2000年06月
  • 少子化時代の自治体施策
    森田 明美
    ぎょうせい『ASHITA』 15 - 17 2000年05月
  • 保育所幼稚園を利用した親意識形成支援に関する研究
    森田 明美
    エイデル研究所『げんき』年5月号 59 - 67 2000年05月
  • 「父子世帯」への社会福祉的援助をめぐる研究
    森田 明美
    1998年・1999年度科学研究費補助金 基盤研究B(1)研究成果報告書 13~25、P29~32、P41 - 50 2000年03月
  • 子育ての社会化
    「子ども家庭福祉情報」日本子ども家庭総合研究所 2000年
  • 社会施設への子どものアクセス状況調査
    森田 明美
    エイデル研究所『季刊子どもの権利条約』 4 123 - 126 1999年05月
  • 保育一元化に必要な視点
    森田 明美
    『部落解放』 466 28 - 38 1998年12月
  • エンゼルプランの展開過程とジェンダー課題
    森田 明美
    財団法人東海ジェンダー研究所『ジェンダー研究』創刊号 創刊 16 - 39 1998年12月
  • 少子社会と子どもの育ち
    森田 明美
    日本子ども家庭総合研究所『子ども家庭福祉情報』 14 58 - 61 1998年12月
  • 「新幼稚園要領」改訂に思う
    森田 明美
    JULA出版局『芽』 19 19 - 22 1998年10月
  • 2.幼稚園機能の「保育所化」の現状と今後の課題
    森田 明美
    アドバンテージサーバー『教育評論』 617 34 - 39 1998年09月
  • 保育一元化の実現に必要な視点
    森田 明美
    明石書店、子ども情報研究センター『はらっぱ』 177 1998年08月
  • 進む幼稚園の「保育所化」
    森田 明美
    JULA出版局『芽』 18 19 - 22 1998年07月
  • 保育所・幼稚園の施設の共用化と「幼保一元化」
    森田 明美
    『季刊保育問題研究』 171 134 - 139 1998年06月
  • 広がれ 子育ち・子育て 埼玉の保育実践100
    森田 明美
    埼玉県社会福祉協議会、埼玉県保育協議会 222 - 228 1998年06月
  • 自立型子育て支援における生活協同組合活動の可能性
    森田 明美
    生協総合研究所 第7回『生活協同組合研究奨励助成研究報告論文集』 73 - 104 1998年06月
  • 保育一元化に必要な視点
    『はらっぱ』子ども情報研究センター 177 52 - 55 1998年
  • 自立型子育て支援における生活協同組合活動の可能性
    第7回生活協同組合研究奨励助成研究報告論文集 生協総合研究所 1998年
  • 地方分権化時代の保育制度と保育サービス
    森田 明美
    生活経済政策研究所『生活経済政策』1997.10 1997年10月
  • 社会福祉調査における当事者参加
    森田 明美
    日本統計協会『統計』 平成1997年8月号 39 - 40 1997年08月
  • 「子どもの最善の利益」を護る実践と大学の社会福祉教育の視点
    森田 明美
    相川書房『ソーシャルワーク研究』 第23 2 39 - 45 1997年07月
  • 幼稚園・保育所制度の連携と弾力化
    森田 明美
    アドバンテージサーバー『教育評論』 598 44 - 49 1997年03月
  • 「子どもの最善の利益」を獲る実践と大学の社会福祉教育の視点
    ソーシャルワーク研究 23 2 135  1997年
  • コメンタール戦後50年 第5巻 性と家族
    森田 明美
    日本社会病理学会編「現代の社会病理」 第11 103 - 106 1996年09月
  • 1990年代の保育問題と保育政策の課題
    森田 明美
    新読書社『季刊保育問題研究』 159 72 - 86 1996年06月
  • .貧困化する「女性世帯」への社会福祉援助をめぐる日米比較研究
    森田 明美
    平成5.6.7年度科学研究費補助金国際学術研究(学術調査)研究成果報告書 27~45、P81~117、P160 - 182 1996年03月
  • 現代の子育て問題と子育て支援政策に関する一考察
    森田 明美
    『東洋大学児童相談研究』 第15 85 - 107 1996年03月
  • 現代の子育て問題と子育て支援政策に関する一考察
    東洋大学児童相談研究 15 85 - 108 1996年
  • 1歳児をもつ母親の育児・就業意識の変化
    森田 明美
    全国私立保育連盟『保育通信』 2 - 5 1995年06月
  • 日本の国土の将来像に 関する調査-国民生活の将来-報告書
    森田 明美; 共同研究者; 委員長; 宮澤美智雄; 委員; 会津 泉; 相羽康郎; 岸月隆幸; 倉田康路; 管野政孝
    国土庁計画・調整局 1995年03月
  • 女性世帯を支える社会福祉的援助調査の枠組の再検討
    森田 明美
    『東洋大学社会学部紀要』 第32 1 133 - 151 1994年09月
  • 女性の社会進出を支える環境整備と居住地選択意向に及ぼす影響に関する調査報告書
    森田 明美; 共同研究者; 座長; 藤原まり子; 委員; 荒川 春; 家島美代子; 栃本一三郎
    社団法人社会開発総合研究所 1994年03月
  • 育児休業の利用実態からみる育児休業制度の課題
    森田 明美
    白山社会学会「白山社会学研究」 第4 59 - 68 1994年03月
  • ひとり親家族の「自立」の生活に対する社会福祉援助の研究-母子家庭を中心にして
    森田 明美
    生協総合研究所『第2回「生活協同組合研究奨励助成」研究報告論集』 83 - 111 1994年03月
  • 日米の「女性世帯」研究(その2)
    日本社会福祉学会大会自由報告 1994年
  • 女性世帯を支える社会福祉的援助調査の枠組の再検討
    東洋大学社会学部紀要 32 1 133 - 151 1994年
  • ひとり親家族の「自立」生活に対する社会福祉援助の研究-母子家庭を中心にして
    「第2回生活協同組合総合研究奬励助成研究報告論文集生活総合研究所 83 - 111 1994年
  • 育児休業の利用実態からみる育児休業制度の課題-共働き家庭を支える社会的援助方法を探る
    白山社会学会『白山社会学研究』 4 59 - 68 1994年
  • 働く母親をめぐる労働環境の変化と変わらない子育て責任
    『発達』シネルヴァ書房 57 59 - 67 1994年
  • 働く母親をめぐる労働環境の変化と変わらない子育て責任
    森田 明美
    ミネルヴァ書房「発達」 57 59 - 67 1994年01月
  • 今、家庭教育費を見直す
    森田 明美
    恩賜財団母子愛育会「愛育」 58 5 12 - 17 1993年05月
  • 今、家庭教育費を見直す
    恩賜財団母子愛育会『愛育』 58 5 1993年
  • 精神薄弱者の社会的自立尺度の作成
    森田 明美; 研究代表者; 藤島 岳; 共同研究者; 川池智子; 天野マキ
    平成2・3年度文部省科学研究費補助金一般研究(C)研究成果報告書 1992年03月
  • 変わりつつある家庭と一人っ子
    森田 明美
    チャイルド社『現代保育』 40 3 7 - 10 1992年03月
  • 共働き家庭の子育てと家計
    森田 明美
    恩賜財団母子愛育会「子ども家庭福祉情報」 3 21 - 25 1991年10月
  • 両親の生活実態と子育て
    森田 明美
    小学館 0・1・2歳児の保育『幼児と保育』10月号 増刊 56 - 59 1991年10月
  • 共働き家庭の子育てと家計
    子ども家庭福祉情報 3 1991年
  • ベビ-ホテル利用所帯にみる保育問題の変容と公的保育の課題
    森田 明美
    新読書社「季刊保育問題研究」 125 132 - 144 1990年10月
  • 「自立」母子世帯を支える保育とは
    森田 明美
    母子問題調査会「母子福祉」 40 9月 4 - 7 1990年09月
  • 保育が必要なのはいくつまで
    森田 明美
    「東京保育問題研究会会報」 410 6 - 7 1990年08月
  • 共働き世帯における養育制度とその負担に関する国際比較研究
    森田 明美; 研究代表者; 中田照子; 共同研究者; 石田好江; 川島美保; 吉田啓子; 見崎恵子; 杉本貴代栄
    昭和62.63.平成元年度研究(A)研究成果報告書 73 - 130 1990年03月
  • 精神薄弱者更生施設入所者の社会的自立に関する調査研究-入所理由を中心として
    森田 明美; 共同研究者; 藤島岳; 天野マキ; 川池智子; 旭洋一郎; 羽成ゆり
    「東洋大学児童相談研究」 第8 70 - 91 1989年03月

書籍

  • 子どもの居場所ハンドブック
    森田 明美; 子どもの権利条約総合研究所 日本評論社 2013年02月 
    日本の子育て観と子育ての社会化の変遷について述べたうえで、子育て支援がなぜ、どのような背景を持って登場してきたかを整理し、乳幼児期の親子支援に求められる居場所の課題について論じた
  • 地域におけるつながり・見守りのかたちー福祉社会の形成にむけて
    森田 明美; 東洋大学福祉社会開発研究センター 中央法規出版 2011年12月 
    子育て家庭の現状と課題について、日本の特徴である家族・母親への依存が母親の働き方の選択に影響を与えていることを様々な国の調査や統計から整理し、現代社会の子育て問題発生の構造を明らかにした。地域の子育て支援にマネージメントの視点を持ち込むことの重要さとその取り組みの効果を分析した。「支援を必要とする子ども・子育て家庭の地域支援システムの構築」A5版総頁数358頁
  • 子どもの権利条約からみた日本の子ども
    森田 明美; 子どもの権利条約NGOレポート連絡会議編 現代人文社 2011年05月 
    Ⅳ子どもの家庭環境「子どもの家庭環境と養育費」について論述した。子どもの家庭環境や養育費をめぐる状況が貧困や親の離婚などの家族の変化によってどのような困難を抱えているのかということを整理し、国連子どもの権利委員会が日本政府に出した第3回勧告を踏まえて今後実現しなければならない課題についてまとめた。p94-97A5版総頁数215頁
  • よくわかる女性と福祉
    森田 明美 ミネルヴァ書房 2011年04月 
    「女性と福祉を学ぶ視点」
  • 逐条解説 子どもの権利条約
    森田 明美; 喜多明人他編著 日本評論社 2009年12月 
    子どもの権利条約の実践的な逐条解説と採択から20年間の解釈運用についての国際的な基準や解釈を紹介しつつ、批准15周年の日本における条約実施の成果をふまえ、条約をいかに実施・普及すべきかということを実践的に提起した。森田は「福祉分野における条約の実施」pp.24~30について総論と、第3条子どもの最善の利益とpp.67~70、第18条親の第一義的責任と国の援助pp.128~130を、執筆した。A5版総頁数294頁
  • 子どもの権利-日韓共同研究
    森田 明美; 喜多明人他編著 日本評論社 2009年08月 
    子どもの権利条約国連採択20周年を記念し子どもの権利実現の努力を日本と韓国の努力を検証し、今後の課題を提起した記念出版。森田は「日本における子ども施策の現状と課題ー子どもの安心と支援を中心に」を執筆した。p27~36A5版総頁数327頁
  • シングルマザー暮らしと福祉政策-日本・アメリカ・デンマーク・韓国の比較調査
    森田 明美; 杉本貴代栄; 森田明美編著 ミネルヴァ書房 2009年04月 
    日本・アメリカ・デンマーク・韓国のシングルマザーインタビュー調査と政策研究から福祉政策がシングルマザーの暮らしへどのよ畝影響を与えているのかということを調査に基づき分析した。日本の調査と総合考察を担当した。 第4章1日本のシングルマザー政策p118~147、第10章日本の政策への提言p323~339 おわりに341~343 総頁数345頁
  • 子どもの相談・救済
    森田 明美; 喜多明人他編著 日本評論社 2008年03月 
    子どもの成長発達にとって保護者が支えられない時に地域や社会的支援が代わってその役割を担うことが重要である。とりわけ現代では、その支援を基礎自治体に期待されており、その役割を保育所が中心となって行わなければならなくなっているということを政策と制度の整理をして分析をした。「子どもの相談・救済制度の構築とまちづくり」A5版pp.118~147
  • NEW現代保育学入門
    森田 明美; 諏訪きぬ編著; 齋藤政子; 村山祐一; 加用美代子; 土方弘子; 古川伸子; 諏訪義英 フレーベル館 2006年12月 
    現代の家族や子育て家庭の変化を整理し、公・共・私による子育て支援がそこでどのように展開されているのかを紹介し分析した。 第3章「家族・家庭のあり方と保育サポート」
  • 教育基本法改正の動向:日本教育法学会年報 第35号
    森田 明美 有斐閣 2006年03月 
    1980年代後半から進行する少子化対策を子どもの権利の視点から分析をすることをとおして、少子化施策と子ども施策はどのように連動しているのか、地方分権化が進むなかで自治体の子ども施策は子どもの権利をどのように位置づけて、国連が提唱する子どもの権利基盤の整備を進めようとしているのかを子ども計画と条例の分析を手がかりにして論じた。 「自治体子ども条例・計画と子どもの権利」 A5版総頁数229頁135-1
  • 子どもにやさしいまちづくりー自治体と子ども施策の現在とこれから
    森田 明美; 喜多明人; 荒牧重人; 森田明美; 内田塔子編著 日本評論社 2004年11月 
    「子どもにやさしいまちづくり」をどうすすめるか」 少子化が進行する中で同時に起きている子育て問題を解決するために進められている日本の子育て支援政策。この中で自治体の役割、自治体での計画作りは、どのように展開してきたのかを分析した。A5版総頁数255頁
  • 韓国嬰幼児保育学会論文発表資料集
    森田 明美 韓国嬰幼児保育学会 2004年11月 
    季国際学術大会における発表原稿を収録したものである。筆者は、女性の社会参加と保育に関する日韓比較分科会において発表された報告の中で、日本に関する報告の指定討論者として参加した。この論文は、そこでの内容を記載したものである。 「女性の社会参加と保育 指定討論」 B5版総頁数303頁
  • 日本人と少子化
    森田 明美; 清水浩昭編 人間の科学社 2004年07月 
    「少子化と子育て支援施策」 1990年代以降の国の少子化政策を整理・分析し、少子化への対応の実際を紹介しながら、合併をした東京都の一自治体を例にして、施策を紹介し、自治体施策の課題を明らかにした。 清水浩昭編B6版総頁数316頁
  • 日本の学校と教育政策-日本教育政策学会年報2004-
    森田 明美; 日本教育政策学会編 八月書館 2004年06月 
    Ⅲ「教育政策と児童福祉政策の連動と違い-社会福祉研究の立場から-」 1990年代に始まる児童福祉改革の背景を整理した上で、児童福祉政策における子どもの権利の形骸化を分析し、地方分権が進行する中で自治体責任が大きくなってきていることを論じた。 日本教育政策学会編A5版総頁数272頁
  • 家族革命
    森田 明美; 清水浩昭; 森謙二; 岩上 真珠; 山田昌弘編 弘文堂 2004年04月 
    Ⅳ-3「少子社会への対応」 1990年代以降の国の少子化政策を整理・分析し、少子化への対応の実際を紹介しながら、少子社会への対応に必要な視点として地域での男女の職場確保、子どもの育ち問題の解決、子育て環境に対応した政策の必要性、子育て支援の視点・転換の必要性、親・子・若者の参加による新しい施策作りについて論じた。 B6版総頁数244頁
  • 社会福祉基礎(再掲)
    森田 明美; 一番ケ瀬康子; 伊藤隆二監修 一橋出版 2003年01月 
    高校福祉科の「社会福祉基礎」の文部科学省検定教科書として作成。編集と分担執筆をした。分担部分は原理論の部分。社会福祉を自分のこととして学ぶために、自分たちの一生の中で出会う社会福祉問題、豊かな現代社会の中にある貧困、現代家族との関係を論じ、人権としての社会福祉の基礎原理を、高校生向けに平易に論じた。 第1章現代社会と社会福祉 第2章社会福祉の理念と意義 第2節社会福祉の理念 B5版 総頁数 131
  • 社会福祉基礎 指導資料(再掲)
    森田 明美 一橋出版 2003年01月 
    上記高校教科書の指導資料として作成。 教科書の内容として必要な基礎資料を集めて編集し、コメントをした。 第1章現代社会と社会福祉PP2~21 第2章社会福祉の理念と意義第2節社会福祉の理念PP32~43 A4版 総頁数 191頁
  • 現代保育学入門
    森田 明美; 諏訪きぬ編 フレーベル館 2001年03月 
    「家族・家庭のあり方と保育サポート」 現代の子育て家庭の変化を整理し、どのような保育実践がそこで展開されているのかを紹介し分析した。 A5版総頁数266頁
  • 日米のシングルファーザーたち
    森田 明美; 杉本貴代栄; 中田照子編著 フレーベル館 2001年03月 
    日米の父子家庭への面接調査をもとに社会福祉援助のあり方を探った本。日本調査、日本の父子世帯等の全国的な分析を担当した。 「日本の父子世帯施策への考察」 「調査の考察」 「父子世帯の出現と問題の顕在化」 A5版総頁数233頁
  • 現代保育学入門
    フレーベル館 2001年
  • 介護等体験・教育実習の研究(再掲)
    森田 明美; 吉田辰雄; 大森正編著 文化書房博文社 2000年09月 
    「介護等体験」 教育免許取得に義務づけられた介護体験の説明と、実際の取り組の分析を行った。 総頁数A5版総頁数260頁
  • 幼稚園が変わる保育所が変わるー地域で育てる保育一元化(再掲)
    森田 明美; 森田明美編著 明石書店 2000年07月 
    第1章「保育一元化がなぜ必要なのか」P3-55。第3章資料:これからの幼稚園・保育所を考えるためにp145-164 日本の幼稚園と保育所の1990年代の政策の変化を一元化・一体化の視点から整理分析し、各地で取り組まれてきた一元化の取組みや、現在の新しい幼稚園や保育所の一元化・一体化の実践を分類整理し、実践的に紹介した。 A5版総頁数164頁
  • 幼稚園が変わる保育所が変わる
    明石書店 2000年
  • 保育所・幼稚園を利用した親意識形成支援に関する研究
    1997、1998、1999年度文部省科学研究萠芽的研究報告書 2000年
  • Modification of Kindergarten, Child Care Center, and Child Rearing
    2000年
  • A Study on the Formation of the Parental Consiousness Using nursery School and kindergartens
    2000年
  • 学校でとりくむ子どもの権利条約
    森田 明美; 永井憲一; 喜多明人 エイデル研究所 1999年05月 
    現代の乳幼児が抱える問題に対して、幼稚園保育所で子どもの権利条約取り組むことの意味を論じた。 総頁数102頁 ※「Ⅱ.権利条約を学校現場に活かす」は共同執筆のため分担抽出不能
  • 子どもの権利条約のこれから
    森田 明美; 荒牧重人; 平野裕二 エイデル研究所 1999年05月 
    権利条約批准後2年間の日本の取り組み報告書にもとづく、国連子どもの権利委員会の審議と総括書見をもとに、今後日本の子どもたちに必要な政策・実践上の課題を整理、分析した。 子どもの人権連・反差別国際運動日本委員会編:編集委員として参加。A5版295頁 ※共同執筆のため分担部分抽出不能
  • 現代の社会福祉(再掲)
    森田 明美; 一番ヶ瀬康子; 伊藤隆二; 監修; 大久保秀子; 片居木秀人; 松村祥子; 阪野 貢 一橋出版 1998年06月 
    「第1章 私たちの生活と社会福祉」 社会福祉を自分のこととして学ぶために、自分たちの一生の中で出会う社会福祉問題、豊かな現代社会の中にある貧困、差別を克服するための試み、現代家族との関係を論じ、人権としての社会福祉の基礎原理を論じた。 A5版 総頁数 193頁
  • 社会福祉基礎
    森田 明美; 一番ヶ瀬康子; 伊藤隆二; 監修; 大久保秀子; 片居木秀人; 松村祥子; 阪野 貢 一橋出版 1998年04月 
    「第1章 私たちの生活と社会福祉」 社会福祉を自分のこととして学ぶために、自分たちの一生の中で出会う社会福祉問題、豊かな現代社会の中にある貧困、現代家族との関係を論じ、人権としての社会福祉の基礎原理を高校生向けに平易に論じた。 B5版 総頁数 123頁
  • 現代の社会福祉
    1998年
  • SOCIAL WELFARE in 1990s
    1998年
  • 女性生き生き事典
    森田 明美; 渥美雅子編著 東京書籍 1997年10月 
    日本の社会保障、社会福祉の法・制度を女性のライフステージにそって、「妊娠・出産・子育て」「母と子の暮らし」「介護をめぐって」「ひとりで生きる」「障害をもって生きる」の項目で論じた。 第5章「社会保障」 1社会保障とは何か 担当部分 pp.362-371 3社会福祉 担当部分 pp.390-416 B5版 総頁数 498頁
  • わが国における保育の課題と展望─日本保育学会50周年記念出版
    森田 明美; 阿部明子; 網野武博; 大戸美也子; 岡田正章; 森上史朗 世界文化社 1997年10月 
    3.「育児休業法をめぐって」 育児休業方の成立過程を整理し、働くこと、子育てがこの法律によってどのような変化をもたらしたのかを分析、調査等を踏まえて考察した。 A5版 総頁数 342頁
  • 教科書 社会福祉
    森田 明美; 一番ヶ瀬康子; 伊藤隆二; 監修; 大久保秀子; 片居木秀人; 松村祥子 一橋出版 1997年04月 
    「第1章 私たちの生活と社会福祉」 社会福祉を自分のこととして学ぶために、自分たちの一生の中で出会う社会福祉問題、豊かな現代社会の中にある貧困、現代家族との関係を論じ、人権としての社会福祉の基礎原理を論じた。 A5版 総頁数 193頁
  • 日米のシングルマザーたち
    森田 明美; 中田照子; 杉本貴代栄共著 ミネルヴァ書房 1997年01月 
    「第4章 第1節 日本の調査結果」 日本の「女性世帯」の現状と社会福祉支援制度について論じた。 第2章第2節「女性世帯」の現状と制度 担当部分 pp.32-54 日本の女性世帯41人への面接調査をふまえ、生活問題の現状と社会福祉支援の課題を整理し、分析考察した。 A5版 総頁数 261頁
  • 教科書 社会福祉
    一橋出版 1997年
  • 日米のシングルマザーたち
    ミネルヴァ書房 1997年
  • SOCIAL WELFARE
    1997年
  • A Japan U. S. comperative study for single mother
    1997年
  • 子どもの権利条約実践ハンドブック Vol.2
    森田 明美; 喜多明人 アドバンテージサーバー 1996年05月 
    子どもの権利条約が発効して2年。条約を子どもたち自身へ伝えること、教育の営みを条約に照らして再構築していくため、学校の実践を「一部」で展開した。「二部」では、中学・高校で使用されている教科書を調査し、その記載内容の分析と、活用の方法を展開した。私は、「二部」の教科書分析と中・高家庭科の活用の方法を展開した。 B5版 総頁数 145頁
  • 子どもと福祉臨床
    森田 明美; 小坂和夫; 森脇賢司; 米山岳廣; 細川かおり; 渡貫一芳; 川井 勇; 川邊恵子; 福崎淳子; 鈴木孝子; 西郷泰之; 原田正樹; 多田千尋; 秋山博介; 阪野貢; 桜井慶一; 秋山俊夫編著 北大路書房 1996年04月 
    「第1章第3節『ひとり親家庭の児童とその問題』」 ひとり親家庭の児童のかかえている問題を事例と全国調査から、①生別ひとり親家庭の増加②家計の貧困化 ③乳幼児保育の困難 という点について分析し、政策に求められる視点を明らかにした。また、この問題分野の研究動向をも明らかにした。 A5版 総頁数 219頁
  • 子どもと福祉臨床
    北大路書房 1996年
  • 貧困化する「女性世帯」への社会福祉援助をめぐる日米比較研究
    1996年
  • Child Care service
    1996年
  • A Japan U.s. Comparative Study of Soial Support System for femate-headed family ocauring in the temdency of "the femnization of poverty"
    1996年
  • 日本社会論の再検討-到達点と課題-
    森田 明美; 山手 茂; 酒井俊二; 紀 葉子; 清水浩昭; 宮里進勇; 大坪省三; 箙光夫; 安藤喜久雄; 田中豊治; 高橋直之; 泉田 渡; 穴田義孝; 新井克弥; 西山 茂; 角田幹夫; 杉本貴代栄; 旭洋一郎; 園田恭一; 米林喜男; 奧田道大; 桃原一彦; 天野マキ; 細井洋子; 佐藤豊道; 高橋統一; 山下袈裟男監修; 東洋大学白山社会学会編 未来社 1995年12月 
    「第3章経営・労働・組織『女性労働と日本的経営の変革』」 日本的経営が問い直されているが、女子労働者は、男性並み労働をする者と、補助的労働をする者に二極化され、男性並み労働をする者も男性の雇用の見直しがされる中で、厳しい競争の中で労働をすることになっている。 母性保護が十分されない中では、女性が働くことと子育てをすることを社会福祉制度がどのように支えているか分析した。 B6版 総頁数 299頁
  • 発達心理学辞典
    森田 明美; 監修; 岡本夏木; 清水御代明; 村井潤一; 編集; 吉田純一; 落合正行; 浜田寿美男; 松沢哲郎; 矢野喜夫; 山口俊郎 ミネルヴァ書房 1995年01月 
    「少子化」、「晩婚化」の項を分担。A5版 総頁数 868頁
  • 現代生活論の課題
    森田 明美; 倉野精三; 加瀬谷まゆみ; 石田好江; 赤塚朋子 第一書林 1994年07月 
    「第Ⅱ章女子労働者の出産・育児をめぐる社会的保障の再検討」 日本の女子労働者保護政策の歴史の中で育児休業法がありどのような役割を期待されて法制化されたのか分析し、育児休業制度のもつ問題点を明らかにした。 A5版 総頁数 195頁
  • なごや女性白書
    森田 明美; 伊藤康子; 伊藤智佳子; 後藤澄江; 白石淑江; 塚田富士江; 中田照子; 中村律子; 吉田啓子 名古屋市市民局 1994年03月 
    「第4章女性とノ-マライゼーションと母子福祉」 名古屋市の母子家庭のかかえている状況と社会福祉制度の現状を分析し、今後の課題を明らかにした。 A5版 総頁数 247頁
  • 女子労働者の出産育児をめぐる社会的保障の再検討 -育児休業法制定過程における論争を中心にして-
    現代生活論の課題 1994年
  • Reexamination of the Social support system about child birth and rearing for women's workers
    1994年
  • 概説 社会福祉
    森田 明美; 中里操夫; 川池智子; 旭洋一郎; 伊藤わらび; 宮本和武; 平田マキ 東京教科書出版 1991年06月 
    現代勤労者家庭がかかえている貧困問題と生活破壊の実態を整理分析し、その問題への対策としての社会保障・社会福祉制度について整理・分析した。 担当部分:第5章『貧困問題と生活保護』A5版 総頁数 185頁
  • 日米の働く母親たち-子育て最前線レポ-ト-
    森田 明美; 石田好江; 川島美保; 見崎恵子; 吉田啓子; 杉本貴代栄; 中田照子 ミネルヴァ書房 1991年06月 
    1)「第1章 現代日本の働く母親と保育問題第1節『保育要求の多様化と保育制度の課題』」pp.33~pp.52 2)「第3章日本・アメリカの働く母親の面接調査報告 第1節『日本の調査の概要』」 担当部分 pp.90~92 3)「第3章第3節『利用保育施設』」 担当部分 pp.106~pp.117 4)「第3章第4節『保育実態』」 担当部分 pp.117~pp.138 A5版 総頁数 255頁
  • 概説社会福祉
    東京教科書出版 1991年
  • 日米の働く母親たち-子育て最前線レポート
    ミネルヴァ書房 1991年
  • Social Welfare
    1991年
  • Japan U. S. Comparative Study of social welfare Support system for working mother
    1991年
  • 実践経営学研究
    森田 明美; 編集委員長; 名東孝二; 編集委員; 渡辺基之; 高橋直也; 佐野 哲; 沢田久一; 横沢利昌; 宮木誠二; 吉田 勇; 広井 孝; 安藤喜久雄; 実践経営学会監修 SBB経営センタ- 1990年10月 
    1)「第4章『女性と企業第1節家庭と女子労働者』5)『男女雇用機会均等法』の成立とその背景」 2)「第4章 女性と企業 第1節家庭と女子労働者 8)『均等法』が与えた女子労働者への影響」 3)「第4章 女性と企業 第1節家庭と女子労働者 12)『母性保護制度と実態』」
  • 現代の家庭福祉
    森田 明美; 孝橋正一; 平田マキ編著; 大久保克子; 孝橋静子; 杉原智子; 川池智子; 豊田裕子; 杉本貴代栄 ミネルヴァ書房 1989年04月 
    1)第4章『現代家庭の児童養育問題』戦後日本の家庭育児政策と家庭が抱える問題を歴史的に分析し、とくに、1980年代以降に目立つ家庭の養育機能障害を乳児院・養護施設・ベビ-ホテルの入所児童の養護問題から分析した。 2)第5章『現代の共働き家庭と保育問題』1980年代以降の働く母親の労働問題と、母性保護問題をとおして、今日の保育問題の中でも保育料、保育時間問題について実態をあげて分析検討を試みた。
  • 伝えあい保育25年
    森田 明美; 東京保育問題研究会編; 乾孝; 泉順; 諏訪きぬ; 畑谷光代; 藤村美津; 古川伸子; 本荘正美; 松本園子; 丸尾ふさ 文化書房博文社 1983年09月 
    幼稚園、保育所の保育者、保育研究者、親の共同研究の歩みを戦後の保育研究運動史の一側面として分析した。 担当部分:第1章第4節『東京保問研のあゆみ』 A5版 総頁数 464頁
  • 現代「社会福祉」政策論
    森田 明美; 孝橋正一編著; 上田千秋; 平田マキ; 岩見恭子; 三塚武男; 桂 泰三; 吉本充賜; 山路克文; 住谷 馨; 井岡 勉; 植田美佐恵 ミネルヴァ書房 1982年10月 
    子どもの社会的養育政策と婦人労働力政策の史的検討を通して、現代日本の育児機能の商品化構造を分析した。 担当部分:「婦人労働と保育問題」 A5版 総頁数 374頁
  • 家政経済論(日本女子大学家政学シリ-ズ)
    森田 明美; 宮崎礼子編著; 森ます美; 久保桂子; 石毛?子; 桑原芳子; 福田はぎの; 番優子; 堀越栄子; 栗木黛子; 川島美保; 石田好江 朝倉書店 1982年07月 
    共働き家庭であることによってひきおこされる保育問題の現状とそれに対する母性保障、保育政策の課題を考察した。 担当部分:2部『家庭経済の諸相』第9章『共 働きの家政経済・保育問題』B『共働 き世帯と保育問題』 A5版 総頁数 215頁
  • 保育の現場から
    森田 明美; 一番ヶ瀬康子; 松本園子; 古川伸子; 畑谷光代; 丸尾ふさ; 山本ひかり; 藤村美津; 小川信子; 乾 孝; 吉田れい 勁草書房 1980年01月 
    保育施設における保母の受けもち人数等に関する保育者の意見を具体的に分析して、保育条件が保育実践におよぼす影響を考察した。 東京保育問題研究会編 担当部分:第4章[1]『受けもち人数と保育実践』 B6版 総頁数 230頁

講演・口頭発表等

  • 10代親支援に関する日韓比較研究の展開  [通常講演]
    森田 明美
    国際学術議論会『韓国日本青少年未婚母支援政策に関する現状と課題』 2012年09月
  • 生活保護受給母子世帯の自立支援プログラム開発(その1)-千葉県A市における量的・質的調査結果ついてー)  [通常講演]
    森田 明美
    日本社会福祉学会 2008年10月 
    生活保護受給母子家庭の自立支援プログラムを策定するための基礎調査の実施方法について整理し、調査結果の概要を報告した。 清水冬樹他と共同
  • 子どもの相談・救済活動の評価システムに関する研究ーY自治体子ども家庭支援センターケース記録調査からー  [通常講演]
    森田 明美
    日本社会福祉学会 2008年10月 
    東京都A市で実施した子どもの虐待事例についてどのような記録上に問題点があるのかということについて実態調査からあきらかにしたもの 井上仁、田谷幸子と共同
  • 「ジェンダ-指標」による福祉国家比較研究:日米北欧韓国の助成政策比較研究(1)(2)  [通常講演]
    森田 明美; 杉本貴代栄; 流石智子; 大塚陽子
    日本社会福祉学会第53回全国大会自由報告 2005年10月
  • 子どもの育ち・子育て支援の視点から  [通常講演]
    森田 明美
    日本社会福祉学会第54回全国大会理事会企画シンポジウム「自立支援の価値を問う」シンポジスト 2005年10月
  • 自治体子ども条例・計画と子どもの権利  [通常講演]
    森田 明美
    日本教育法学会「子どもの権利論と子ども関連法・計画」シンポジスト 2005年05月
  • 子育て支援ニーズの把握に関する研究Ⅲ-N市を例にして-(3)  [通常講演]
    森田 明美; 出川聖尚子; 上田美香
    日本保育学会第58回大会自由報告 2005年05月
  • 教育政策と児童福祉政策の連動と違いー社会福祉研究の立場から  [通常講演]
    森田 明美
    日本教育政策学会第11回定期大会企画シンポジウム[日本の学校と教育政策]シンポジスト 2004年06月
  • 子育て支援ニーズの把握に関する研究Ⅲ-N市を例にして-(2)  [通常講演]
    森田 明美; 出川聖尚子
    日本保育学会第57回大会自由報告 2004年05月
  • 子育て支援ニーズの把握に関する研究Ⅲ-N市を例にして-(1)  [通常講演]
    森田 明美; 出川聖尚子
    日本保育学会第56回大会自由報告 2003年05月

作品等

  • 貧困化する「女性世帯」への社会福祉援助をめぐる日米比較研究
    1993年
  • A Japan U. S. comparative study of Social welfare support system for female-headed family occuring in the tendency of "the femnization of poverty"
    1993年

MISC

  • Raising Children in an Age of a Small Family Society
    2001年
  • Support Policies for Raising Children in an Age of a Small Family Society
    Journal of Municipal Problems 53 (6) 2001年
  • Glowing of Baby-Hotels in Child Care Industry
    2001年
  • Socialization of Child Rearing in Community
    Current Information on Child & Family Welfare 2000年
  • A STUDY ON THE LINEARIZATION OF PRESCHOOL EDUCATION IN JAPAN : HOW THE SHARING OF FACILITIES BY PRESCHOOLS AND DAY NURSERIES WILL PROMOTE INSTITUTIONAL CHANGES IN JAPAN?
    (177) 52 -55 1998年
  • SEEKING POSSIBILITIES TO ENCOURAGE INDEPENDENT CHILDREARING AMONG PARENTS : A STUDY OF CO-OP'S SUPPORTING PROGRAMMS FOR PARENTS
    1998年
  • Practice of protecting "the best interests of the child" and consequent social welfare education at universities
    23 (2) 135 1997年
  • A Considerration of Analysis for Family Support Policies and Child Care Issues in 1990S
    Toyo Journal of Child and Juveniele Problems (15) 85 -108 1996年
  • A Japan U. S. comparative study of Social Welfare support system of female-headed family (No. 2)
    1994年
  • Rethinking the Framework of Social Research about Social Welfare Arrangements to Support the Femate-Headed Family
    THE BULLETIN OF FACULTY OF SOCIOLOGY TOYO UNIVERSITY 32 (1) 133 -151 1994年
  • The Study of social support system for single parent families to establish their "independence"
    83 -111 1994年
  • The fact-findings and Task of Child Care Leave
    Published by Hakusan Sociological Society (4) 59 -68 1994年
  • The change of working conditions and the urrchanglable child rearing responsibilities for working mothers
    Hattatsu 57 59 -67 1994年
  • Looking ahead in home education fee
    58 (5) 1993年
  • The Characteristic of the Family Income and Expenditure of Husband-Wife-together Working, and Child Rearing
    (3) 1991年

受賞

  • 1992年 日本保育学会日私幼賞(現.保育学会文献賞)
     JPN 
    第45回日本保育学会総会にて大29回日私幼賞(現:保育学会文献賞)受賞。(対象『日米の働く母親たち-子育て最前線レポート』ミネルヴァ書房)

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 乳幼児を育てる10代母親への継続的重層的地域支援開発-日韓の質的縦断調査を中心に-
    科学研究費 基盤研究(B)(一般)
    研究期間 : 2012年 -2015年 
    代表者 : 森田明美
  • 10代の母親への妊娠期からの子育て縦断調査と自立支援システムの開発
    研究所プロジェクト
    研究期間 : 2011年 -2013年 
    代表者 : 森田 明美
  • 10代子育て家庭への妊娠期からの福祉的支援に関する日韓比較研究
    科学研究費 基盤研究(B)(一般)
    研究期間 : 2008年 -2011年 
    代表者 : 森田明美
  • 10代子育て家庭への妊娠・出産直後の保健と福祉の連携による支援に関する研究
    研究所プロジェクト
    研究期間 : 2007年 -2009年 
    代表者 : 森田 明美
  • 自治体における子どもの権利救済制度の比較研究
    特別研究(共同研究)
    研究期間 : 2006年 -2008年 
    代表者 : 森田 明美
  • 民営化・市場原理導入による公的対人サービス領域の構造的変化と非営利サービス組織
    科学研究費 基盤研究(B)(一般)
    研究期間 : 2005年 -2008年 
    代表者 : 須田木綿子
  • 企業の戦略と組織の変容に伴う生涯機会配分と家族の多様化に関する日仏比較研究
    科学研究費 基盤研究(B)(一般)
    研究期間 : 2003年 -2005年 
    代表者 : 今村肇
  • 初めて親になる男女対象の保育所・幼稚園を利用した妊娠期からの子育て支援研究
    科学研究費 基盤研究(C)(一般)
    研究期間 : 2003年 -2005年 
    代表者 : 森田明美
  • 企業組織と家族の変容が個人の生涯行動様式におよぼす影響の日仏比較研究
    研究所間プロジェクト
    研究期間 : 2003年 -2005年
  • 日米のシングルファーザー研究
  • 貧困化する「女性世帯」への社会福祉的援助をめぐる日米比較研究
  • Japan U. S. Comparative Study of social welfare Support system for Father's Family
  • A Japan U. S. comparative study welfare support system for female-headed family occuring in the tendency of "the femmization of poverty"

その他のリンク

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